Colin Steele

ランサムウェア（身代金要求型マルウェア）などの新たな脅威に対処するには、防御側にも新たな対策が必要となる。Windowsデバイスやモバイルデバイスを狙う、現代のマルウェアへの対抗策とは。

現在ではほとんどの場合、ベンダーやメーカーがOSの更新をコントロールしている。近い将来にIT管理者が力を取り戻すことはなさそうだ。

モバイルアプリケーション開発ツールのベンダーは、ローコード／ノーコード開発プラットフォームから、マイクロアプリ、ワークフローアプリに至るまで、多様なオプションを提供している。

Googleの新プログラムでは、一定の基準を満たしたデバイスを承認し、Androidの定期的なセキュリティアップデートを提供するとともに、一貫した管理性を実現する。

Appleデバイス管理者の悩みの種だった、iOSアップデートの管理機能がついに実装される。古いiPhoneを意図的に遅くした問題も同じタイミングで解消予定だが、もしかしたらそれは「Appleの策略」なのかもしれない。

「マイクロ仮想化」の技術でMicrosoftと提携するBromiumによれば、IT部門最大のセキュリティ課題はWindowsにあるという。それはどういうことなのか。

Appleのスペシャルイベントでは、新機能を盛り込んだ「iPhone X」や「Apple Watch Series 3」が発表された。これらの製品に関しては、Appleファンだけではなく、IT担当者にとっても重要なニュースが幾つかあった。

VDIやエンタープライズモビリティを実現し、活用するには、IT部門は質の高いユーザーエクスペリエンスの提供や、モニタリングツールの統合など、多くの課題に対処しなければならない。

人工知能（AI）と機械学習を、「実用的なエンタープライズアプリケーションを伴わないバズワード」として切り捨てるのは簡単だ。しかし、技術は着実に進化している。

データストレージとアプリケーション開発に関しては、IT部門がレガシーソフトウェアと新しいワークスタイルの架け橋を築くのに、モバイルクラウドコンピューティングが役に立つ。

クライアント環境が多様化する中、さまざまなデバイスを一括管理できる「統合エンドポイント管理」（UEM）の重要性を指摘する声がある。一方で、Apple製品管理に特化し続ける企業も存在する。

米国内の10拠点で働く客室乗務員に「iPad mini」を配備したSouthwest Airlines。1万5000台という大量のiPad miniをどのように導入したのか。

モバイルアプリの導入で勤怠関連の業務を効率化した通信会社のTelstra。その開発のいきさつや具体的な効果を紹介する。

拡張現実（AR）は娯楽やゲームのためのものとは限らない。ARは、私たちを取り巻く世界との関わり方を変える可能性を秘めている。そして、ARが次に目指すのはビジネスの世界だ。

新しいスマートフォンの発売に合わせ、まだ使える従来モデルを処分する企業は少なくない。スマートフォンのリサイクルは環境だけでなく、コスト削減においても大きな効果がある。

IBM技術を使う開発者は、Appleのオープンソースプログラミング言語「Swift」を使ってネイティブなiOSアプリケーションを作成できるようになった。

エンドユーザーコンピューティングの次の大きな波は何か。この分野に携わる人なら、誰もがここ数年にそう自問したことがあるだろう。だが、それは考えるべき正しい問題ではない。

CitrixとMicrosoftのパートナーシップは、仮想化市場のみならず企業のモバイル管理市場においても顕在だ。Microsoftとの連携が、CitrixのAppConfig Communityへの参加をとどまらせている。

米Microsoftや米Apple、米Googleなど各ベンダー大きな動きがあったスマートモバイル分野。2015年どのような動きがあったのか、5つのニュースを振り返る。

スマートフォン事業の見直しや最新版「Windows」での大きな変化など、Microsoftの次の動きが同社の先行きを決定付けるだろう。

iOSの最新バージョンは、新しいマルチタスクと生産性の高い機能を「iPad」ユーザーにもたらすだろう。特にビジネスユーザーは注目したい。

業務用のモバイルアプリは社内開発すべきなのか、既存製品を購入すべきなのか。それとも他の手段を選ぶべきなのだろうか。各アプローチの利点と課題を整理する。

米Appleのスマートウォッチ「Apple Watch」。その普及が、スマートフォン／タブレットの「BYOD」と同様の流れをウェアラブル端末に呼び起こす可能性がある。

多くの企業がモバイルアプリケーションの開発、準備、管理にDevOpsを利用するようになっている。モバイルDevOpsは楽観視されがちだが、幾つかの大きな課題がある。

スマートフォンやタブレットといったモバイル端末を導入しただけでは、真の意味での「モバイル化」とはいえない。企業のモバイル化を支える4種の要素を紹介する。

多くの企業がモバイルアプリケーションの開発、準備、管理にDevOpsを利用するようになっている。だが、確実なDevOps戦略を策定することは必ずしも容易でない。

米IBMの「InterConnect 2015」カンファレンスおいて、Appleとの協業に関する話題は限定的だった。AppleとIBMの提携が発表されて久しいが、両社の関係と今後の行方はどうなるのだろうか。

