太陽光で工場・ビルの省エネ、経営者の6割が「意義あり」:太陽光
ソーラーフロンティアが工場・ビルなどの自社施設を保有する経営者・管理職を対象に独自調査を実施。経営者・管理職の約6割が太陽光発電の導入による消費電力の削減に意義を感じていると回答した。
ソーラーフロンティアは2018年6月、1都6県に事業所を持ち、工場・ビル・倉庫などの自社施設を保有する企業の経営者・管理職334人に行った、再生可能エネルギーの活用や省エネに関する意識調査の結果を公表した。その結果、「光熱費やCO2を削減するべき」は73.9%に達するも、再エネ活用は16.5%にとどまっていることなどがわかった。
「環境に関するどのような取り組みを行っているか」(複数回答)の問いには「クールビズ・ウォームビズ」(67.1%)「省エネルギー(空調、証明、OA機器の節電)」(60.5%)など、全体で81.4%の企業が何らかの取り組みを実施している。その中で「創エネルギー(太陽光などの再生可能エネルギーの活用)」は16.5%だった。
「環境に関して今後取り組むべきものは」(複数回答)には、「事業ゴミの選別(文書の電子化など)」(35.9%)「リサイクル(会社備品など)」(32.6%)などが多い。この問いに「創エネルギー(太陽光などの再生可能エネルギーの活用)」(27.2%)を選んだ人に対して、その理由をたずねたところ(複数回答)「CO2削減の貢献をすべきだから」が78%と高く、「光熱費が節約できるから」(57.1%)「環境の取り組みが会社の評判向上につながるから」(56%)などが続いた。
また、「会社が保有する施設(工場、ビル、倉庫などの建物)について、現在より光熱費やCO2を削減するべきか」の問には「とてもそう思う」「そう思う」合わせて7割が肯定的な意見を示した。
「その施設に、自家消費型の太陽光発電システムを導入した場合、会社が得られるメリットについて、あなたはどの程度知っているか」には、「よく知っている」「なんとなく知っている」の回答を合わせると6割以上がメリットを感じているようだった。
さらに「その保有施設に、光熱費を削減するための手段として自家消費型太陽光発電システム導入をする意義を感じるか」の問いには「とてもそう思う」「そう思う」合わせて、約6割だった。
「太陽光発電を導入する際の一番の障害は、何だと想像できるか」では、「初期費用が大きそう」(59.3%)が最も多く、「導入に時間と労力がかかりそう」(10.5%)「導入メリットについて社内理解が得られにくそう」(7.8%)「知識を持った人材が会社にいない」(6.3%)と続いた。
「あなたの会社の経営陣や総務担当者は、保有の施設における太陽光エネルギー活用について一度、導入を検討すべきだと思うか」の問いには、「とてもそう思う」「そう思う」合わせて、7割以上を占めた。
なお、調査は2018年5月下旬にインターネット調査で実施した。
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