デジタルリビング推進へ業界団体が名称変更

家電やコンピュータ大手でつくる業界団体Digital Home Working Group（DHWG）は6月22日、新名称を発表。併せてホームネットワーキングデバイス相互運用に関するガイドラインのバージョン1.0をリリースした。

[ITmedia]

　家電やコンピュータ大手でつくる業界団体Digital Home Working Group（DHWG）は6月22日、新名称の「Digital Living Network Alliance」 (DLNA）を発表、ホームネットワーキングデバイス相互運用に関するガイドラインのバージョン1.0をリリースした。

　DLNAは富士通、HP、Intel、IBM、Microsoft、NEC、Nokia、松下電器、シャープ、ソニーなど大手16社が創設メンバーとなり、これまでに約140社が加盟。今回の名称変更は、各社協力して真のデジタルリビング構想に果たす役割を反映したものだと説明、作業部会から正式な業界連合への移行を示すものでもあるとしている。

　ガイドラインでは、家電やPC、携帯機器間で家庭内の有線／無線ネットワークを使ってコンテンツを転送するための設計原則を定めている。家庭内ネットワークに接続するデバイス間のシームレスな相互接続のためには、メディアサーバとメディアレンダリングデバイスという二つの主要コンポーネントが必要になると定義。これらのコンポーネントはIP、HTTP、UPnP、Wi-Fiなどのオープン標準が基盤となる。

　同ガイドラインに基づく製品は年内に加盟各社から登場する見通し。消費者が認定製品を特定できるよう、2005年半ばには公式な認定プログラムを立ち上げ、ロゴを交付する予定だとしている。