リクルート、Indeedなど人材事業で1300人リストラ

リクルートホールディングスは米Indeedと米Glassdoorで、約1300人の人員を削減を実施すると発表した。

[ITmedia]

　リクルートホールディングスは7月11日、HR（人材）テクノロジー事業傘下の米Indeedと米Glassdoorで、約1300人の人員を削減を実施すると発表した。HRセグメントの従業員数の約6％に相当する人数だ。

適時開示より

　各社の報道によると、出木場久征CEOは従業員向けメールで「AIが世界を変えているため、適応する必要がある」と説明したという。リストラの影響は、連結業績予想には織り込み済み。

　Indeedは、さまざまな求人サイトからデータを収集して求人検索できるサービスでリクルートが2012年に買収し、日本でも展開している。Glassdoorは企業の口コミや給与な情報などを確認できるサービスで、2018年に買収した。