従業員のSNS投稿やユーザーの口コミが“ネット炎上”のきっかけとなることがある。ネット炎上が企業に及ぼす影響が大きくなる中、その対策を目的としたツールが充実しつつある。
企業イメージは広告だけでなく、消費者がSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)に書き込む情報によって形成されることが少なくない。企業のイメージ戦略にとって不利な情報がSNSで広がり、ブランドイメージを損なったり、企業に対して批判的な意見や誹謗(ひぼう)中傷が集中する“ネット炎上”の原因となったりすることがある。これらのリスクを抑えるために、SNSの書き込みや企業宛てのメールといったテキストデータを解析して、企業のイメージを損なう可能性のある書き込みを特定し、ネット炎上の防止に役立てるためのツールが充実しつつある。今回は2019年5月8日〜10日に東京ビッグサイトで開催されたIT製品の総合展示会「Japan IT Week春」(写真1)の展示を基に、ネット炎上を防ぎ、企業イメージを維持するためのツールを紹介する。
アップルのiPad Pro炎上CMにサムスンが一撃 「クリエイティビティーはCrushできない」
Appleらしからぬマーケティングの失敗から数日後、Samsungは「Galaxy Tab S9」を訴求する...
電話・スマホでのコミュニケーションは「通話」? 「テキスト」?
クロス・マーケティングが全国の20〜69歳男女を対象にした調査によると、電話やスマホで...
商品のパッケージが変わると購入意欲につながる?
商品のパッケージデザインの一新が新規購入とその後のリピート購入にどの程度つながって...