職場は「環境に優しく」あるべき、でも自身の日々の行動は伴わない――米Sun Microsystemsが8月1日に発表した調査報告では、こんな社員像が明らかになった。
この調査は、従業員25人以上の企業で働く米国の1741人を対象に、Sunの委託で調査会社の米Harris Interactiveが行った。報告によると、「自分の会社が環境的・社会的責任を果たすことが重要」との考えに、「非常に」または「ある程度」同意するとの回答は73%に上る。しかし、個人の取り組みをみると、部屋を離れる際に電気を消すとの回答は、家庭では92%に上るのに対し、職場では52%にすぎない。コンピュータの電源についても同様で、家庭では58%が電源を落とすのに対し、会社では34%。スリープモードの使用も、家庭では57%が利用しているのに対し、職場で利用している人は44%だった。
Sunでは、米国の従業員が職場でも家庭と同様の行動をとれば、年間43億ドルものエネルギーコストを削減でき、自動車610万台に相当する二酸化炭素の排出量を削減できると試算している。
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