News	2000年10月25日　11:04 PM 更新

次世代携帯電話への関心が高まる――野村総研が調査

　野村総合研究所は10月25日，一般生活者における通信／放送／コンピュータなどの幅広い情報通信機器，および関連サービスの利用実態や動向についての第8回目の調査結果を発表した。

　これによると，携帯電話・PHSを個人で利用している人の割合が69.8％に達しており，これは3年間で倍増したことになるという。過去1年間でも10ポイント伸びており，増加の勢いは止まっておらず，女性および10代男性が牽引しているとのこと。

　携帯電話・PHS利用者のうち，ショートメッセージを利用している人の割合は47.2％，電子メールを利用している人の割合は16.2％で，いずれも各年代層で順調に伸びているが，とくに10代で電子メールを利用する人の割合増加が顕著となっている。この世代では，携帯電話・PHS利用者のうち31.7％が電子メールを利用しており，半年近くで14ポイント増加した。

　携帯電話・PHS利用者・購入意向者の71.2％が音質および繋がりやすさを重視しているが，インターネット接続などの付加機能を重視する人の割合も27.4％へ増加している。携帯電話・PHS利用者の41.7％がインターネット対応端末を利用し，その半数程度が実際にインターネットに接続して電子メールや情報検索を行っているという。携帯電話単体でインターネット接続を行う人のうち，毎日インターネット接続する人は30.4％で，電子メールを中心として利用する人は63.5％となっている。携帯電話向け有料コンテンツを利用している人の割合は46.7％で，コンテンツに月々600円以上支払っている人が1/3を占めている。

　来春サービス開始予定の次世代携帯電話サービスに関心がある人は，携帯電話・PHS利用者および利用意向者の48.4％となり，年代が若いほど関心が高い傾向にあるという。

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