格安SIM、SIMロックフリースマホのすべてが分かる | SIM LABO

最近のMVNOサービス（格安SIM）は料金以外の差別化要素が多く見られるようになった。この記事では、「データ通信容量」「セット販売端末」「サポート」といった側面から注目すべきサービスをピックアップする。

大手キャリアから通信ネットワークを借り受けて提供されるMVNOサービス。その月額料金から「格安SIM」と呼ばれることも多いが、子細に見ると料金面での個性もさまざまだ。そこで、この記事では料金面の特徴からオススメのMVNOサービスを紹介していく。

大容量プランよりも通信料を抑えつつ、たくさん通信をしたい。そんなわがままな声に応えてくれるのが、特定サービスの通信量を消費しない「カウントフリー」だ。MVNOが提供している主なサービスを紹介しよう。

スマートフォンの毎月の通信で、データ容量をオーバーしないよう苦労している人は多いだろう。そこでオススメしたいのが、大手キャリアやMVNOが提供している「大容量プラン」だ。どのプランが安いのだろうか？

自動フリップ式のカメラを採用した「ZenFone 6」が面白い。アウトカメラの画質でそのままセルフィーができてしまう。しかもZenFone 6のカメラは広角カメラと超広角カメラの2本立てなので、超広角自撮りもいける。

ZenFone 6最大の特徴は、画面に切り欠きがない代わりに、背面カメラをインカメラとしても補う「フリップカメラ」を搭載している点だ。通常時は背面側に収納されたカメラが、インカメラとして使うときにぐるりと回転し、前面に現れるのだ。初見で「なるほど。この手があったか」と、かなり驚いてしまった。

「HUAWEI P30」は、超広角＋広角＋望遠のトリプルカメラを搭載。従来のPシリーズのカメラに超広角が付いたことで、より画角が広くなったわけだ。一方、この超広角カメラだけ異質で気になったところもあった。

10倍ズームカメラを搭載したOPPOのスマートフォン「Reno 10x Zoom」（リノ10倍ズーム）が発売された。10倍ハイブリッドズームとは何か、どのくらい実用的なのか。そもそも何で「ハイブリッドズーム」なのか。10倍の定義を考えつつ、いろいろ試してみた。

GoogleからミドルクラスのAndroidスマートフォン「Pixel 3a」が発売された。5万円前後でおサイフケータイや高画質カメラを搭載した、高コスパのSIMロックフリースマホとしても注目を集めている。その性能を確認すべく、ハイエンドの「Pixel 3」と比較した。

通話とSMSに特化した、シンプルなSIMロックフリーケータイ「un.mode.phone01」が発売された。ストレート形状のボディーに2.4型QVGA液晶を搭載。アドレス帳のデータ移行は、vCard形式のインポートとエクスポートに対応する。

Huaweiのフラグシップスマートフォン「Mate 20 Pro」が日本に上陸する。従来のモノクロカメラの代わりに超広角カメラを搭載したわけだが、どんなものか撮って試すことにした。

9月中旬に夏休みでカナダに行くことになった。目的はオーロラ鑑賞。OPPOのスマートフォン「R15 Pro」を手に、オーロラの撮影にチャレンジした。

インスタ映えのポイントは色と構図。そのどちらもかなえるカメラでお勧めしたいのが「HUAWEI P20 Pro」。韓国の釜山で試してきた。

スマホのデュアルカメラは「広角」「望遠」という組みあわせが多め。そんな中、新しいZenFone 5のデュアルカメラは「広角」「超広角」という組みあわせ。推し機能でもあるAIと合わせて、なかなか面白く撮影できるのである。

2.45型ディスプレイを搭載する小型スマホの「Jelly Pro」。ここまで画面が小さいと、ちゃんと操作できるのかが心配になる。スマホとしてどこまで使えるのかを試した。

UQ mobileの秋冬モデルが登場。ミッドレンジの4機種をそろえたが、価格や割引施策は未定。セット端末を購入するのは、新たな割引施策が発表されるまで待った方がよさそうだ。

ビッグローブがMVNOサービスを「BIGLOBEモバイル」に一新し、“SIM替え”を打ち出してから2年がたった。一方で同社は100万契約未満のMVNOながら、10月1日に施行した改正・電気通信事業法の影響を受け、端末割引や長期契約の違約金などの制限が適用される。この状況に対し、同社はどのような手を打っていくのか。

iPhoneを中心にeSIMに対応する端末が増えているが、大手3キャリアはeSIMサービスの提供には慎重な姿勢を崩さない。MVNOではIIJがeSIMサービスを提供しているが、2019年内に、eSIMの提供に必要な「フルMVNO」の形態を持つ事業者が、他にも登場するという。

