「リモートだからできない」を、なくそう　人材採用、育成のDX

職種によって特殊な技能が求められる土木、建設業界で、これまでオフラインの集合研修で進めてきた人材育成の形を変えようとしているのが鹿島建設だ。これまでの人事業務の在り方も見直し、全社規模でデータ活用を進める同社の狙いとは。

2020年に大きな変化を余儀なくされた業務の一つが、新卒採用および新卒研修だ。全社テレワークを決めたことで、採用と研修を「全面オンライン化」した企業の担当者が、その方法やメリット、デメリット、今後の課題について率直に語った。今後の働き方の変化を見据える同社のより深い挑戦とは。

テレワークを中心に新しい働き方の模索が続く一方、人材の採用や育成をどう「新常態」に合わせるのか。企業や組織の人材コンサルタントは「日本企業のDXの遅れは、採用や育成の面でますます欧米との格差を広げている」と警鐘を鳴らす。それはなぜなのか。また、採用や育成を見直したい企業は、どこから手を付ければいいのか。

企業の働き方が大きく変化する中、人材採用や育成の仕組みはかつてない変化を迫られている。「オフィスで働く」前提が崩れる中、その人の能力やパフォーマンスを把握し、公平かつ安全にデータを生かし、育成につなげるにはどうすればいいのか。

富士通が全社DXプロジェクトに取り組み始めた。多くの日本企業からもDX推進のケーススタディとして注目が集まる。なぜDX企業に変わるべきなのか。全社員がDX人材になる必要があるのか。DX推進役を担うキーパーソンの話から読み解きたい。

コロナ禍をきっかけに働き方改革を急進させ「オフィス半減」を発表した富士通。当初はコストダウン施策と誤解されたというが、その狙いはDX企業としてビジネスを変革し、従業員の生産性を向上させて持続可能な社会へ貢献することにあった。それを実現するためには、人事と総務、IT部門の連携が不可欠であるという。

テレワークが当たり前の働き方になった時代において、生産性の高いチームのマネジメントとはどのようにあるべきでしょうか。本稿では、メンバーが分散しているチームのエンゲージメントを高め、共同体意識を強くする方法について解説します。

住友商事は人材戦略の一貫として、2018年から全社的なテレワーク導入を始めていた。その経験が功を奏し、2020年のいわゆる「コロナ禍」においても円滑に全社在宅勤務を始められたという。しかし、初めから全ての従業員がスムーズに適応できたわけでも、ビジネスへの影響が全く出ないわけでもなかった。

新型コロナウイルスの影響で、多くの日本企業が「テレワーク移行」という課題に悩んでいる。先行きの見えない不安が広がる中、いち早く全社テレワークに移行したウイングアーク1stは、どのように移行を実現したのか。実際に見えた課題や対策と併せて聞いた。