電力消費が携帯通信の今後を左右する？――ABI Research調査

調査報告では、携帯ネットワークでのデータ通信量が現状の2〜3倍に達すると、電力消費量が急増し、運営コスト増が収入増を打ち消すと指摘。WiMAXやWi-Fiとの併用を考慮しない事業は、今後不利となる可能性があるとしている。

[ITmedia]

　携帯ネットワークは第3世代（3G）、第4世代（4G）と進化し、携帯通信業者の投資額も増加しているが、電力消費量の増加を考慮すると、今後は携帯ネットワーク単体での運用よりも、WiMAXや都市規模のWi-Fiなどとの併用が有利――ABI Researchが12月5日、こんな報告書を発表している。

　ABI Researchによると、データ通信量が現状の2〜3倍に達した時が「転換点」。これを超えると、通信業者は追加のネットワークの設置を余儀なくされ、運営コストが急増。こうしたネットワーク追加による電力消費量の増大は、データ通信収入の増加を打ち消すという。ABI Researchの予測では、ワイヤレスサービスを提供していく上で、電力消費面での運用コストに限っていえば、ユーザー1人当たり、WCDMAでは2011年までに年間14ドルに上る一方、都市規模のWi-Fiでは年間1ドル強にとどまるという。

　ABI Researchでは、WiMAXと4Gの併用を決めたSprintや、携帯ネットワークとWi-Fiホットスポットとの連係を検討中のT-Mobileと対比して、携帯ネットワーク単体での運営を行っているVodafoneなどの事業は、今後不利となる可能性があると指摘している。