保田隆明

約10分で“とにかく分かりやすく”ファイナンスについて説明する保田隆明氏の連載。最終回は新聞などに出てくる経済用語「EBITDA」について説明していく。このEBITDAを理解できれば、経済記事が簡単に分かるようになるという。

企業がキャッシュの動きを把握しなければ、どのような事態になるのだろうか？　答えは「ある日現金がショートする」。しかしピンと来ない人に、木村拓也が主演したドラマ『華麗なる一族』を事例に挙げて説明してみよう。

企業活動によって現金がどれだけ増え、どれだけ減ったかを知ることができる「キャッシュフロー」。このキャッシュフロー計算書は貸借対照表や損益計算書とつながっているが、どのように連動しているのだろうか？

2006年、製紙業界最大手の王子製紙が北越製紙に対し、敵対的買収を仕掛けるという“事件”が起こった。設備投資の代わりにM＆Aを試みた王子製紙だが、このほかにも“時間を買う”といった理由で、M＆Aを行う企業が増えてきたようだ。

約10分で“分かりやすく”ファイナンスについて説明する保田隆明氏の連載。今回は、なぜM＆Aが急増しているのか？　その理由について、製薬業界の事例を挙げながら説明していく。

約10分で“分かりやすく”ファイナンスについて説明する保田隆明氏の連載。後編では「なぜ企業にとって“株高”は大事なのか？」についてのほか、「格付機関の“格付”から企業の倒産確率」などを解説する。

約10分で“分かりやすく”ファイナンスについて説明する保田隆明氏の連載。今回は資金調達戦略が企業価値に与える影響などについて紹介していく。

約10分で“分かりやすく”ファイナンスについて説明する保田隆明氏の連載。これまで決算書は細かい部分まで理解する必要はなく、図で覚えることの重要性を解説した。では図で覚えて、実際にどのように使えばいいのだろうか？

約10分で“とにかく分かりやすく”ファイナンスについて説明する保田隆明氏の連載。第2回は「個人向けファイナンスと企業向けファイナンスの違い」「損益計算書と貸借対照表の仕組みと基礎」などを紹介する。

ヘッジファンドや物言う株主、さらには“ハゲタカ”とも渡り合わなければいけない、現代の日本企業。金融市場の中で企業が生き抜くために必須の知識、それが「ファイナンス（財務）」です。今日からスタートするのは、会計が苦手だったという元証券マン・保田隆明氏が、“とにかく分かりやすく”ファイナンスについて説明する新連載。所要時間は毎回約10分です！

新築マンションの購入・売却という経験の中で、改めて「家を買うこと」のリスクを考えてみた。理屈で考えるとデメリットばかりなのに、なぜ我々は「マイホームを買う」という行為にこれほど夢中になってしまうのだろう？

新築マンションを購入したが、結局1度も住むことなく売却することを決めた筆者。人気の東急線沿線で、ブランド力のあるマンションと好条件の物件。売却希望価格は、購入価格＋13.9％だ。さて、希望通りの価格で売れるだろうか？

中古物件はお買い得と頭で思いながらも、モデルルームを見学するうちに新築マンションの購入を決意した筆者。しかし問題は住宅ローンだ。会社を辞めて日が浅くても、銀行はお金を貸してくれるのだろうか？

「自分の家は生涯賃貸とする。なぜならそれが経済的に合理的だから」そう考えていた筆者だが、いくつかのきっかけで家を購入し、売却した。初めて不動産売買を経験した筆者の“気付き”を、改めて振り返ってみる。

最近、若い女性の間でゴルフが人気だ。女性がいれば男性客も寄ってくる。腕に自信のあるオジサンたちが再びクラブを握ることにより、ブームが再燃しているのだ。新規顧客を開拓しながら、かつての顧客を呼び戻す――この“リバイバルマーケティング”は、アニメや清涼飲料水の世界でも成功している。

一大旅行シーズンであるゴールデンウィークには、毎年1兆円以上の旅行消費が動くといわれている。今年の動向について旅行業界では「需要は旺盛」というが、これは「景気が悪いのだからポジティブなことを言わなくては」という気持ちからの発言ではないだろうか……？

