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世界の再生可能エネルギーさらに加速、今後5年間の増加量を13%上乗せ自然エネルギー(2/2 ページ)

国際エネルギー機関は今後5年間に世界全体で稼働する再生可能エネルギーの発電設備の規模を予測した。前年の予測から13%上乗せして、2021年までの5年間に8億キロワットを超える発電設備が運転を開始する見通しだ。特に風力と太陽光の伸びが大きく、発電コストの低下が導入を促進する。

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太陽光の発電コストは2021年までに25%下がる

 IEAは再生可能エネルギーの種類別の発電量も比較している。2015年の時点では水力が71%を占めて圧倒的に多い。従来からの大規模な水力発電による電力を含んでいるためだ。次いで風力が15%、バイオマスが8%で、天候によって発電量が変動する太陽光は4%にとどまる(図4)。


図4 再生可能エネルギーの種類別の発電量比率(2015年)。上から時計回りに、水力、バイオマス、風力、太陽光、その他。出典:IEA

 この比率が2021年になると大きく変わる。水力が59%まで低下する一方、風力が21%に、太陽光も9%に上昇する(図5)。再生可能エネルギーによる発電量は2015年から2021年のあいだに7兆6000億kWh以上も増加する見込みで、そのうちの約3分の2を風力と太陽光がもたらす。


図5 再生可能エネルギーの種類別の発電量比率(2021年、予測)。上から時計回りに、水力、バイオマス、風力、太陽光、その他。出典:IEA

 世界各地で風力と太陽光が伸びる最大の要因は発電コストの低下にある。事業用の太陽光発電のコストは2011年の時点では1kWhあたり30〜50円の水準だったが、2015年には15円前後まで下がった。さらに2021年までに25%のコストダウンによって10円前後の水準になる(図6)。


図6 事業用の太陽光発電のコストと主要国の入札価格。単位:米ドル/メガワット時(=約0.1円/キロワット時)。出典:IEA

 日本では現時点で世界の水準を上回る20円程度だが、同様のコストダウンを実現できれば2021年には15円程度まで下がる。NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が太陽光発電の長期ロードマップで掲げている2020年の発電コスト14円と同等になる。海外では入札制度によって発電コストの低下が加速する可能性もある。日本でも2017年度に太陽光発電の入札制度を開始することから、コストダウンの効果が注目される。

 IEAは風力発電のコストも2015年から2021年に15%低下すると予測している。洋上風力ではヨーロッパの先進国を中心に40〜50%のコストダウンが期待できる。ただし太陽光・風力ともに各国の政策や金融市場の支援が続くことを前提にしたポジティブな予測である。

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