J-フォンの第3世代携帯は“デュアル端末”？──Green社長

J-フォンのGreen社長は日本テレコムの決算説明会に出席，来年6月に始まる第3世代携帯電話サービスの導入を，計画通りに進めることを明らかにした。同氏によれば，その導入にあたって重要になるのは“デュアルモード端末”だという。

【国内記事】

2001年11月21日更新

　「3Gは全部計画通りに進める。（その普及にあたっては）デュアルモードが非常に重要。そんな端末を実際に開発中だ」。11月21日，日本テレコム・J-フォンの中間決算概要説明で，J-フォン社長に就任したDarryl E. Green氏は第3世代携帯電話導入の見通しをこう語った。

　J-フォンは第3世代携帯電話サービスを，英Vodafoneグループと協調して2002年6月から開始する予定。「Vodafoneグループは2億1000万人の契約者を持つ。3Gになっていくとシナジー効果がさらに増す」（Green社長）

11月に合併を果たして全国1社体制になった新生J-フォンの林義郎会長（左）と，Darryl E. Green社長（右）

方式，速度などはドコモと同等

　J-フォンの第3世代携帯電話導入スケジュールは以下の通りだ。

時期	サービス地域
2002年6月	首都圏（1都3県主要都市）
2002年10月	東海，関西，北海道，東北，北陸，中国，四国，九州の県庁所在地および主要都市
2003年	人口カバー率90％

　ただ同社は，3G導入に際して，“デュアルモード”の重要性を強調する。この“デュアル”の具体的な内容は不明だが，NTTドコモのFOMAのようにシングルモードの端末ではなく，現行のPDC方式とのデュアルモードということらしい。これは“状況によっては第3世代携帯電話だけに注力するわけではない”とのニュアンスも含まれているようだ。

　J-フォンの林義郎会長は「読めないのは，次世代（携帯電話サービス）の普及スピード。全世界的に遅れている」と冷静に分析。「（導入スケジュールは）一応決めているが，状況を考えながらやっていく」と慎重だ。

　J-フォンはFOMAとは細かなバージョンは違うものの，同じW-CDMA方式を採用する予定。速度も同等のようで，「パケット通信のダウンリンクは384Kbps，アップリンクは64Kbps。ドコモと同じで64Kbpsの回線交換にも対応する」と林会長。

　料金水準は「音声は今（PDC）と同じ。データは検討中」（林会長）だという。

絶好調をアピールするJ-フォン

　そもそも日本テレコムの決算説明会にJ-フォンが登場したのは「グループとして日本テレコム単体の3倍（の規模）になるJ-フォンの重要性が高まった」（日本テレコムの村上春雄社長）から。

　説明に立ったJ-フォンのGreen社長は，今年の好調ぶりをアピールする。既に東海，東北，中国エリアではNCC（新電電）ナンバーワンを獲得しており，特に東海エリアではシェア27％を占めている。「早く日本全体でNCCナンバーワンの位置を獲得したい」（Green社長）

　今の好調さを持続すれば数カ月後には，このNCC（新電電）ナンバーワンの地位にたどりつけそうだ。なにしろ今年の5月から純増シェアは25％以上を維持，8月には34％を達成した（9月7日の記事参照）。その勢いは「計画よりも15万回線多かった」とGreen社長が語るほど。

J-フォンの月間純増台数と純増シェアの推移

　その好調を支えているのは，Javaなど新テクノロジーの導入と，何より“写メール”だ。Green社長は街を行く人々に写メールについてインタビューした映像を流し，「写メールという言葉は，1年前には存在していなかったが，今ではほとんどの人が知っている」と普及が進んでいることを示す。

　添付ファイルに対応したJ-フォンのメールシステム「ロングメール」は，この1年間でトラフィックが514％に伸びており，「ここにも写メールの効果がはっきりと現れている」（Green社長）。

　写メールなどデータ系サービスの普及は，ARPU（ユーザー当たり月間平均収益）の変化からも見て取れる。最近の携帯キャリアの例に漏れず，J-フォンの音声系ARPUも減少気味。だがデータ系の収益が急速に立ち上がり，それをカバーしている。「非音声もこれから。まだまだ伸びている」（同）。

J-フォンのARPUの変化。現在では，7900円のうち1000円をデータ系が占める

　コンシューマーには強いが，法人に弱いことが指摘されるJ-フォン。だが，その部分をこれから補完するのが，法人に強いVodafoneだ。「Vodafoneと一緒になると，特にグローバルな企業に興味を持ってもらえるのではないか」（同）。Green社長は具体的な内容までは語らなかったものの，Vodafoneブランドを武器に法人ユーザー獲得を狙っていることを明らかにした。

[斎藤健二，ITmedia]

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

---