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» 2019年04月26日 10時00分 公開

「Adobe Stock」を導入すると生産性が大幅に向上する理由(2/2 ページ)

[PR/ITmedia]
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高いコンプライアンス意識で安心して利用が可能、補償制度も用意

 ストックフォトサービスを利用すれば、コントリビューターと利用者の間にトラブルは発生しない。しかし、ストックフォトであっても、権利絡みのトラブルに巻き込まれる可能性はゼロではない。例えば、コントリビューターが提供した素材自体が盗用であったり、著作権や肖像権などの権利を侵害する内容であったりした場合だ。そういったことがないよう、ストックフォトサービス業者は、素材の提供を受ける段階で審査をする必要がある。

 実際にコントリビューターとして素材を提出してみると分かるが、Adobe Stockの審査はかなり慎重で、時間もかかる。特定できる人物が写っている場合は「モデルリリース」、特定可能な商業施設や私有財産が写っている場合は「プロパティリリース」の提出が求められ、リリースの提出がない場合には当然審査は通らない。

 コントリビューターの中には面倒に感じる方がいるかもしれないが、それだけコンプライアンス意識が高いという裏付けでもあり、利用者としては安心感が高い。可能性としてはゼロにはできないため、トラブルに遭遇してしまった場合に備えた補償金制度(12カ月間の契約金額の総額)も用意されている。仮に権利問題に巻き込まれたとしても、Adobe Stockを利用しての結果であれば、利用した企業のコンプライアンスが疑われることもないだろう。

 ちなみに、実際に他の大手ストックフォトサービスにおいて、日本のフリー写真素材サイトが提供している素材が不正に販売されたことがあり、その対応をめぐってトラブルになった事例がある。こうした事例から伺えるストックフォトサービスのコンプライアンス意識は、補償金額以上にストックフォトサービス選びの判断基準として重視すべきことだろう。

Adobe Stock Adobe Stockはコンプライアンス意識が高く、安心して利用できる

企業が導入しやすい販売形態

 Adobe Stockでは、すべての素材がロイヤリティフリーだ。利用期間、利用媒体、利用地域の制限なしに扱える。

 主に企業で購入するライセンスはグループ版となる。グループ版の購入方法は、サブスクリプションとクレジットパックの2種類がある。前者は1カ月の利用点数が決められているタイプだが、未使用ライセンスの繰り越しが可能なので、利用しない月があっても無駄にはならない(繰り越しできるのは、10点/月と40点/月プランのみ)。後者のクレジットパックは、いわゆるプリペイド方式で、コンテンツを利用するごとにクレジットが減っていくタイプだ。詳細は代理店である大塚商会のWebサイトで確認してほしい。

Adobe Stock 販売代理店である大塚商会のWebサイト

ストレスフリー&トラブルフリー、生産性向上に直結するAdobe Stock

 写真やイラストなどのビジュアル素材を効果的に使った制作物は、ビジネスの業績アップを後押しする大きな武器になる。

 しかし、権利問題を軽視して重大なコンプライアンス違反を犯してしまっては元も子もないし、権利問題をクリアすることに頭を悩ませ、時間を割くのは本末転倒だ。

 現代のビジネスシーンでは、プレゼンテーションや販促資料で写真やイラストといったビジュアル素材を利用しないことは考えられないだけに、権利問題や素材集めに時間をとられているビジネスパーソンは少なくない。しかし、本来の業務は、魅力的な企画の立案、提案や交渉、魅力的な宣材作りであるはずだ。

 簡単検索でイメージ通りの素材がトラブルレス、かつストレスフリーで見つかるAdobe Stockの導入は、ビジネスパーソンを無駄な作業から解放し、本来の業務に専念させることができる特効薬といっても過言ではない。生産性向上、業績アップにつながる選択だといえる。

Adobe Stock Adobe Stockの導入は、ビジネスパーソンを無駄な作業から解き放ち、本来の業務に専念させることができる特効薬といっても過言ではない(提供:Adobe Stock)

ビジネスで「Adobe Stock」を使うべき5つの理由

  1. 著作権などの対応が済んだ高品質の写真や画像を利用できる
  2. コンプライアンス意識の高いストックフォトサービスでトラブルレスの安心感
  3. 1.5億以上の素材を用意し、AIを活用したイメージ検索で欲しいものがすぐ見つかる
  4. PowerPointやCreative Cloudとの親和性が高く作業効率アップ
  5. グループ版なら10人まで共有可能で、法人に適した多彩な支払い方法にも対応
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アイティメディア営業企画/制作:ITmedia PC USER 編集部/掲載内容有効期限:2019年5月17日