ニュース
最短15秒でエネルギー製品の導入効果を試算可能に、「エネがえる」の新バージョン:スマートホーム
国際航業がスマートハウスや住宅用蓄電システムの販売支援ツール「エネがえる」のメジャーアップデート版(Ver.4)のβ版サービスを公開。無料プランの追加、診断速度の高速化などのアップデートが行われている。
国際航業は2019年11月1日から、スマートハウスや住宅用蓄電システムの販売支援ツール「エネがえる」のメジャーアップデート版(Ver.4)β版サービスの提供を開始した。
エネがえるは、住宅用太陽光や蓄電池、オール電化製品の販売担当者が顧客への提案書を自動作成できる営業ツールである。各社の電気料金や都市ガス料金プランの情報を利用し、エネルギー関連製品の導入による電気料金の削減シミュレーションなどを短時間で試算できる。昨今注目されている蓄電池についても、主要メーカーの製品について導入効果を試算できる。
新版では、エネルギー診断にかかる時間が従来の5分から、最短で15秒まで短縮できたという。無料プランでは、3件までの顧客データ保存が可能で、診断回数や利用期間は無制限となる。
操作画面では、タブレット端末を用いて顧客と対話しながらの提案が可能になった。管理者機能も強化され、初期設定で提案したい電気料金プランや蓄電池の事前登録が可能となった。PDF出力やCSVエクスポートが可能な提案書自動生成機能については、WindowsとMacの両方のOSに対応した。
なお、2020年1月には6.5秒で省エネ効果の概算診断が可能という、スマホ版「さくっとエネがえるβ版」を投入予定だ。
関連記事
- “卒FIT太陽光”の自家消費ニーズに対応、「エネがえる」にオール電化機器の診断機能
国際航業は太陽光発電や蓄電池導入時の経済効果を診断できるクラウドサービス「エネがえる」に、オール電化機器の経済効果診断機能を追加する。住宅太陽光発電の「卒FIT」に伴う自家消費ニーズの拡大とともに注目されている、ヒートポンプ給湯器などのオール電化機器の導入効果を診断しやすくする狙いだ。 - 独自のP2P基盤で“再エネと企業をつなぐ”、みんな電力が描く新たな電力流通の在り方とは?
「顔の見える電力」を追求しつづる新電力ベンチャー、みんな電力。同社独自のブロックチェーンを活用した電力P2P取引基盤によって可能になる、発電所を選んで買い、需要家を選んで売るという、新しい電力取引のスタイルが創出するものとは――。そのビジョンを大石英司社長に聞いた。 - 京セラが「世界初」の新型リチウムイオン電池を量産化、卒FITユーザーを取り込めるか
京セラが粘土(クレイ)状の材料を用いて電極を形成する「クレイ型リチウムイオン蓄電池」の量産化を決定。高い安全性と長寿命、低コスト化が可能なのが特徴で、採用第1弾製品として住宅用蓄電システムを2020年に販売する計画だ。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.