サステナブルIT

世界的なトレンドとして、あらゆる企業活動に対して持続可能な環境への責任が問われつつある。企業は自社の環境への対策状況をどのように証明し、サプライチェーンの中で健全性を示すことができるだろうか。持続可能な企業活動を示すためのIT基盤のあるべき姿を考える。

topstory

炭素排出量の削減がいよいよ本格的に問われるようになってきた。しかしこれを企業レベルで効果的に取り組むにはツールが不足しているのが現状だ。Microsoftは「スプレッドシートでの管理は非効率」としてSaaS型ツールで企業の脱炭素対策を支援する。

(2021年7月16日)

関連記事

さまざまなベンダーがデータ連携、データ交換の基盤を提案しつつあるが、セゾン情報が新たなデータ連携基盤を提案する。「もはや顧客はバリューチェーンの終端ではない」との前提に立った設計になっているという。

(2021年6月24日)

投資家の「オルタナティブデータ」活用が広がる。背景には、オルタナティブデータ活用コストの低下とデータ流通を支援するクラウドサービスの拡充がある。国内の金融市場においてオルタナティブデータはどう活用されているだろうか。国内での情報提供の状況と、データ提供の仕組みは。

(2021年6月17日)

Snowflakeは、「Snowflakeデータマーケットプレース」に2つの新機能を追加する。併せて、データクラウドの機能拡充やパートナーネットワークプログラム「Powered by Snowflake」を開始する。

(2021年6月10日)

SAPが大規模なユーザー企業コミュニティを発足する。CO2排出量管理などのサステナビリティやトレーサビリティ、運用最適化に関する情報をコミュニティ内で連携させる狙いがありそうだ。

(2021年6月7日)

企業がビジネスを推進する上で「Data Cloud」が不可欠。Googleのサービスであればそれを実現できる――。元SAPのVPのGerrit Kazmaier氏がGoogle Cloudの優位性を説明した。

(2021年5月25日)

脱炭素社会の実現やSDGsの早期達成、産業力の維持・向上などあらゆる課題を解決する上で、データ利活用は欠かせない。一方で、企業、国家機密の流出防止、データ主権の保護のため、データの越境流通や利活用を管理、規制する法制度や技術整備が世界各国、地域で進んでいる。その一つが「GAIA-X」だ。

(2021年4月22日)
スーパーシティは立ち上がるか:

 中小企業の「非競争領域」の効率化を支援する仕組みとして機能するプラットフォームが稼働した。全国中小製造企業の生産性向上に貢献するとしている。

(2021年4月12日)

世界銀行が勧める持続可能な開発目標(SDGs)の実現には、高解像度衛星データが不可欠だという。利用するのはただの衛星データではなく、日本企業の高度な技術を駆使した情報だ。今後、一般企業のビジネスシーンでも活用が広がると目される衛星データの活用方法を見ていく。

(2021年3月25日)

最終的にはERPもパブリッククラウドで運用を――。国内外にグループ会社を抱えるI-PEXが選択したクラウドERPまでの現実的な移行ステップは。

(2021年3月22日)

日立は、建物や製造ラインなどの単位で、再生可能エネルギー由来の電力の使用率を可視化するシステムを開発した。企業の環境意識の向上や再生可能エネルギーの普及を促す狙いだ。

(2021年1月25日)
ビッグデータ利活用と問題解決のいま:

COP21で「パリ協定」が採択され、米国での地球温暖化対策が注目されている。同国におけるクリーンエネルギー分野でのビッグデータを活用した地域経済振興策とはどのようなものか。

(2016年1月21日)

注目のテーマ