10月1日に施行された改正電気通信事業法では、mineoも規制対象になる。同社は最低利用期間を撤廃した他、長期利用特典も停止し、年度末までに新たな制度を検討するという。10月以降、どのような戦略でサービスを強化していくのか。

トーンモバイルのiPhone向けSIMカード「TONE SIM（for iPhone）」が、10月下旬から順次機能バージョンアップを実施する。これにより、同社が販売するAndroidスマートフォンとおおむね同じ機能が実現される。

10月1日に施行される改正電気通信事業法では、MNOだけではなく、MNOの子会社・関連会社として指定されたMVNOや、契約者数が100万を超えているMVNOも「解約金上限1000円」の規制を受ける。それに合わせて、規制対象となるMVNOはもちろん、そうでないMVNOでも解約金を値下げまたは撤廃する動きを示している。この記事では、その主な動きをまとめた。

MMD研究所は、9月27日に「2019年9月格安SIMサービスの満足度調査」の結果を発表した。格安SIM利用率上位9サービスの総合満足度は75.5％で、総合満足度上位はmineo、IIJmio、OCN モバイル ONEと続く。

NTTドコモのモバイル社会研究所が、2019年1月に実施したスマートフォン利用者におけるMVNO利用率の調査結果を発表した。スマホユーザーのMVNO利用率は18.1％で、どの年代でも利用率は伸びている。30代以上は約2割が利用している。

MVNOサービスのIIJmio、mineo、goo Simseller、nuroモバイルが、「Xperia Ace」を取り扱う。カラーはブラックとホワイトの2色。いずれもSIMロックフリーで販売される。

オプテージが2019年10月1日以降、MVNOサービス「mineo」の解約金を撤廃する他、長期利用特典を見直す。MNP転出に伴う解約金を、現在の9500円から0円とする。現在提供している長期利用特典は停止し、2020年3月をめどに、新たな施策を始める。

MMD研究所は、9月18日に「2019年9月格安SIMサービスの利用動向調査」の結果を発表した。メイン利用のMVNOシェアが2019年は13.2％となり、2014年の1.6％から5年で11.6ポイント増加した。格安SIMサービスの認知度は90.3％で、メイン利用は楽天モバイル、mineo、UQ mobile。

IIJが、個人向けMVNOサービス「IIJmio」のサービスを改定する。キャリア窓口で名義変更せずに、1人の名義に統一してIIJmioにMNP転入できるようになる。新規契約時に、同時に申し込めるSIMカードの枚数を最大5枚に増やす。

ニフティのMVNOサービス「NifMo」において、音声SIMの新規契約から6カ月以内に解約した場合の「契約解除料」を撤廃。既存契約についても適用する。

UQ mobileが10月1日からスマートフォン向けの新料金プランを開始する。最低利用期間や解約金といった「縛り」のないことと、2年目、3年目以降も料金が変わらないことが大きな特徴だ。

Appleが、2019年の新型iPhoneを発表。「iPhone 11」に続き、プロ向けをうたう「iPhone 11 Pro」「iPhone 11 Pro Max」の2モデルも投入することを発表した。【更新】

Appleが、2019年の新型iPhoneを発表。「iPhone 11」が登場する。日本での直販価格は7万4800円からとなる。【更新】

楽天モバイルが、MVNOサービスの料金プラン「スーパーホーダイ」を2019年10月1日に改定。これまで設けていた「最低利用期間」と「契約解除料」を撤廃する。MNOサービスを始める10月1日以降も新規契約は継続して受け付ける。

イオンモバイルが、9月6日からスマホ初心者のシニアを対象とした「やさしいスマホサービス」を提供する。月額300円の電話サポートが無料になる他、オリジナルの「やさしいスマホ」も発売する。イオンモバイルがシニアに特化したサービスを提供する理由は？

楽天モバイルのMNO事業開始から3カ月を切ったタイミングでのDMM mobile買収は、業界に大きな衝撃を与えた。楽天モバイルは買収の理由として「顧客基盤の強化」を挙げている。MNOへの新規参入を控えたこの時期に、なぜあえて他のMVNOを買収したのか？

mineoが月額300円から利用でき、契約解除料もかからない「お試し200MBコース」を9月2日から提供する。同日からは特定時間帯の通信速度を抑制する代わりに月額料金を割り引く「エココース」も正式サービス化する。

