家電・PC大手のデジタルリビング仕様準拠製品、年内に登場

家電・PC大手のつくる業界団体が定めたガイドライン準拠の製品が、年内に登場する。また、来年には異なるDRMシステム間で有料コンテンツを共有できるバージョン2.0の仕様が発表される見通し。（IDG）

[IDG Japan]

　家電やIT、携帯機器のメーカー165社がつくる業界団体Digital Living Network Alliance（DLNA）は、同団体が定めた設計ガイドラインに準拠した最初の製品を、年内に登場させる見通しだ。DLNAに加盟するThomsonの研究開発部門でIPビデオソリューション担当プロジェクトマネジャーを務めるラルフ・シェーファー氏が9月1日に明らかにした。

　DLNAは6月、家庭内にある家電、PC、携帯機器の間で有線・無線ネットワークを経由してコンテンツをやり取りするために定めたガイドラインのバージョン1.0を発表した（関連記事参照）。このガイドラインは、メーカー各社が十分に互換性を持つ製品を開発し、ベンダーや機器の種類を問わず、デジタルコンテンツを共有・再生可能にするための共通基盤をつくる上で、重要な一手になると見られている。

　DLNAはJPEG、LPCM、MPEG2といったメディアファイル、UPnP標準を検出・管理するデバイス、IPv4やHTTPなどのインターネットプロトコルをサポートしている。Thomsonのほか、米国ではIntelとMicrosoft、欧州からはKoninklijke Philips Electronics、Nokia、日本ではNECやソニーが加盟している。

　来年にはバージョン2.0の仕様を発表する見通し。シェーファー氏によると、異なるDRMシステム間での有料コンテンツの共有などの問題に対応する。異なるDRMシステムで相互運用性を確保することは、大きな課題になっているという。