| エンタープライズ：インタビュー | 2003/05/19 21:52:00 更新 |
「ワールドシリーズくらいは大目に見よう」、Web閲覧管理の米ウェブセンスに聞く
従業員のネットサーフインは企業全体の生産性に悪影響を及ぼす恐れがある。サッカーのワールドカップや、野球のワールドシリーズ時のスポーツサイトなど、インターネット上にはあらゆる情報が氾濫しており、一定のルールの下で閲覧を規制する必要もある。これを解決するベンダーの1つ、ウェブセンスに話を聞いた。
従業員のネットサーフインは、行き過ぎると企業全体の生産性に悪影響を及ぼす恐れがある。e-コマースサイトやバンキング、ポルノグラフィ、サッカーのワールドカップや、野球のワールドシリーズ時のスポーツサイトなど、インターネット上にはあらゆる情報が氾濫しているため、従業員が不意にそちらに引き込まれることもある。こういったWeb閲覧行動を規制するための、URLのフィルタリングツールを提供するソフトウェアベンダーに、米ウェブセンスがある。
フォーチュン誌500社の半数、日経平均株価構成銘柄企業の約3分の1を含む、1万7500社がウェブセンスのツールを導入しているという。同社のプレジデント、カーティス・ステイカー氏、日本法人社長の楠浩一氏に話を聞いた。
「Web閲覧管理は業種に関わらないため、市場が大きいことは幸運」と話すステイカー氏
従業員のWeb閲覧管理ソフト市場では、これまでは、従業員の業務の生産向上や、ネットワークの帯域幅の節約、法的責任を問われる危険の回避などが主な目的とされていたという。
さらに、最近では、システムとしてのセキュリティを向上させ、「企業が持つ知的財産の流出を防ぐことができる」ことも、メリットとして意識されているようだ。
Web閲覧管理を支える巨大なデータベース
同社のソフトウェアを支えているのは、90余りのカテゴリーに分かれ、440万以上のWebサイト、数十億ページ以上の情報を持つ「Websense Master Database」だ。このデータベースは、ユーザー企業のフィルタリング方針によって、自由に更新して利用することができるという。
ユーザーがアクセスしたWebサイトが、規制するべきもので、データベースに未登録であった場合、そのURL情報は米国のウェブセンスに送られ、Master Database登録される。次回以降ユーザーが同サイトにアクセスした場合は、遮断することができる。さらに、機械的に対応できない場合は、サンディエゴの同社のWebアナリストが手作業で登録する。
また、最近では、Nimdaなどの悪質なコードがインターネットプロトコルを通じて出回ったり、ユーザーが気づかない間にクライアントアプリケーションに潜伏して、企業の重要情報などを外部に漏らすスパイウェアの問題も取り上げられることが多いが、これにも対応しているという。
インターネットへのゲートウェイ、httpやそれ以外のプロトコル、さらにクライアントアプリケーションも含めて、企業システムにおいてトータルにセキュリティ対策やWeb閲覧管理が行えることが、同社の強みとなっている。
関連リンク
ウェブセンス[怒賀新也，ITmedia]
