News：ニュース速報 2002年6月19日　06:06 PM 更新

“PCの街・秋葉原”地盤沈下　東京圏地区別シェア急落

マルチメディア総研の東京圏PC販売状況調査によると、秋葉原の地区別シェアが急激に低下している

　マルチメディア総合研究所は6月19日、東京圏（東京・神奈川・埼玉・千葉）の2001年度（2001年4月〜2002年3月）のPC販売状況をまとめた。東京・秋葉原の縮小ぶりが激しく、“PCの街”の地盤沈下が浮き彫りになった。

　総販売量は137万7700台で、前年比6.1％減と右肩上がりの“成長神話”にブレーキ。中でも秋葉原の規模縮小は著しく、従来は60％近くを誇ってきた地区別シェアは33.1％と、前年から21.3ポイントも落とし、年間50万台を下回る結果となった。

　東京・新宿は同6％減の28万台、「その他東京地域」は同8.8％増の64万2000台だった。「その他東京地域」では、有楽町にビックカメラとソフマップが相次いで進出したのに加え、ヤマダ電機、コジマなど郊外型量販店の新規出店効果が現れた。

　メーカー別シェアでは、ソニーが26.9％でトップを獲得。NEC（25.8％）、富士通（18.0％）、アップルコンピュータ（4.9％）、東芝（4.3％）が続いた。

　2002年度は5月まで前年並みを維持しているが、ワールドカップ開催で客足が止まったという販売店が多い。Tablet PCが今秋に登場するものの、夏のボーナス商戦は目玉不足と値上げで好材料がなく、販売台数は前年並みか5％減の130万台前後になると予測している。2年連続で前年割れとなると、さらに撤退する販売店も出てくる可能性もあるという。

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