BYOD(私物端末の業務利用)戦略の一環として個人用Gmailアカウントを業務利用するのは企業にとって高いリスクをはらむ。その理由を解説する。
現在、BYODの一環として、従業員にGoogleのメールサービス「Gmail」が無料で提供する個人用アカウントを使って業務用メールをやりとりさせている企業があるという。こうした企業は、社用のメールアカウントとは別に、従業員に個人用Gmailアカウント立ち上げさせ、“業務用アカウント”として使わせる。こうしたやり方は、ビジネス戦略として果たして有効なのだろうか。
Gmailを含むサードパーティーによるメールサービスを企業が活用する場合、ある程度のリスクを伴う。ただし、その度合いは状況次第で変わってくる。
Googleは、クラウドサービスの一環として、ビジネス向けのメール機能を提供している。こうしたメール機能は、アカウント管理など、Googleが無料で個人に提供するメールサービスにはない追加機能を備えている。企業がGoogleのビジネス用アカウントを利用する場合、プライバシー面の懸念が生じる場合もある。一方、企業が従業員に個人向けのGmailアカウントを業務利用させる場合、全く別の問題が生じる。
アップルのiPad Pro炎上CMにサムスンが一撃 「クリエイティビティーはCrushできない」
Appleらしからぬマーケティングの失敗から数日後、Samsungは「Galaxy Tab S9」を訴求する...
電話・スマホでのコミュニケーションは「通話」? 「テキスト」?
クロス・マーケティングが全国の20〜69歳男女を対象にした調査によると、電話やスマホで...
商品のパッケージが変わると購入意欲につながる?
商品のパッケージデザインの一新が新規購入とその後のリピート購入にどの程度つながって...