与野党が国会への提出を目指す「青少年ネット規制法」に対し、ネット大手5社が反対している。だが与野党のこの動きは、今後の日本の成長戦略に逆行するものだ。さらに言えば、日本の株式市場をゆるやかにつぶすことにもなりかねない。

経済産業省と財務省は、英投資ファンドのTCIに対し、電源開発（Jパワー）株の追加取得計画を中止するよう勧告した。規制反対派からは海外からの投資を阻害すると懸念の声が上がっているが、そもそもそんな心配は不要なのかもしれない。なぜなら……。

航空機器への干渉を防ぐため、航空機内では携帯電話の電源をオフにする、これが日本では“常識”。しかしEUでは今後、機内での携帯電話利用がOKになるという。もし日本でも機内の携帯利用が解禁になったとしたら、どんなことが起こるだろうか？

北京在住のコーディネーターにチベット問題についてたずねたところ、「あまり話題にしないんです。いつどこで盗聴されているかも分かりませんし」と言われハッとした。日本とはメディア事情が大きく違う中国。日本人は「言論の自由」を信じすぎてはいないだろうか。

現在筆者は13年ぶりに北京を訪問中なのだが、記憶とはまるで違う街になっていることに非常に驚いている。中国は今、猛スピードで変わりつつある。いつまでも自転車の国と思っていたら、日本は大やけどを負いかねない。

ベストセラーを出せば、本が売れるたびにチャリンチャリンとお金が入ってくる――文筆業は儲かる職業と思われがちだが、実際に著書印税とは、どれぐらい儲かるものなのだろうか？ “地頭力”で考えてみよう。

2007年度の公的年金の運用利回りがマイナスに――。年金資産は株式で運用するので、株式相場が低迷すれば連動してマイナスになってしまう。しかしここは1つ発想を転換して、相場に影響されない運用方法を考えるべきではないだろうか。

スティールパートナーズの買収提案に、1年かけてようやく拒否表明したサッポロビール。なぜサッポロは牛歩戦術を取ったのか？　なぜスティールはブルドックソースの時のように敵対的TOBを仕掛けないのか？ その理由を説明しよう。

次世代DVDの規格競争にBlu-ray Disc陣営が勝利し、HD DVDを押していた東芝が撤退会見を行った。「やり方次第では違う展開もあったかもしれない」とも思う半面、早々に撤退を表明した東芝は英断といえるのではないだろうか。

Yahoo! の取締役会は、Microsoftの買収提案を「価格が安すぎる」という理由で拒否した。しかし提示価格は買収プレミアム60％以上という“破格”のもの。Yahoo! には買収提案を拒否するという選択肢はないはずだ。その理由は……。

スティールパートナーズから買収提案を受けているサッポロビール。スティールの買収提案が企業価値を既存しないか、第三者の特別委員会に諮っているが、その回答は“予想通り”のものだった。

企業の株式を5％以上取得した投資家は、EDINETで告知をしなくてはならない。ある投資家が、ソニーやトヨタ、三菱重工業といった大企業の株を51％取得したという虚偽の告知を行った。なぜこんなことが可能になったのだろうか？

イオンとCFSの委任状争奪戦は、イオン側が勝利を収めた。これまで「取引先」＝「安定株主」＝「経営陣の味方」という構図だったが、今回の争いで構図が“崩れた”格好だ。取引先が株式を保有することはリスクなのか？

2007年、個人の投資信託の購入額は大幅に伸びた。個人投資家の貯蓄は投資へと移行しつつあるが、現実は株安基調が止まらず、個人投資家は資産が目減りしている状態だ。「貯蓄から投資へ」の結果、得をしたのは手数料を稼いだ金融機関だけではないだろうか？

年末年始、大幅に株価が下落した東京株式市場。その大きな理由は「構造改革プレミアム」が消えたことにある。日本株は今は割安だという論調も多いが、現状のままではとても楽観はできないはずだ。

Blu-rayレコーダーの販売が好調で、品切れになっている店舗も出ているようだ。“計算外”の品薄と見る人も多いようだが、筆者は意外に速く普及するのではないかと予想している。思い出すのはマーケティングの授業でおなじみ「イノベーター理論」である。

