「話が脱線しました」と指摘してくる電子黒板　BenQがAI搭載の「WORXHUB BQ05シリーズ」を発表（2/2 ページ）

会議を「情報共有」から「課題解決」へ導く変革効果

　MAYAビジネスソリューションズ 社長執行役員 兼 CDX事業本部長の曽山秀二さんは、「商談、研修、採用面接、1on1、各種打ち合わせなど、日常業務の大部分は以前から変わらずコミュニケーションで成立している」と前提を述べた上で、「それがうまくいかないと意思決定が遅れ、成果が出ない。仕事道具は進化しているのに、コミュニケーションの内容が残らないため会社の資産になっていない」と話す。

　また、従来の会議用ディスプレイは「ホワイトボードの代わり」といった単なるOA機器の中でもぜいたく品として扱われやすく、会議の本質的な進化には結び付きにくいという課題も抱えていたという。

　WORXHUB AIは、そうした会議を「人が集まって話すだけの場」から、「課題解決と迅速な意思決定を生み出す場」へと構造的に変革させるとしている。

　人が会議をファシリテートすると、多くの場合、感情や役職、評価、忖度（そんたく）などが邪魔をして、議論が脱線したり、一部の人しか発言しなかったりする事態を招く。しかし、WORXHUB AIの支援機能では、会議前にテーマを設定することで、「事実把握」「原因分析」「ゴール設定」「対策の決定」「まとめ／合意形成」という課題解決のステップへと、中立的な立場からファシリテートできるという。

　さらに、本来の議題とは無関係の雑談や枝葉の話へそれたり、同じ議論が繰り返されたり、長い沈黙が生じたりした際には、「脱線を検知しました」などと音声アラートが流れる。会議進行を軌道修正することで、会議時間を有効なものにする。

　会議終了時点で「誰がいつまでに何をやるか」が可視化されるため、意思決定の遅れによる機会損失を排除し、最終的には企業の業績向上へ直結する効果が見込めるという。

　MAYAビジネスソリューションズでは、既存のWindowsベースのHorion（KTC）製モデル「WORXHUB HR02シリーズ」も同時に展開していくという。

　菊地さんは、「IFPはBenQの注力事業であり、世界販売実績は約50万台、APAC市場で22万台以上の累計販売台数と13.1％の高いシェアを保持しているが、国内市場では“上位につけている”段階だ」と現状を述べた上で、「映像を映すだけのディスプレイではなく、国内企業や市場の知見を持ったMAYAビジネスソリューションズと協業することでミーティングイノベーションを起こし、日本のナンバーワンメーカーになるべく取り組んでいきたい」と意気込みを語った。