メインフレーム離脱プロジェクトの7割超が失敗、理由は「生成AIの過大評価」：AIニュースピックアップ

Gartnerは、生成AIの能力過大評価により、2026年開始のメインフレーム離脱案件の7割超が狙いを達せず、2030年までに関連ベンダーの75％が転換か撤退に迫られると予測した。市場の期待修正が進み、万能型移行策の需要減も見込む転換期だという。

[ITmedia]

　Gartnerは2026年6月18日（現地時間）、2026年に開始されたメインフレーム離脱プロジェクトの70％超が、意図した利益を生み出せずに終わるとの予測を発表した。原因として、生成AIツールの能力を過大に見積もる傾向を挙げた。同社は、複雑なレガシーコードの変換や移行について、生成AIによる効率化を強調する市場の訴求と、実際の現場で発揮できる能力との間に差が広がるとみている。

投資圧力と人材減少が高めるメインフレーム離脱リスク

　Gartnerのアレッサンドロ・ガリンベルティ氏（バイスプレジデント・アナリスト）は、生成AIが複雑なレガシーコードを変換、移行する能力について、市場で語られる内容と現実の間にギャップがあると指摘した。投資家からの強い圧力によって、ベンダーは成果改善への寄与が明確でない場合でも、自社製品にAIを組み込む方向へ押される。

　加えて、メインフレームアプリケーションは基幹業務を支えているため移行失敗時の影響が大きい。さらに、メインフレームに熟練した人材の減少も課題になっている。Gartnerは、こうした要素が重なり、インフラストラクチャ・運用部門のリーダーが、計画不足の離脱戦略を採りやすいリスク環境に置かれるとした。

　同社は、メインフレーム移行に関する誤った判断は、単なるコスト超過にとどまらないと強調した。基幹業務の停止など、事業継続に直接的な影響を及ぼす可能性があるためだ。全ての課題をAIで一気に解決させるような離脱策に頼る組織は、ワークロードを適切な環境に割り当てるプラットフォーム志向の戦略を採る組織に比べ、重大な技術的負債を抱え、企業全体を深刻な障害にさらす危険が高まる。

　こうした状況を受け、メインフレーム離脱市場は転換点に差しかかる。Gartnerは、2030年までに、同市場で事業を展開するベンダーの75％が事業モデルを転換するか、事業継続を断念すると予測した。市場の期待が修正され、あらゆる環境に適用できるとうたう移行ソリューションへの需要が低下するためだ。

　一方で、メインフレームを使い続ける合理性を支える要因もある。Gartnerは、IBMによる継続投資に加え、21CS、BMC Software、Broadcom、Rocket Softwareなどの独立系ソフトウェアベンダー、DXC Technology、Global Technology Solutions Group、Kyndrylなどのマネージドサービスプロバイダーの存在が、メインフレームを戦略的投資の対象となる現代的プラットフォームとして補強していると説明した。

　ガリンベルティ氏は、適切なメインフレーム戦略は、組織の環境の特性や複雑さに大きく左右されると述べた。多くのメインフレーム利用企業にとって、生成AIはプラットフォーム外への移行を急がせる手段より、既存環境内での近代化を支援する手段として活用する方が有効だとした。

　中規模のメインフレーム環境は、市場で最大のセグメントを構成する一方で、判断が複雑になりやすい。既存投資の最適化を軸にしつつ、完全なプラットフォーム離脱は、個別に妥当性を見極める必要がある。全面的な離脱は高リスクの変革を伴い、望ましくない結果に終わる場合が多いからだ。

　小規模なメインフレーム環境については、Gartnerはメインフレーム・アズ・ア・サービス（MFaaS）を費用対効果の高いホスティング戦略として扱う選択肢を示した。併せて、古いサードパーティー製ソフトウェア、すなわちISVソリューションの置き換えや、投資対効果が見込める範囲に絞ったプラットフォーム内近代化に集中すべきだとした。