富永康信

GMOインターネットが2015年5月にリニューアルしたクラウドプラットフォーム「ConoHa」。ストレージ基盤にSSDを全面導入してパフォーマンスを格段に向上させた。その取り組みを紹介する。

Nexenta Systemsのストレージ専用OS「NexentaStor」は、x86汎用サーバとJBODの組み合わせによって、ほぼ無制限に拡張できるストレージ環境をより低コストで構築、運用できる。

Nimble StorageはSSDとHDDを最適化するように設計したハイブリッド型ストレージ。独自技術によってSSD採用のネックとなる要素を排除しているという。

ドットヒルシステムズのPro 5000は、独自の特許技術によってデータの自動再配置やI/Oの高速化、ストレージプールの効率化などを実現する。

ビジネスの現場では、過去に起こったことを見るよりも、今後起こり得ることを予見することが重要になった。「SAP Predictive Analysis」を提供開始したSAPジャパンの意志もそこにある。

社内外のデータを基に顧客が購買行動に至る根本原因を探り、商品を買いそうな顧客リストや“刺さる”キーワードを導き出す。そんな予測分析製品が「iNSIGHTBOX」だ。

データを多角的・多面的に分析する予測分析製品群「SAS Analytics」。連携が容易な幅広い製品ラインアップで、現状分析から予測まで一気通貫でカバーする。

日本IBMの「IBM SPSS Modeler」は、簡単な操作でデータマイニングや統計解析ができる予測分析製品だ。DWHと組み合わせることで大量データを利用した予測分析も可能になる。

日本HPが2012年12月に発表したミッドレンジ向けストレージ「HP 3PAR StoreServ 7000」は、同社が掲げるストレージ新戦略に基づいて仮想化やクラウド環境向けに設計されている。

台湾QNAP Systemsが提供する「QNAP TurboNAS」は、予算や目的に応じてHDDを組み合わせて搭載でき、各種サーバ機能も利用可能なNAS製品だ。

SMB企業におけるNASの採用が増えている。また、バックアップ対策をより少ないコストで実現したいという声も多い。イメーションはRDXカートリッジを活用するバックアップ機能を備えたNAS製品を提供する。

Eclipseファンデーションの中でトッププロジェクトの1つに位置付けられているリポーティングツールの「Eclipse BIRT」。その商用版である「ActuateOne」を紹介する。

高額な保守・運用費用の支払い、運用ノウハウの属人化など、既存システムの改革は待ったなしの状況だ。こうした課題を解決するためにクラウドは有効な手段となり得るのか。

近年、デルはストレージ分野への積極的な投資により、製品ポートフォリオを急速に拡充させている。独自のストレージ技術や製品ラインアップの拡充を重要な戦略と位置付けている同社のSMB向けストレージを紹介する。

オリエントコーポレーションは、クレジットキャンペーン業務の改善と与信精度の向上を目的としたシステム更改に「SAS Marketing Automation」を活用。業務負担を大きく改善しつつある。

大量のデータに潜む相関ルールや頻出パターンを自動的に分類・解析することで、隠れた有用な関係性を抽出するデータマイニング。日本ユニシスは20年以上前からその有効性を訴えてきた。

現在、ストレージの利用率向上を課題に抱えている企業は多い。「IBM Storwize V7000」は階層型プール方式によるデータの動的再配置などでその課題解決を支援する。

さまざまなパブリッククラウドサービスが登場する一方で、プライベートクラウドの構築に着手する企業も出てきている。長年企業のIT戦略を支援してきた専門家に、日本におけるクラウド化の進展を聞いた。

ネットアップが2011年11月に発表したSMB向けストレージのエントリー機種「FAS2240」は、高い拡張性や管理の容易性などを実現するユニファイドストレージだ。

主力事業の多角化とグローバル展開で業態を大きく変容させた富士フイルム。ヘルスケア事業の強化に向けグローバルでのSCMのモニタリングと顧客分析を実現するために、DWHとBIを積極的に活用している。

1999年からBIを活用してきた米アパレルブランドのGUESS。iPadの登場とともにモバイルBIを強化し、Facebookによるカスタマーエクスペリエンスの提供に挑戦している。

「データスタジオ＠WEB」は、「第3世代」といわれる最新BI製品を象徴するように簡単操作・安心運用を開発コンセプトとしている。国内約400サイト、約5万数千人のユーザーが活用するBIツールの中身を見ていこう。

富士通のSAN対応ディスクアレイのエントリーモデル「ETERNUS DX S2シリーズ」は、ストレージへの投資対効果やデータ保全による業務継続などに注力している。SMBのみならず大規模企業での導入実績もある。

中堅・中小企業が取り扱うデータ量が増大する中、NASへの移行を検討する企業が増えている。ネットギアジャパンでは同分野向けに必要な機能と価格とのバランスを考慮したNASの提供を目指している。

一部の専門家だけでなく、社員の誰もが必要な情報をリアルタイムに活用するオペレーショナルBI。それをいち早く提唱したのが「WebFOCUS」だ。そして、その理想はカスタマーダイレクトBIに向けられている。

日立製作所が2011年9月に発表した仮想ファイルプラットフォームのエントリーモデル「Hitachi Virtual File Platform 50」。同社の製品の特徴であるファイル仮想化機能をSMB向けに提供する。

