DX人材を再定義する　人材育成から読み解く企業のDX戦略

これまでの特集は、専門家の知見や企業事例からDX人材について考えてきた。特集第4回となる最後は、DX人材となりうる若手をうまく活用するために中小企業が取り組むべきことをSansanの柿崎 充氏が語る。

特集第3回は、ワークマンの企業事例を紹介する。新業態へ移行するためにワークマンが掲げた企業戦略と、それに向けた全社的なデータ分析人材の育成手法を聞いた。ワークマンの信念が伝わる経営からDX人材を考える。

企業のDXを推進する「DX人材」は、技術的なノウハウを備えたいわゆる「IT人材」とは全く異なるものだ。特集第2回は「DXレポート」の生みの親である経産省の和泉憲明氏に「DX人材とは何か」「DX人材を育成するために重要なこと」を聞いた。

DXを推進したい企業にとって、改革を力強く進めていけるDX人材の育成と確保は急務となっている。一方その重要性を理解しつつも「そもそもどのような人材が必要なのか」が分からず足踏みをしてしまう企業も中には存在する。自社のDX人材像を明確にするためにはどうすればよいのだろうか。

富士通が全社DXプロジェクトに取り組み始めた。多くの日本企業からもDX推進のケーススタディとして注目が集まる。なぜDX企業に変わるべきなのか。全社員がDX人材になる必要があるのか。DX推進役を担うキーパーソンの話から読み解きたい。

DX人材を呼び込んできた富士通が、ついに社内の大改革プロジェクトをスタートさせた。柱は4つ、総額1000億円を投資して、パーパスドリブンな組織を本気で目指すという。

人材難、採用難の時代に、DXを推進できる組織は何をしているだろうか。調査で浮かび上がったのはデジタル化の対極にあるアナログな取り組みだ。