サーバ障害から企業を救う”最後の砦”――IT企業の大型サーバ復旧の裏側に迫る(2/2 ページ)
大切な企業データの入ったサーバが障害でアクセスできない――そんな一大事に、サーバの管理担当者はどのような行動を取るべきなのか。データ復旧において、累積で18万件超の相談を受け、最高復旧率95.2%(いずれも自社調べ)の実績を持つ「デジタルデータリカバリー」のエンジニアにサーバ復旧に関する意見を聞いてみた。
データ復旧サービスを選ぶ際に何を基準にするべきか
ここまで、トップエンジニアの皆さんにサーバのデータ復旧について実情を語ってもらった。しかし、冒頭でも述べたように、データ復旧サービスの品質は比較することが難しい。それを率直にお伝えしたところ、デジタルデータリカバリーの「復旧ラボ」を見学することになった。エンジニアの皆さんは私たちを案内しつつ、データ復旧サービスを選ぶ際のポイントを教えてくれた。
セキュリティは大丈夫か?
復旧ラボに入る際には、「セキュリティゲート」をくぐらなければならない。復旧対象のデータには、個人情報が含まれることも珍しくない。大量の顧客データを扱うということもあり、入念なセキュリティ対策をしているようだ。
データ復旧サービスを選ぶ際に、「セキュリティ」はどうなっているのか、必ず確認しておきたい。
復旧にどのくらいの時間を要するか?
セキュリティゲートをくぐった後、目に入るのが大量の「ドナーHDD」だ。HDDに物理的な破損があった場合に用いるもので、常時7000台以上もの在庫を確保しているという。
規模の小さい復旧業者では、問い合わせを受けてHDD情報を調べてから、ドナーHDDを発注するケースが多い。HDDは型番が同じでも、リビジョン(バージョン)が変わると使用部品やファームウェア(HDDの制御プログラム)が異なる場合があるため、適切なリビジョンのものを調達する必要があるからだ。
しかし、それでは復旧は確実に遅れてしまう。データ復旧では、緊急の問い合わせも少なくない。より迅速に対応できるようにするために、デジタルデータリカバリーではここまで多くのドナーHDDを取りそろえているという。
復旧にどれぐらいの時間がかかるのかということも、データ復旧サービスを選ぶ上で確認しておきたいポイントといえる。
復旧率や復旧実績をハッキリと示しているか?
さらに進むと、HDDを耳にあてて作業しているエンジニアが目に入る。これは「初期診断」をしているのだという。どのような障害が発生しているのか、HDDの駆動音とファームウェアの破損状況から判断しているそうだ。
これはデータ復旧の職人だからこそなせる“ワザ”であり、「障害の原因が分からなければまず相談してほしい」というのも納得である。
ちなみに、正確な初期診断もあってか、デジタルデータリカバリーのデータ復旧率の最高値は95.2%(※2)だという。技術力の判断が難しいデータ復旧ではあるが、復旧の実績や成功率などをハッキリと示しているかどうかも、しっかりとチェックしておきたい。
(※2)2017年12月から2018年11月の月別復旧率の最高値(詳しくはこちら)
復旧用の設備はしっかりしているか?
復旧エリアの奥には、物理障害と診断されたHDDを修理するための「クリーンルーム」が設置されている。洗浄度は、米国のクリーンルームに関する規格「FED-STD-209D」において“クラス100”に相当する。HDDの組み立て工場や手術室と同レベルの高い洗浄度だ。
このクリーンルーム内で、破損した「磁気ヘッド」の交換や「プラッタ」(データを記録している円盤)の修復が行われる。中でも、プラッタに傷がついた「スクラッチ障害」といわれる状態からデータを復旧できる業者は、世界的に見てもわずかであるという。
技術力はもちろんであるが、復旧用の設備も見逃してはならないポイントだろう。ちなみに、デジタルデータリカバリーの復旧ラボは公開されており、見学もできる。
井瀧氏は、「このように実際の作業現場をオープンにしている業者は非常にまれです。窓口だけを設けて、実作業は海外の業者に外注することも少なくありません。お客さまに安心してご依頼いただけるように、我々は作業現場をご案内しております」と語る。
大切なデータを守るために
現代社会は、身の回りの全てにおいて“デジタル化”が進行している。写真、動画、日記――人生の記録や思い出の全てはデジタルデータとして保存されているといっても過言ではない。
それは企業でも同様だ。デジタルデータは会社の財産そのもので、失ってはならないもの。顧客のデータを預かるような企業ならなおさらのことで、データの消失は企業の存続にも関わる。
消失を避けるためにデータのバックアップ体制を整えることは当然で、デジタルデータリカバリーのようなデータ復旧サービスの“お世話”にならないことがベストでもある。しかし、起きてほしくないことが起こってしまったそのときに、デジタルデータリカバリーの存在が頭の片隅にでもあれば、最悪の結果は避けられるかもしれない。
提供:デジタルデータソリューション株式会社
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia PC USER 編集部/掲載内容有効期限:2020年3月29日
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