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» 2019年10月02日 07時16分 公開

米国、IT駆使でメダル量産狙う 東京五輪 (1/2)

2020年東京五輪開幕まで300日を切った。56年ぶりの自国開催で盛り上がる日本が金メダル「30個」を目指す中、五輪大国の米国はITを駆使してメダル量産を狙っている。

[産経新聞]
産経新聞

 2020年東京五輪開幕まで300日を切った。56年ぶりの自国開催で盛り上がる日本が金メダル「30個」を目指す中、五輪大国の米国はITを駆使してメダル量産を狙っている。

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 「(五輪は)ミリ秒の違いで金メダルを獲得するか、メダルなしかに分かれる世界。テクノロジーを活用すると、この熾烈(しれつ)な競争で優位に立てる」。米政府の資金援助を受けない米オリンピック・パラリンピック委員会(USOPC)が13年、メダル量産に向け、シリコンバレーの投資家らとIT戦略に特化して立ち上げたファンド共同創設者の一人、マーク・スティーブンス氏はこう強調する。

 同ファンドはこれまで約1300万ドル(約14億円)の資金を調達。人工知能(AI)技術などを活用した最先端のプログラムを構築している。

 USOPCが力を注ぐのは、選手の心肺機能や筋肉など健康状態にかかわるデータを蓄積してAI技術を活用し、五輪本番で最大限の力を発揮できる環境を整えることだ。

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