| News：ニュース速報 | 2002年11月6日 08:56 AM 更新 |
Webサイトの掲載情報、うのみは危険？
世界約250の消費者団体からなるConsumers Internationalが消費者に対し、一部サイトが提供する情報にはかなりの注意を払う必要があると警告
健康、金融、価格比較のサイトでは、誤解を招くような不正確な情報が掲載されていることが多い――。世界約250の消費者団体でつくるConsumers Internationalは11月4日、Webサイトの掲載情報に対する調査結果を公表し、消費者に対し、一部サイトが提供する情報にはかなりの注意を払う必要があると警告した。
調査は世界115カ国の消費者団体約250で構成するConsumers Internationalと、米国の非営利調査機関Consumer WebWatchが、世界の健康／金融／価格比較サイトの信頼性を評価する目的で実施。
それによると、健康／金融情報サイトの49％は、掲載されている情報をユーザーが利用するに当たっての注意を与えていなかった。例えば、健康や金融に関するアドバイスに基づいて実際に行動する際は、専門家に相談するようにといった注意書きが記載されていなかった。
また、どのような人物や機関によるアドバイスなのかを明記していない医療／金融サイトが少なくとも50％あった一方で、一般的な助言サイトで情報源を表示していたのは57％にとどまった。
さらに、コンテンツが（パートナー、スポンサー、広告主などから）商業的な影響を受けているかどうかについて、60％のサイトは何の情報も提供していなかった。
Consumers InternationalのディレクターAnna Fielder氏はこれについて「Webを利用している消費者の大半が、信頼できる情報源としてWebに依存していることを考えると、この調査結果は非常に大きな警告を発するものだ。消費者は、誤解を招き不正確かつ不完全な情報によって危険にさらされている」とコメントしている。
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Consumers Internationalのプレスリリース[ITmedia]
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