三木泉

Google Cloudが年次イベント「Google Cloud Next ‘24」で発表した動画作成ツールの「Google Vids」は、他の使いやすい動画作成ツールとどう違うのか。生成AIはどのように使われているのか。デモの内容から利用イメージを探ってみた。

Google Cloudはエッジや企業・ローカルクラウドのデータセンターで、インターネットやGoogle Cloudへの接続なしに大規模言語モデルを動かせるソリューションを発表した。情報漏えいへの懸念やデータ主権に対応できるという。

Google Cloudが年次イベントで、Armをベースとした独自開発のCPU「Axion」や、TPUの「Cloud TPU v5p」、NVIDIA GPUの活用強化など、さまざまな発表を行った。

レッドハットが、コンテナ基盤の「Red Hat OpenShift」で仮想マシンを管理できるOpenShift Virtualizationについて説明した。VMwareを取り巻く状況の変化を受けて、問い合わせが増えているという。

もしかしたら、VMwareのパートナープログラムは根本的に変わってしまったのかもしれない。本記事では、Broadcomによる販売施策の変更が、リセラーやVMwareベースのクラウドサービス事業者に与えている影響を取り上げる。

明治は2025年3月のメインフレーム撤廃を目指し、残るシステムの移行を2024年6月中に完了する。国内企業で初めて、「AWS Mainframe Modernization」という移行サービスを使った。前例がないことは障害ではなく、むしろ国内初事例にチャレンジしたかったのだという。

Broadcomは買収したVMwareの製品／ライセンス体系を大幅に再編した。これはどれくらい深刻な変化なのか。どのようなユーザー組織にどんな影響を与えるのだろうか。関係者への取材に基づき、具体的に解説する。

NutanixのAPJセールス責任者が同社ビジネスの近況を説明した中で、BroadcomによるVMware買収完了とその後のパートナープログラム再編の影響に言及した。

Microsoftは2024年1月15日（米国時間）、「Copilot for Windows 365」（旧称「Microsoft 365 Copilot」）の提供を中堅中小企業や個人に拡大した。個人向けには有料プランを発表した。

ネットワンは2023年12月5日、東京・品川区に開設したイノベーションセンター「netone valley」について説明した。新しい働き方を提案するオフィスである一方、パートナーや顧客と新しいものを生み出す場でもあるという。

Google Cloudは2024年1月12日（米国時間）、同社クラウドから他のクラウドや社内データセンターに切り替えたいユーザーに対し、データ移行のためのネットワーク転送料を無料化したと発表した。利用ユーザーに制限はない。利用手順もかなりシンプルだ。

Hewlett Packard EnterpriseがJuniper Networksを買収すると発表した。両社のネットワーク事業を統合し、Cisco Systemsに一矢を報いることができるのか。

Googleが新AIモデルのGeminiをリリースした。人の専門家を超える能力を備えると同社が主張するGeminiは、日本でもBardで使えるようになっている。実力はどうなのか。

BroadcomによるVMwareの買収プロセスが完了した。だが、Broadcomは公表することなくVMwareを4つの部門に分割した。この4つの部門を束ねるリーダーは置いていない。VMwareはどう変わっていくのか。

北國銀行は新たなバンキングシステムの開発を進めている。新システムはMicrosoft AzureとGoogle Cloudの2つのクラウドで動かす。なぜ同行は新システムを開発するのか。なぜ2つのクラウドでシステムを構築するのか。

VMwareとGoogle Cloudは、「企業のオンプレミスでの生成AI活用を容易にする」として、協業を発表した。AlloyDBのAI関連機能を生かしたアプリ開発を、IT管理者、データ管理者、開発チームが連携して迅速に進められるという。

クラウドネイティブ技術を推進するグローバル団体Cloud Native Computing Foundation（CNCF）の日本における公認コミュニティーが設立された。ゆくゆくはグローバルなCNCFの場で活躍できるエンジニアを日本から輩出したいという。

