低い照度でも室内が明るく感じる、照明の電力使用量を60%削減:スマートオフィス
オフィスで使用する電力の3分の1を占める照明機器を効率的に制御するシステムが開発された。「人の感じる明るさ」を数値化して照明やブラインドを制御するもので、通常と比べて電力の使用量を60%も削減できる。大林組が東京工業大学などと共同で開発して自社のオフィスで実証した。
照明の電力使用量を削減する方法は何通りかある。最も手っ取り早いのは照明を間引く方法だが、そのほかにLED照明に切り替えたり、人感センサーでオン/オフをこまめに実施したり、あるいは「タスク・アンビエント方式」と呼ぶ机上のライトを組み合わせて使う方法などが一般的だ。
いずれの節電対策もオフィスの机上の照度(物に当たる光の量)を基準にして、一定レベル(700ルクス)以上の照度を維持できるようにする。これに対して東京工業大学が開発した新しい方法は輝度(目に入る光の量)を基準に照明を制御する。
大林組が同大学やビジュアル・テクノロジー研究所と共同で開発したシステムを東京都内にある技術研究所に導入して効果を検証した(図1)。その結果、オフィス全体の照明を制御する方法と比べて電力の使用量が60%少なくなり、タスク・アンビエント方式と比べても30%少なくなった。
新開発の輝度を基準に照明を制御する方法では、「人の感じる明るさ」を数値化した(図2)。昼間の自然光や照明が壁面に反射する作用などを含めて、人が明るさを感じる視覚効果を最大限に利用する。それでも照度が足りない部分にだけ照明を強めることで、明るさを保ちながら全体の電力使用量を減らすことができる。
オフィスの中には輝度測定カメラを設置して、壁面やブラインドの輝度を測定する(図3)。そのデータをもとに「光環境評価システム」が人の感じる明るさを数値化して、照明とブラインドの制御量を算出する仕組みだ。さらに制御装置から信号を発して、オフィス内の照明とブラインドのオン/オフなどをコントロールする。
すべてのシステムと制御装置を新築のオフィスに導入すると、電力使用量の削減効果によって6年程度でコストを回収できる見込みだ。データ通信には標準的な方法を採用しているため、既築の建物に導入することも可能である。大林組は新築に加えて既築のリニューアル物件にも新開発の光環境制御システムを提案する一方、引き続きシステムの効率改善と低価格化を進めて導入事例を増やしていく方針だ。
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