モバイル広告は「役立つ情報の提供」が鍵――米調査
Forrester Researchの調査では、携帯端末の用途が拡大している一方で、モバイル広告に対する不信感も強いことが分かった。
モバイル広告はうっとうしいが、役立つ情報やコンテンツなら歓迎――調査会社の米Forrester Researchが1月4日、モバイル広告に関する調査報告を発表した。
報告によると、米国で携帯電話を持つ家庭のうち35%がテキストメッセージを、11%がインターネットを携帯で利用しており、携帯の用途が「音声のみ」からほかの手段へと拡大、モバイルマーケティングのターゲット層が広まっていることがうかがえる。一方で、モバイル広告を「うっとうしい」と感じる消費者が79%にも上っているという。
消費者のこうした不信感は、携帯の「極めて個人的で、生活に立ち入ってしまうという特徴」によるもの、とForrester Research。こうした意識を払拭するには、マーケティング担当者が携帯の特徴を理解し、モバイルマーケティングが「邪魔な広告を出すことではなく、ユーザーに価値ある情報を与えること」であることを認識する必要があると指摘している。
報告では、モバイル広告の成功例を幾つか紹介している。例えばMcDonald'sは、Match.comなどの若者に人気のWebサイトに、夜9時から朝4時までの時間帯のみ利用できるクーポンを掲載。平均以上のクリックスルー率を記録しているという。また、ボストンのFMラジオ局WXKSのリスナー向けプログラム「text club」や、小売店での携帯向けプロモーションなど、ターゲットに適した役立つ情報を提供することで、ユーザーの高い参加率を得ている事例を挙げている。
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