2023年11月1日に一般提供開始（GA）となったMicrosoft 365 Copilot。自然言語でMicrosoft 365を利用し、日常業務を効率化できるという点で、期待は大きい。だが、利用できるユーザー組織がかなり限られ、使える機能にも制限があることには注意が必要だ。

ピュア・ストレージ・ジャパンは10月中旬に、電力およびラックスペースコストの負担、AWSを利用するディザスタリカバリサービスなどの新機能を発表した。これについて詳解する。

インシデント管理ツールとして人気のPagerDuty。日本でメルカリ、LINE、NTTドコモ、JCBなど、数々の企業に使われている。そのストーリーはまさにリーンスタートアップを地で行くものだ。共同創業者のアレックス・ソロモン氏に、PagerDutyのこれまでとこれからを語ってもらった。

Amazon Web Servicesの生成AIマネージドサービス「Amazon Bedrock」が、本国でのリリースから数日遅れの10月3日、東京リージョンで正式に提供開始となった。このサービスには、企業での生成AI活用を促進するための幾つかの仕掛けがある。

CiscoがSplunkを買収すると発表した。これにより、世界最大級のソフトウェア企業が生まれるという。両社の製品の統合により、セキュリティとオブザーバビリティへの取り組みを強化するとしている。Ciscoの思惑はどこにあるのか。

CiscoやJuniperを「古いネットワークベンダー」と呼び、こうした企業の牙城を崩そうとする新興企業がある。どういう根拠があるのか。ネットワークの世界にどんな変化をもたらそうとしているのか。会長兼CEOに直接聞いた。

OracleのデータベースをAzureクラウド上で動かすサービスを、OracleとMicrosoftが発表した。Azure OpenAI Serviceなどの生成AIサービスの利用も視野に入れている。

Microsoftは、「Copilot」と呼ばれる生成AIサービスの利用で著作権侵害の損害賠償が発生した場合、同社が肩代わりすると発表した。これにより、企業や公共組織が生成AI利用で抱く懸念を減らそうとしている。

ChatGPTをきっかけとして、生成AIへの関心が急速な高まりを見せている。だがセキュリティリスクも考える必要がある。企業はリスクを制御しながら、生成AIをどう活用していくべきか、NRIセキュアによる説明をお届けする。

Google Cloudが年次イベント「Google Cloud Next '23」で、多数のモデルへの対応、社内の既存アプリやデータとの連携など、企業による生成AIアプリ構築を支援するさまざまな新機能を発表した。

VMwareはネットワーク仮想化のVMware NSXをSaaS化し、マルチクラウドに対応した「VMware NSX＋」を発表した。ユーザー側が自由に、セルフサービスでネットワーク／セキュリティを構成・運用できる新機能も実装した。

VMwareが年次カンファレンス「VMware Explore 2023」で多数の発表を行った。その中には「LLM」「Platform Engineering」「エッジ」などのキーワードが散りばめられていた。主要な発表をまとめた。

サイバートラストがCentOSを小規模に利用しているユーザー向けに、延長サポートサービスを発表した。後継OS選びが難しくなっている状況で、安全にCentOSを使える環境を提供するという。

ランサムウェア対策では、防御やデータ保護のテクノロジーに注目が集まりがちだが、Gartnerはインシデント発生時の全社的な対応を明確化しなければならないと強調する。身代金の支払いについてのアドバイスもできる必要がある。セキュリティ担当アナリストに対策のポイントを聞いた。

HashiCorpがオープンソースで提供してきたTerraformやVault、Consul、Nomadといったソフトウェアのライセンスの変更を発表した。どのような変更なのか。その理由は何なのか。誰にどのような影響を与えるのか。

GitHubは2023年7月24日（米国時間）「リポジトリルール」を正式にリリースした。オーガニゼーションやリポジトリのレベルで一貫したルールを設定し、適用できる。