米Microsoftの全ての主要な業務アプリが、全ての主要OSで利用できるようになった。ただし、モバイルデバイス管理（MDM）機能を搭載しないなどの問題が採用を妨げる可能性もある。

業務向けに開発されたモバイルアプリが増えている。しかし、その多くが操作性やダウンロード時の手間などが原因で使われることがないという。

今日、企業の従業員はビジネスアプリケーションが「Facebook」のようにスムーズに動作するのを望んでいる。このため、IT部門はモバイルアプリのユーザーエクスペリエンスのデザインに力を入れている。

Microsoftは、もはやユーザーをデスクトップOSではつなぎ留められないと悟り、「Windows」から「Office 365」やDaaSへ重点を移しつつある。

タブレットを評価する場合、ノートPCのようなフォームファクターと米Intelのアーキテクチャを兼ね備えた米Microsoftの「Surface Pro 3」が魅力的に思えるかもしれない。だが、その価格も考慮する必要があるだろう。

多くの企業が行ってきた社内における私物モバイルデバイスの使用制限。情報漏えいなどを心配したルールだが、その手法は正しかったのか？

私物のモバイル端末を業務に使わせるよりも、企業が支給する端末を私的に利用することを認めた方がいい結果をもたらすかもしれない。もちろん、適切に運用されなければ、それはそれで問題になるのだが……。

いつでもどこでも仕事ができるスマートフォンやタブレットが広がることで、休日でも仕事への対応を求められるケースが出ている。勤務時間外の業務メールを禁止すれば、問題は解決するのだろうか。

iPhoneのかつてのキャッチコピー“There's an app for that”（そのためのアプリがある）は膨大な数のアプリが開発されたことで実現されたように思える。しかし、社内開発の業務アプリではどうだろうか？

韓国Samsungが企業向けモバイル管理市場に本格参入した。新たに発表した同社製品では、自社端末のみならず、iOS端末や他社Android端末を管理することができる。しかし、競争が激化する同市場で同社は生き残れるのだろうか。

Windows XPのサポート終了まで、もうそれほど時間はない。でも検討すべき課題が多く、具体的な対策に着手できていない――。そんな企業のIT担当者に向けた、最低限確認したい5つの項目を示す。

出張では慣れない場所で仕事をしないといけない。しかし優れたアプリケーションとモバイルデバイスがあれば効率的に処理できる。ファイル同期からタクシーの配車まで、楽しくて役立つモバイルアプリを紹介する。

ITのコンシューマライゼーションにより、企業はアプリケーション戦略の再考を余儀なくされている。求められるのは、ユーザビリティが高く、変化に対応しやすいアプリケーションだ。

従業員が自分のスマートフォンやタブレットを持ち込むのは、結局は生産性を高めるためであり、IT部門がこうした行動を完全に妨げることはできない。では、どうすればよいのか？

iOS 7の新機能「AirDrop」は便利な半面、セキュリティの懸念から利用を禁止したい企業も多いだろう。iOS 7のMDM機能で禁止できるが、端末の設定変更が必要になる。

新機能や新技術が相次いで盛り込まれ、新型モデルも頻繁に登場してきたモバイル端末。その革新のペースが鈍化しつつあることが、企業のモバイル端末導入を促すという見方がある。

モバイルアプリケーションの開発では、従来とは異なるアプローチが求められるだけではなく、その道のりには幾多の障害が待ち受けている。

スマートフォンやタブレットの企業導入を検討する際、直面するであろう課題を分析するのは重要だ。だが、分析にいたずらに時間をかけ過ぎるのはいかがなものか？

デスクトップを丸ごと配信するデスクトップ仮想化（VDI）は、Windowsアプリをモバイル端末から利用する有力な手段だった。代替手段が充実する中、VDIを使い続ける必然性はあるのだろうか？

従業員がモバイルアプリに求める要件は、クライアントPC向けのアプリとは異なる。品質に厳しいモバイルユーザーを納得させるための、アプリ開発のポイントとは何か？

スマートデバイスの攻勢を前に、クライアントPCの存在感は薄まる一方だ。こうした状況を招いた原因をひも解いていくと、クライアントPCメーカー自身の落ち度が見えてくる。

ファイルのやりとりもメール送受信もクラウド――。使い勝手のいいクラウドを私生活で使いこなす従業員にとって、旧態依然としたシステムを使うことは苦痛でしかない。

スマートデバイスさえあれば、クライアントPCがなくてもいい――。こう感じている人も確かにいるが、多くの人はクライアントPCを手放す気がない。その理由とは何か？