　具体的な回答データでは、「広告をよく目にする媒体」がTVCM（98.3％）、新聞（93.2％）、折込チラシ（90.5％）、雑誌（84.5％）と続くのに対し、「広告からURLを打ち込んだことのある媒体」は、新聞がトップ（61.6％）で雑誌（58.8％）が続き、TVCMは最下位（35.5％）となり、広告の露出量とアクセス数は必ずしも比例しないようだという。

　また、広告に表記されるURLを打ち込む際、73.8％の回答者が「商品名. jp」を「打ち込みやすい」としているのに対し、「http://www.企業名.co.jp/商品名/」のような長いものは、40％が「打ち込みにくい」と答えており、ユーザーへのアクセス時の負担を減らすことがURL表記を考える際の課題になると考察されている。

　携帯電話を利用したキャンペーンに関して、「携帯電話で、URLを打ち込んでのアクセスを断念したことがありますか」という質問では、82.1％の回答者が断念していることが明らかになった。断念の理由としては、「URLが長かったため」（53.6％）、「直接目的のページにたどりつけなかった（企業のTOPページ経由等）」（43.5％）などが挙げられ、その後の行動については「二度とアクセスはしていない」が50.7％となっている。

　さらに、アクセス断念後は、その企業に対するイメージが「悪くなった」、「かなり悪くなった」と答えた回答者が65.2％にのぼっており、同事務局は、「URLの配慮いかんによっては、思わぬところでコンタクトポイントを逃しているだけではなく、企業・ブランドイメージの低下にもつながっていくことを認識すべき」としている。

　このほか、「URLを打ち込んでWebサイトにアクセスした商品・サービスは次のどの業種でしたか（複数回答可）」という質問では、回答者の78.5％が「食料・飲料」と答え、2位の「家電・電機」（41.8％）以下を大きく引き離した。