月額480円で特定の動画や音楽サービスの通信量をカウントしなくなるBIGLOBEモバイルの「エンタメフリー・オプション」。8月26日から、「dヒッツ」など4サービスがその対象に加わった。

国内のネットワークを使った初のeSIMサービスが、IIJから登場した。当初はβ版という位置付けで、料金プランは月額契約が必要な「ライトスタートプラン（eSIMベータ版）」のみ。なぜ、このタイミングでコンシューマー向けサービスの提供にかじを切ったのか？

トーンモバイルの「TONE e19」が、microSDを内部ストレージとして利用できる機能に正式対応し、最大256GB分を内部ストレージとして増量することが可能となった。また、抽選で256GB分のmicro SDカードを100人にプレゼントするイベントも実施する。

UQ mobileが、音声通話にauの3Gネットワークを使うSIMカード（いわゆる「非VoLTE」のSIMカード）の新規発行の受け付けを終了する。既存契約についてはプラン変更を含め引き続きサービスを利用できる他、故障・紛失・盗難時の再発行も継続する。

MVNO市場全体の停滞感が顕著になる一方で、auのサブブランドに位置付けられたUQ mobileが、急成長を遂げている。そのUQ mobileを運営するUQコミュニケーションズに、菅隆志氏が就任した。同氏に社長就任の意気込みや、今後の戦略を聞いた。

「QTmobile」を運営する九州電力傘下のQTnetは、九州でシェアを伸ばすMVNOだ。九州内では川口春奈さんを起用したテレビCMを放映したり、対面契約が可能な実店舗を構えたりと、大手顔負けの施策で注目を集めている。そんなQTmobileの戦略について、MVNO事業を率いる藤野雄三氏に聞いた。

IIJは7月18日から、個人向けのeSIM対応データ通信サービスを開始する。6GBプランしかなく、対応端末も限られるが、オンラインで気軽に“2回線目”を追加できるのは魅力だ。サービス詳細や、市場に与えるインパクトを検証する。

「IIJmio」向けのeSIMサービス（β版）が7月18日にスタートする。β版で使えるのは6GBのプランのみ。IIJは、毎月7GB程度使う人が、キャリアで低容量の回線を使い、6GBをeSIMで使うというスタイルを想定している。

IIJが、コンシューマー向け「IIJmio」でeSIMサービスのβ版を7月18日に開始する。加入者管理機能を使ったフルMVNOの仕組みを使ったもの。月額1520円で6GBの高速データ通信が可能。

MMD研究所が「2019年5月FPユーザーのスマートフォン乗り換え検討調査」の結果を発表。フィーチャーフォンからスマホへの乗り換え経験者に良かったことを聞いたところ「コミュニケーションツールが簡単に楽しめる」がトップ。スマホへの乗り換え意向は格安SIMが3キャリアを上回り、情報の認知は「菅官房長官の4割値下げ」が最も高くなった。

オプテージは、MVNOサービス「mineo」で通信速度制限を大幅に引き上げる「mineoスイッチ増速ウィーク」を実施。期間中は速度を200kbpsに制限することでデータ容量を消費しない「mineoスイッチ」を500kbps／1Mbpsに増速する。

MM総研は、6月13日に2019年3月末時点での国内MVNO市場実績を発表した。独自サービス型SIMの回線契約数は1312.2万回線で前年比21.2％増を記録し、携帯電話契約数に占める契約数比率は7.4％と伸びは鈍化傾向に。事業者別シェアは楽天が15.7％で1位となり、UQコミュニケーションズが2位に浮上した。

H.I.S.モバイルは、6月18日から最低利用期間と解約違約金を撤廃すると発表。これにより事務手数料と月額基本料金でサービスを試せるようになる。これに合わせ、78の国・地域で通信できる「変なSIM」カード本体と海外通信プラン1日分相当をプレゼントするキャンペーンを行う。

5月からau回線を加えて3キャリアを扱うMVNOサービスとなった「nuroモバイル」。料金プランは、2018年10月に導入された3つの容量から選べるスタイルを踏襲。なぜnuroモバイルはトリプルキャリア化を推し進めたのか？　その背景を聞いた。

2019年3月に発表されたドコモの接続料改定は、当初IIJが見込んでいた14％を大きく下回る5％の低減率だった。勝社長は現行の接続料の算定方式を問題視しつつ、ドコモには情報を透明化してほしいと要望を述べた

楽天がMVNOサービス「楽天モバイル」の提供事業者を楽天モバイル（旧・楽天モバイルネットワーク）に変更。楽天のグループ内再編に伴う措置で、サービス内容に変更はない。