開発者はAIで減るどころか増える？ Gartnerが予測する少人数チーム時代：AIニュースピックアップ

AIの普及でソフトウェア開発チームの少人数化が進み、2029年には6割の組織が本格導入するとGartnerが予測した。ただし同社は、この動きを誤解した企業が長期的な競争力を失う恐れがあると指摘する。

[ITmedia]

　Gartnerは2026年7月7日（現地時間）、AIの普及に伴い、2029年までに組織の60％が少人数のソフトウェア開発チーム（以下、少人数チーム）を本格導入するとの予測を公表した。2026年時点の15％から大きく増える見込みだ。

　AIがコード生成やテストなどの定型的な開発作業を担うことで、技術者は複雑な課題の解決や新しい価値の創出に時間を割けるようになる。その結果、少人数チームでも高い成果を生み出す開発体制が広がるとGartnerは見込む。ソフトウェアやAIを組み込んだアプリケーションの需要は今後も増え続ける見通しで、開発体制の在り方は多くの企業にとって再考を迫られるテーマになりつつある。

　一方でGartnerは、この少人数化を誤って解釈した企業が長期的な競争力を損なう恐れがあると警鐘を鳴らす。

少人数チーム化の本当の狙いとは

　Gartnerは、少人数チーム化の目的は人件費の削減ではなく、人とAIそれぞれの能力を生かせる体制への再構築だと位置付けた。

　Gartnerのアリヤ・カマチョ氏（プリンシパルアナリスト）は、AIはソフトウェア開発者の役割を変え、チーム構成も作り替えると述べた。ソフトウェアやAIを組み込んだ高度なアプリケーションの需要は今後も増え続けるとみており、AIによる効率向上だけでは、その需要に十分対応できないとの見方だ。結果として、開発者の需要は減少せず、むしろ増加するとの認識を示した。

　少人数チームでは、AIが定型作業を担い、人は高度な判断や設計、創造的な仕事へ注力する構成が基本になる。チームの人数は企業や製品、機能の内容によって変わる。現在は4〜5人規模が一般的だが、従業員の技能向上とAIの能力向上が進めば、2〜3人でも十分に機能する例が増えるとカマチョ氏は説明した。チームの規模は、機動力を保ちつつ、多様な発想や異なる視点も確保できる水準が望ましいという。

　少人数チームを支える基盤として、Gartnerは十分な機能を備えたプラットフォームエンジニアリング組織の存在も欠かせないと指摘した。標準化された開発手順、自動化されたワークフロー、セルフサービス型AIツールなどを提供する役割を担うことで、少人数チームは価値の高い仕事へ集中できると説明した。少人数チームには幅広い能力を持つ技術者が必要になるとも分析しており、プロダクトマネジャー、ユーザー体験やエージェント体験を設計する担当者、AIを前提に開発できる技術者などが主要な構成要素となる。

　役割分担にも変化が生じる見通しだ。従来の職種ごとの境界は薄れ、各メンバーが事業目標の理解、製品設計、AIエージェントの管理など複数分野を受け持つ形へ移るとGartnerは予測した。専門領域だけを担当する形から、幅広い責務を担う形へ変化が進むと位置付けた。

　一方でGartnerは、初級人材を減らす判断へ警鐘を鳴らした。AI活用を理由に初級人材の採用や育成を縮小すると、知識の継承が滞り、社内の人材育成基盤が弱まる恐れがあると指摘した。採用対象が高額な報酬を求める上級人材へ偏り、人材確保の競争も厳しくなる可能性を挙げた。

　カマチョ氏は、初級人材の採用鈍化は組織へ大きな不利益を招く恐れがあると説明した。知識継承の停滞、人材育成基盤の縮小、高度人材への依存などが重なれば、長期的な競争力へ悪影響が生じるとの考えだ。

　Gartnerは2028年までに、AIを利用して初級人材を削減する組織は、自ら人材育成基盤を空洞化させるとの予測も示した。短期的な効率向上だけを優先する判断は、将来の技術者育成や採用力を弱める要因になり得るとの見方だ。

　今回の予測は、AI導入によって開発者数が減少するとの見方とは異なる内容となった。Gartnerは、人とAIが役割を分担する新しい開発体制が普及し、少人数チームと基盤組織が連携する形が広がると予測した。同時に、初級人材の採用と育成を維持することが長期的な競争力の維持に欠かせないとの認識を示した。