生成AIでデータ分析が変わるなら、その前段のデータマネジメントはどう変わるのか。「業界初」のデータマネジメント機能の仕組みや使い勝手について聞いた。

データやデータ分析の最高責任職を設ける企業が増えている。この職に就く人に期待されているのは技術スキルではない。データを事業運営につなげることだ。では、何に力を入れればいいか。Gartnerのアラン・ダンカン氏に聞いた。

住友商事が、グループ全社のデジタル基盤「SCDP」を、AWS上に移行する取り組みを進めている。これは、グループ各社のシステムを、単一のインフラにまとめるだけのものではないという。

ネットワーク／セキュリティのカンファレンス「Interop Tokyo 2023」が2023年6月14日に千葉・幕張で開幕、「Best of Show Award」として、各種カテゴリーの優秀製品が決定した。

以前、「ソフトウェアが世界を席巻（せっけん）する」との予言で大きな注目を集めた投資家のマーク・アンドリーセン氏が、議論の的になっているAIのリスクをテーマとした、約7000ワードの長文コラムを公開した。

Google Cloudが、他のメジャークラウドと直接接続できるネットワークのマネージドサービスを発表した。発表時点では、AWS、Azure、OCI、Alibaba Cloudに対応している。

大日本印刷がChatGPTの利用環境を構築し、2023年5月31日に運用を開始する。社内の情報を組み込んだ独自モデルを、国内外のグループ社員約3万人が活用できる。

MicrosoftがMicrosoft Build 2023で、Windows Copilot、ChatGPTへのBing統合、各種Copilotのプラグイン対応、OpenAIとのプラグインの互換性確保など、生成系AI関連で多数の発表を行った。デモイメージとともに紹介する。

「Platform Engineering」におけるプラットフォームとは具体的には何か。開発・運用の現場をどう変えるか。連載の第2回ではこれについて、アプリケーション開発／運用の現場をよく知るHashiCorpの共同創業者兼CTO、アーモン・ダドガー（Armon Dadgar）氏に詳しく聞いた。

「Platform Engineering」とは、結局どういうコンセプト、あるいは考え方なのか。アプリケーション開発／運用の現場をよく知るHashiCorpの共同創業者兼CTO、アーモン・ダドガー（Armon Dadgar）氏に詳しく聞いた。

Terateが、IstioとEnvoyに基づくサービスメッシュの「Amazon EKS」上でのインストールと運用を自動化する「Tetrate Service Express」を発表した。4月中にテクノロジープレビューの提供を開始するという。

ネットワーク分野は、以前よりも分かりにくくなっている。特にエンタープライズネットワーキングにはこれが当てはまる。そこでHPE Arubaの最高製品・技術責任者に、同社の技術戦略を聞いた。

GitHubが、AIペアプログラマーの「GitHub Copilot」で、革新的な新機能を開発する取り組み「GitHub Copilot X」を発表した。コードの自動生成だけでなく、チャットインタフェースやプルリクエスト作成支援など、開発ライフサイクル全般にわたる機能の開発を進めているという。

Microsoftが、Microsoft 365にChatGPTのようなインタフェースを統合した「Microsoft 365 Copilot」を発表した。発表イベントでMicrosoftが説明した新製品のさまざまな使い方を紹介する。

GitHubは、GitHub.comでコードをコントリビュートする全開発者に二要素認証の利用を義務付ける方針を、2023年3月13日より実行に移す。この取り組みは段階的に実施される。

New Relicが、ソフトウェアデプロイなどの変更イベントを、パフォーマンスデータとマッピングし、トラブルシューティングなどを容易にする新機能を日本で発表した。これにより、リリースサイクルの高速化を妨げるリスク対応の課題を軽減できるという。

Red Hatはグローバルで、オムロンによるRed Hat OpenShiftの採用を発表した。OpenShift上のコンテナアプリケーションから産業用制御機器を操作する事例は、今回が世界初だという。日本法人のレッドハットはこの事例を活用し、国内のOTおよびエッジの世界への取り組みを強める。