大型電照式看板を数多く手掛ける中小企業、東亜レジン。地方拠点の貧弱な通信環境を改善するため選んだのはデスクトップ仮想化だった。この取り組みの全容が「ITmedia Virtual EXPO 2011」で明らかになる。

2011年6月に新バージョンの出荷が開始された「Oracle BI」。モバイル対応や基幹システム連携、導入早期化のための仕組みを実装・強化することで、「BI標準化の実現」を訴求する。

EMCが2011年2月に発表したエントリー向けストレージ製品「EMC VNXe」シリーズ。エンタープライズ向けストレージ技術のアーキテクチャを継承し、SMBに必要な機能を厳選して活用できる。

難しい、遅い、面倒といった理由で利活用率の上がらないBI。ほぼ事前準備なしにデータを高速分析できる独自のエンジン開発でその課題を解決した「Dr.Sum EA」。日本の業務スタイルに合わせた国産BIの実力とは。

SRF幹事会員の中では希少なソフトウェア専業ベンダーであるヴィンキュラム　ジャパン。2011年1月に米国で開催されたコンベンションで注目を集めた日本のWS-POS仕様開発にも多大に貢献した。

独立を堅持するBIベンダーのMicroStrategy。「MicroStrategy 9」では、モニター、リポート、分析の基本機能が高度に連携・統合されている。

SAPによる買収以来、初のメジャーバージョンアップとなる「SAP BusinessObjects BI 4.0」は、全ての情報を全てのユーザーが統合されたプラットフォームで利用できるBIに強化されている。

ネオジャパンのカフェテリア方式クラウドアプリケーション「Applitus（アプリタス）」。その中核にあるのは、同社の看板グループウェアをそっくりSaaS化した「desknet’sクラウド」だ。

「Microsoft Online Services」は、マイクロソフトの企業向けサーバソフトで提供している機能をオンライン利用できるサービス。そのスイート版「BPOS」には同社の業務生産性に対するこだわりが込められている。

Cognosは最新バージョンのリリースによって、従来のプラットフォームからビジネスアナリティクス（BA）にふさわしい意志決定システムへと進化した。

Smarter Retailing Forum参加企業の中で、唯一全米小売業協会のIT標準化団体の幹事企業に名を連ねるセイコーエプソン。常に米国主導でPOS標準化が進む現状にあって、日本の発言権を高めるために奮闘を続けている。

エイムラックの「アイポ」は、無償のインストール版か有償のSaaS型から選択できる。グループウェアを手軽に利用したい企業、自社の業務に合わせてカスタマイズしたい企業などさまざまな要求に応えるサービスだ。

一般的なBIツールは、膨大なデータをDWHで一度整理してからデータマートやOLAPキューブを構成する集計処理が必要だ。人工知能でも用いられる連想技術を使い、集計処理なしに高速分析を可能にするBIツールを紹介する。

業務が属人化し決算などの繁忙期に適切な分担ができないなど、業務の標準化と平準化に関して構造的課題を抱える財務・経理部門。「ZeeM 会計」は、経理業務の効率化、高付加価値化でその複雑さを解消するという。

ソーシャル色の強い「iQube」。グループウェアSaaSであるとともに、社内外の多様なシステムとの連携を前提に開発されたプラットフォームとしての性格も持つ、「エンタープライズ2.0スイート」ともいえるサービスだ。

日本IBMが2010年10月に提供を開始した「LotusLive Notes」。しかし、Lotus Notesの名を冠するものの“Lotus Notes/DominoのSaaS版”ではないという。オンプレミスではできない、新たなコラボレーションを創出するサービスとは何か。

グループウェアを初めて導入する企業、その刷新を検討する企業に向けてASP／SaaS型グループウェアを紹介する本連載。今回は、国産人気グループウェアをSaaS利用できる「サイボウズ Office 8」にフォーカスする。

POSシステムの発展を考える上でクラウド化への対応は避けて通れない課題か。Smarter Retailing Forumの主要メンバー企業であり、POS端末の国内トップシェアを誇る東芝テックに聞いた。

税理士・公認会計士事務所から圧倒的な支持を得ているミロク情報サービスの業務用アプリ。中でも「MJSLINK II」は国内の中小企業向けERP市場でトップシェアの売り上げを誇るという。その強さの秘密とは？

大手ITベンダーの買収によるBI製品の統合が進む中、専業ベンダーとして業種別分析ソリューションを強みとするSAS Institute Japan。BIの限界を超える同社のビジネスアナリティクス（BA）とは何か。

流通業界のITの標準化を提案する「Smarter Retailing Forum」のメンバー企業を紹介する連載企画。第1回は代表幹事を務めるマイクロソフトのキーパーソンに話を聞いた。

中小企業や個人事業主の事業の立ち上げと業務インフラとなるべく、20年以上もさまざまな業種・組織で使い続けられてきた「弥生シリーズ」。その中心的製品である「弥生会計 10」の独自の戦略とは何か。

人事業務は企業のポリシーが反映するため、パッケージの標準機能だけでは満足できる製品が少なかった。「SMILE BS 人事給与」は必要な情報を自由に設定できるという点で、パッケージの限界を超えたものになった。

マインドがオープンソースで公開する「MosP」。業務パッケージを事前に評価してから導入したい、汎用のパッケージでは自社の業務に合わないので自社でカスタマイズしたいという企業にはぴったりのシステムといえる。