「すごく賢いAIが存在」「ディープラーニングは最強」は誤り――AIに関する“10のよくある誤解”、ガートナーが発表

　「すごく賢いAIがすでに存在する」「機械学習などを使えば、誰でもすぐに『すごいこと』ができる」――IT調査会社のガートナージャパンは12月22日、人工知能 (AI) に関する10個の「よくある誤解」を発表した。AIは現在「過度な期待」を受けているとした上で、日本企業は今後AI開発に必要な人材確保が難しくなる――などと予測している。

「すごく賢いAIは今のところ存在しない」

　ガートナーによれば、経営者やテクノロジーにそれほど詳しくない人は「今のAIは、人間と同様のことができる」「今すぐにすごいことができる」と誤解している傾向があるという。

　2016年、ガートナーには顧客から「どのAIが最も優れているか」などの質問が寄せられたという。同社はその背景に「すごいAIがすでに存在する」との誤解があると指摘する。

　「AIの研究者は、現時点で『人間と同様の人工知能』が存在しないことを当たり前だと認識している」とし、学術的に見ても誤りだと強調。AIに関しては、技術が実現する時期に応じて「現在の話」「数年後の話」「遠い将来の話」のように、明確に分けて考えるべきとしている。

日本企業は“人材確保”で行き詰まる

　さらに、2019年までに約60％の日本企業が新たなアルゴリズムや人工知能の開発に挑戦し、その約80％が技術的課題ではなく、人材確保の問題で行き詰まるとも指摘している。

　11年2月にIBM Watsonがクイズ番組で優勝し、16年3月にはGoogleの囲碁AI「AlphaGO」が人間のトップ棋士を破るなど、近年、機械学習や深層学習（ディープラーニング）を応用した事例が注目を集めている。だが、AIを導入すれば「すぐにすごいことができる」わけではなく、同社は「『すごい』テクノロジーに加え『すごい』エンジニアが必要」と説明する。

　そうした高いスキルを持つ人材の獲得競争は、すでに世界規模で起こっているという。「米国の企業は機械学習の人材に少なくとも年間1000万円以上の給与を支払っているし、最先端のエンジニアの中には数億円プレーヤーも登場している」が、一方、日本での給与額は、米国の半分程度だと指摘している。

　今後は、優秀な人材の待遇面を考慮する「ハイスキル／ハイリターン」の考えが重要とし、そうでない企業は人材を確保できず、競争力が低下していくと同社は分析している。

　このほか、発表した「よくある誤解」は次の通り。

（1）すごく賢いAIがすでに存在する

（2）機械学習、深層学習（ディープラーニング）を導入すれば、誰でもすぐに「すごいこと」ができる

（3）AIと呼ばれる単一のテクノロジーが存在する

（4）AIを導入するとすぐに効果が出る

（5）「教師なし学習」は教えなくてよいため「教師あり学習」よりも優れている

（6）深層学習（ディープラーニング）が最強である

（7）アルゴリズムをコンピュータ言語のように選べる

（8）誰でもすぐに使えるAIがある

（9）AIとはソフトウェア技術である

（10）結局、AIは使い物にならないため意味がない

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