IT調査会社のIDC Japanは6月6日、国内におけるインストールベースのサーバ稼働台数を発表した。年々台数は減少傾向にあるという。
2011年のサーバ稼働台数は242万2000台で、前年比1.1%増となったものの、同年に稼働開始した富士通のスーパーコンピュータ「京」の台数を除くと、前年比2.2%減の234万3000台だった。製品別の稼働台数では、2000年以降のピークの稼働台数に対して、メインフレームが25%の規模に、ビジネスサーバが4%の規模にまで減少した。RISC&IA64サーバは、京を除外すると半減した。サーバ集約などが主な原因としている。x86サーバの稼働台数は、2008年の227万台をピークに、小幅な減少が続いている。
今後の稼働台数について、2011年から2016年の期間でマイナス0.7%の年間成長率となり、2016年の総稼働台数は233万3000台になると予測している。
なお、ベンダー別の稼働台数シェアは、NECがトップで、HP、富士通、デル、IBM、日立製作所と続いた。
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