こういうのもアリかも! 沖縄でよんなーよんなー頑張って仕事する生活

沖縄で働く。それは、決して非現実的な話ではないのだ。急速に成長する沖縄のIT企業では、今幅広い人材を募集している。沖縄で、よんなー(沖縄の方言で、「のんびり」「ゆっくり」)頑張ってみてはいかが?

» 2016年02月12日 10時00分 公開
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沖縄Uターン・Iターン

 仕事場と家をひたすら往復する生活が続いたりすると、ふと「のんびりしたいなー」と思ったりする今日この頃。とはいえ長期の休みを取ってリフレッシュ旅行に出たりすることも難しいし、転職しようと思ってもどんな手続きを踏んだらいいのか想像も付かない――そんな思いを抱いている人もいるだろう。

 のんびりできる場所といえば、南国のリゾートなどを想像する人も多いはず。リゾート地で仕事をするのは簡単ではないが、仕事とリゾートをグッと近づける方法はある。その1つが沖縄への移住だ。都市部では首都圏とほぼ変わらぬ生活を送りつつ、週末はリゾートに遊びに行けるなど、生活環境を大きく変えなくても、仕事をしながら“のんびり”を手に入れられる可能性がある。

IT技術者が求められている沖縄

 そりゃあ沖縄は仕事とリゾートが近いかもしれないけど、そもそも仕事はあるの? という疑問はごもっとも。だが、沖縄にはこんな事情がある。

 沖縄県は、1998年に「マルチメディアアイランド構想」を打ち出し、IT関連企業の誘致を積極的に行ってきた。県内には情報通信産業振興地域や情報通信産業特別地区が指定され、税制上の優遇措置なども提供されている。その結果、2015年1月1日時点で346社の、IT関連企業が立地するまでに至っている。沖縄県のWebサイトからいくつか例を挙げると、オプト、CAアドバンス(サイバーエージェントグループ)、NTTデータ、クオリサイトテクノロジーズ(キヤノングループ)など筆頭に、様々な企業が名を連ねている。

 また、沖縄は近代的地震観測以降、最近まで一度も震度5強以上を計測したことがない日本唯一の地域という理由からも注目されている。DR(Disaster Recovery・災害復旧)やBCP(Business Continuity Plan・事業継続計画)の観点から、東京や大阪など、大都市圏で災害があった場合の迅速な復旧やデータの保全などの対策として、データセンター、バックアップセンターなどの設置が進んでいる。

 こうした状況下、沖縄では実はIT技術者の求人が多いのだ。求人の内容はシステムエンジニア、プログラマ、サーバ運用保守管理者などで、コンテンツ制作、情報サービス、通信ネットワーク、ソフトウェア開発といった業種での仕事を中心に、さまざまな会社が門戸を開いているという。

興味を持ったらまずは話を聞きに行こう

 沖縄で働く――。漠然と考えているとあまり現実味はないかもしれないが、決してそんなことはない。求人はあるので、あとは自分の“行く気”次第だ。まずは話を聞いてみたい、という向きは、2月20日(土)に開催される、沖縄へのUターン・Iターン就職を支援するイベント「第4回 沖縄IT業界U・Iターン就職フェア in 東京」があるので、のぞいてみてはいかがだろうか。

 会場はラーニングスクエア新橋(東京都港区新橋4-21-3 新橋東急ビル6F)で、時間は13時30分から16時30分まで。沖縄県内のIT関連企業と、沖縄県へのU・Iターン就職や移住に興味のあるIT人材・求職者のマッチングを目的としたイベントだ。参加費は無料で、当日は15社との面談・交流ができるほか、沖縄へ移住する際に知っておくべきことなどをいろいろとアドバイスしてくれるコーナーも用意されているという。イベントの参加申し込みはこちらからできる。

ラーニングスクエア新橋

〒105-0004 東京都港区新橋4-21-3 新橋東急ビル6F TEL:0120-677-783

詳細の地図はこちら: http://www.ls-shimbashi.com/access/


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Webサイトもチェック!

 イベントに行く時間が取れないという場合でも、興味があれば、沖縄のIT企業にU・Iターンを検討している技術者を対象に、求人情報や沖縄での生活関連情報などを紹介するWebサイト「U&I沖縄」を見てみるといいだろう。求職者登録をすれば、実際の求人情報が検索できるほか、実際にU・Iターン就職をした人へのインタビュー、沖縄の生活に関する情報などが閲覧できる。

 さまざまな形で実施される、「住みたい都道府県」に関する調査などでは必ず、上位にランクインする沖縄県。そんな場所で働き、プライベートも充実した人生が過ごせる可能性を、ちょっとだけでものぞいてみてはいかがだろうか。

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提供:U・Iターン技術者確保支援事業者コンソーシアム事務局
アイティメディア営業企画/制作:ITmedia PC USER 編集部/掲載内容有効期限:2016年2月19日