太陽光発電:10年でコスト半減、2020年には石油火力と同水準:再生可能エネルギーの未来予測(2)(2/2 ページ)
日本で最も導入しやすい再生可能エネルギーは太陽光である。発電システムの単価が下がり続けて、全国各地で導入量が拡大している。2020年には電力1kWhあたりのコストが石油火力と同等の14円まで下がる見通しだ。太陽電池の性能向上に大きな期待がかかる。
米国から10年以上も遅れている
NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2009年に発表した「太陽光発電ロードマップPV2030+」には、2030年の発電コストを7円まで引き下げるための課題と対策がまとめられている(図4)。
太陽電池のエネルギー変換効率を現在の2倍以上の40%まで高める一方、生産プロセスの改善やリサイクルの拡大などを通じてコストの低減を進めていく。それを先導するのがNEDOの「革新的太陽光発電技術研究開発プロジェクト」で、2008〜2014年度の7年計画で高効率の太陽電池を開発中だ。
このプロジェクトを通じて、シャープが世界最高水準の変換効率37.9%に達する太陽電池の開発に成功している(図5)。現在のところ研究レベルだが、ほかのメーカーを含めて2030年までに変換効率が40%を超える太陽電池を実用化することは決して難しくない。
海外に目を向けると、太陽光発電の年間導入量が日本の約2倍ある米国では、発電コストが日本の2分の1の水準まで下がっている(図6)。米国エネルギー省が2014年2月に発表した最新のデータによると、1kWhあたりの発電コストが11セント(約11円)になった。さらに2020年には6セント(約6円)まで引き下げる計画が進んでいて、このままでは日本は米国から10年以上も遅れてしまう。
米国の中でもメキシコに近い南部では年間の日射量が日本と比べて30〜40%ほど多く、その点が発電コストの差につながっている。国土の広さも違うが、それでも太陽光発電のコストを米国の2倍以内に抑えることは十分に可能だろう。まずは2020年までに14円の目標を必ず達成しなくてはならない。
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