江崎グリコの株式を買い増したスティールパートナーズ。なぜグリコの株を買ったのか？　グリコはどういった動きに出るのか？　根比べになれば「スティールに負けはない」と予測する。

ジャスダック、マザーズ、ヘラクレス……日本にはたくさんの新興市場があるが、さらにその数を増やそうという動きがある。しかし新興市場を活性化させるには、むしろ市場を統合することが必要なのではないだろうか？

ミシュランガイドの東京版「ミシュランガイド東京2008」が話題だ。「外国人には日本の味覚が分からないから困るわね」と批判する評論家もいるようだが、経済的観点から見れば、これほど喜ばしいガイドブックは他にない。

今週、日本の株式市場は軟調な動きを見せている。原因は米国株式市場の不調であり、さらには今週初めにゴールドマンのアナリストが、シティグループの株式を中立から売り推奨に変更したというニュースがきっかけだ。ゴールドマンはなぜ、売り推奨を出したのだろうか？

2007年は、11月15日がボジョレー・ヌーボーの解禁日。ユーロ高を受け、日本では5〜10％値上がりしているものの、販売の出足は好調だという。実はこのボジョレー・ヌーボー、景気の先行きを占う意味で、非常に注目の商品なのだ。

通常、ある企業の株式を50％以上買い取ることを“買収”と呼ぶ。しかしキリンビールは協和発酵の株式のうち28％だけを買い取るだけで買収を行うという。実はこの案件には、第三者割当制度に関わる大きなポイントが隠れているのだ。

サイバードが10月31日、MBOを実施すると発表しました。9月にかけて新興市場が落ち込んでおり比較的やりやすい環境下ではありますが、収益のブレが大きいネット系企業のMBOということで注目しています。

M＆Aの発表は派手に報道されることが多く、世間の注目が集まる。しかしM＆Aはいわば企業同士の結婚のようなもので、大事なのはその後。関係悪化や“離婚”もあり得るのだ。

西友を100％子会社化、西友ブランドを続行すると発表した小売業世界最大手の米ウォルマート・ストアーズに対して、驚きの声が上がっている。

先日、外資系金融機関で働いていたときのシンガポール人の同期に再会した。欧米企業のアジア戦略を担当し、副業で上海にワインバーを開いた彼と話して感じたのは、中国の想像を超える繁栄ぶり、そして日本の“凋落”だった。

丸の内、銀座、汐留といった、東京の東側の活性化が著しい昨今。10月12日、有楽町に新しい商業施設が誕生する。メインテナントとして入居するのは、銀座エリア初進出となる丸井だ。

5月に解禁され、ニュースでも頻繁に取り上げられた三角合併。シティグループによる日興コーディアルの100％子会社化が初の適用案件となる。実際に三角合併を行うことで、どういう事態が起こるのか？ シティと日興コーデのケースで見ていこう。

かつらメーカーが作る、使い捨ての“付けヒゲ”が人気だという。先日試してみたところ、かなり印象が変わることに驚いた。男性が簡単に“変身”気分を味わえる商品には、ビジネスチャンスが眠っているのでは？

「ハゲタカ」「えげつない儲け方をする」など、投資ファンドに悪いイメージを抱く人は多い。しかし単純なバッシングは的はずれなのではないか。例えば、私たちの大切な“あのお金”を運用しているのは、他でもないファンドなのである。

いちごアセット代表のスコット・キャロン氏、モルガン・スタンレー証券のロバート・フェルドマン氏など、“青い目”のエコノミストが活躍する日本。しかし、当の日本人はどうだろう。財界や政界で、「日本のため」に貢献しようという人材は、どれほどいるのだろうか……。

コンシューマーへの訴求ポイントとして、かつて重要視されたのは企業ブランドでしたが、現在では商品ブランドが最も重要なものになりました。各社の携帯電話名称でのブランド展開を例にとり解説します。

海外事業とM＆Aに力を入れ、既存事業のうち収益性の低いものに関しては撤退の可能性もあるという方針を打ち出したユニクロ。しかし飽和する国内市場でもまだまだユニクロがやれることはあるはずだ。

伊勢丹と三越の経営統合が正式に発表された。事実上の三越買収といわれるこの経営統合で、三越銀座店は、そして銀座の街はどう変わるのか。