ニュース
今後5年間のビジネスに必要なデジタルスキルを「備えられていない」は7割超え 求められるスキルと対策とは
セールスフォースのグローバル調査によると、ビジネスパーソンの76%が今後5年間に必要なデジタルスキルを備えられておらず、その習得に積極的に取り組んでいるのはわずか28%であることが分かった。
セールスフォース・ジャパン(以下、セールスフォース)は2022年2月9日、世界19カ国のビジネスパーソンのデジタルスキルについて調査した「グローバル・デジタルスキル・インデックス2022」を発表し、世界的にビジネスに必要なデジタルスキルを高めるための早急な対策が必要であるとの見解を示した。
同調査は、これからの働き方に欠かせないデジタルスキルの獲得状況について調査するため、日本を含む世界19カ国のビジネスパーソンを対象に2021年11〜12月に実施し、2万3621人から回答を得た。
世界的なデジタルスキルギャップが露呈 求められる対策は
調査の結果、回答者の約4分の3(73%)が「現在、ビジネスで必要なデジタルスキルが備わっていない」と感じており、76%が「今後5年間で必要となるデジタルスキルを備えられていない」と回答していた。
関連記事
- 2022年のIT予算はどこに投資すべき? 5人のテクノロジーエグゼクティブが語る
適切なIT投資は企業の成長を左右する非常に重要な問題だ。コロナ禍でデジタル化が一気に進んだ企業ほど次の投資先に迷っている状況ではないだろうか。米国企業の5人のテクノロジーエグゼクティブが2022年に予定するIT投資先を参考にしてほしい。 - 企業の9割が「従業員エンゲージメント」や「柔軟な働き方」を推進 実態と効果は?――経団連調べ
経団連の調査によると、企業の95.7%が「従業員エンゲージメント」施策を実施し、89.4%がテレワークなどの「柔軟な働き方」を推進していることが分かった。その実態は? - デジタル人材20万人育成へ Modisと日本マイクロソフトが協業開始
日本マイクロソフトとModisは、デジタル人材育成に向けた協業を開始する。DX推進を担うデジタル人材を2025年までに20万人育成することを目標とする。 - 「DX×ジョブ型人事」の相乗効果で企業を強くする方法
企業がDXを推進する上での人事制度として「ジョブ型」を採用する動きが活発化している。一方で、ジョブ型の推進もDXで加速できそうだ。「DX×ジョブ型」で企業はどう強くなれるのか。
関連リンク
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.