米PCメーカーLenovoは1月31日、同社第3四半期(10〜12月)の決算を発表、純利益が約3倍になったと報告した。
売上高は前年同期比15%増の46億ドル。リストラ費用を含めた利益は1億7200万ドルで、前年同期比で198%増だった。
同四半期はPC出荷台数が22%増加し、世界の各地域で売り上げが伸びた。同社の出荷台数の伸び率は、7四半期連続でPC市場全体の成長率を上回ったという。
地域別では、中国での売上高は前年同期比16%増の18億ドルで、売上高全体の40%を占めた。法人向けデスクトップPCとコンシューマー向けノートPCが好調だったという。米国での売上高は12億ドル。EMEA(欧州、中東、アフリカ)地域は11億ドル、中国を除くアジア太平洋地域は5億5300万ドルだった。
セグメント別ではノートPCの出荷台数が前年同期比で38%増加した。売上高は26億ドルで、総売上高の56%を占めた。デスクトップPCの出荷台数は同12%増、売上高は18億ドル。携帯電話の出荷台数は31%減少した。
Lenovoの社長兼CEO、ウィリアム・J・アメリオ氏は今後の見通しについて、「アジアや新興市場の見通しは明るく、世界PC市場は2008年に2けた成長を記録する見込みだ。最近ワークステーションやサーバなど、利益率が高い製品にラインアップを拡大した影響も出てくるだろう」と述べている。2008年はLenovoにとって、IBMのブランドを冠さずに製品を提供する初めての年となる。Ideaブランドの世界的なキャンペーンや北京五輪のスポンサーシップの影響もあり、同年は「Lenovoブランドが世界のステージでブレイクするだろう」と同氏は述べている。
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