石黒不二代（ネットイヤーグループ）

中古品の機器販売に終わらず、飲食店を始める人にとって必要な店舗の情報や事業へのアドバイスも始めた。既存にとらわれることなくチャレンジし続ける企業が、次の新たな成長を手に入れられる。

脇役から主役の座へ。アルコールをおいしく飲むために開発された製品が、単独で飲まれるようになった。ビジネス開発の肝は消費者、取引先のさまざまな声を共有し商品開発に生かす。

今や4年でビジネスモデルが変わるといわれているネット業界で、軽やかにモデルを変えチャレンジし続ける秘訣は。

常に顧客の高い要求に応えなくてはならないホテル業界で、斬新なサービスを提供し続けることで顧客の心をつかむ。

30年の歴史で培った現場力と最新の情報技術は、チャレンジし続ける文化の中で新たなサービスを生み出し続けた。グローバルも視野に入れた今後の取り組みとは。

グローバリゼーションが喫緊の課題という企業が多いが、出ていく方にばかり目を奪われていないだろうか。アジアにとってまだ憧れの国だという日本に呼び込む価値を見落としていないか。グローバルな視点で日本の将来を語る。

ガソリンを売るためのサービスステーションが、地域の人が必要とするものを提供するサービスステーションに生まれ変わろうとしている。「ユーザーと直結したビジネスを忠実に行う」新たな業態が生まれるかもしれない。

見るからに楽しそうな、クスッと笑ってしまうようなサービスを、次々と繰り出すカヤック。そのパワーとパッションの源はどこにあるのか。海の香りがする古都鎌倉に探りに行った。

創業から12年。現在、100万人以上の顧客を持つオンライン証券会社は世界で8社あり、マネックス証券はその1つに数えられるまでに成長した。創業来、日本に事業基盤を置き、日本の個人投資家にオンラインの総合金融サービスを提供してきたマネックス証券が次に目指すのは、世界の個人投資家にサービスを提供し、そして多国籍の社員が働くグローバルな企業だ。そのために、新しいことに挑戦し続けるアバンギャルドな存在でありたいという。

CIOの経営に果たす役割が次第に重要になってきている。企業がさらに成長するためにITはどのように寄与できるのか。

社員が元気になると、会社も元気になる。現場密着型の社長が企業を変革させる。

コーエーとテクモが経営統合したのが2009年の4月、松原健二社長は新たに組織再編をし、めまぐるしく変わる市場環境に挑む。

今回はB2Bのマーケットプレイスとして世界最大といわれるAlibaba.comの日本法人社長、香山氏に日本における戦略を聞きました。

カルビーの松本晃会長は、ビジネスマンとしてのこれまでの長いキャリアの中でいまだ負け知らず。その秘けつはどこにあるのでしょうか。経営戦略に迫ります。

世界の中で圧倒的なブランド力を持つ企業の1つがコカ・コーラです。しかし決してその状況にあぐらをかくことなく、さらに消費者の心をつかもうとさまざまな施策に取り組んでいます。

50年にわたる広告代理店の歴史を作ってきた名物宣伝部長たちの定年退職によって世代交代が始まる今こそ、企業のマーケティングが変化を遂げる絶好のチャンスです。

企業が競争優位を保つ要素の1つに、模倣が困難な経営資源を持っているかどうかがあります。ここでは、米国のサウスウエスト航空や、日本の人材派遣会社であるスタッフサービスを例に分析してみましょう。

経営戦略や競争優位性に関する理論について雄弁に語る根来先生とお話していて、スタンフォード大学のビジネススクールで学んだ時に感じたことを思い出しました。

好調なチケット販売業界において、ぴあに次ぐ業界2位の売り上げ規模をほこるローソンエンターメディア。マイケル・ジャクソンの映画チケット販売の工夫など消費者の心をつかむマーケティング戦略を聞きました。

世の中の「不」を解消することを企業理念に掲げるファンケルは、顧客満足を最優先に考えたマーケティングを実践する企業といえるでしょう。その取り組みを聞きました。

ヨーゼフ・シュンペーターが提唱する「企業家による不断のイノベーション」を挙げるまでもなく、経済発展のためには企業の永続的なビジネスイノベーションが不可欠である。本連載では、ネットイヤーグループの石黒不二代CEOが先進企業のビジネスリーダー、有識者などからビジネス革新の勘所を引き出す。

企業が広報や宣伝を行う際、従来のようにマスメディアだけを利用する時代ではなくなりました。マーケティング活動の中核にWebを据え、顧客に対し直接的にアプローチするような手法が求められているのです。

連載第1回では、Webマーケティングを進める上で壁となる組織の課題などについて述べました。今回は、Webマーケティングの現在に焦点を当て、その潮流を追います。

消費者や顧客の嗜好は目まぐるしく変化しており、企業のマーケティングも当然のように時代に合わせていかなければなりません。インターネットの登場により、数年前からWebを活用したマーケティング戦略が重視されています。本連載では3回にわたり、「Webマーケティング」のあるべき姿に言及します。

未曾有の不況に直面し、改めて「サステナブル」を掲げる企業は多い。ただし価格競争に陥り、安易に安売り戦略に走ってしまうと、これまで積み上げてきたブランドイメージは崩壊してしまうという。

米国民の怒りを買ったAIG幹部への高額ボーナス支給問題。政府はボーナスへの課税強化を推し進めているが、今度は金融市場に波紋を広げている。国家が民間企業の経営にどこまで介入すべきか考える必要がある。

インターネットがメディアとして影響力を持つようになり、テレビをはじめとする従来のマスメディアは苦戦を強いられている。今こそ報道のあり方を見つめ直すとともに、これまで培った経験を武器に変えるべきだ。

米国の投資銀行がつくり上げた“虚構の市場”は、世界中に甚大な打撃を与えるまでになった。その虚構のビジネスモデルを支持した企業は、経営において最も大切な「顧客」を金もうけの道具としか見ていなかったという。

米金融崩壊に端を発した経済危機は欧州や新興国をも飲み込み、世界を不況のどん底へと陥れた。目下、経営者は厳しいかじ取りを迫られているわけだが、企業を正しい方向へ導くためには、今起きている出来事の「本質」を理解することが不可欠だ。新連載「石黒不二代のニュースの本質」では、ネットイヤーグループ代表取締役社長兼CEOの石黒不二代氏が米国へのMBA留学経験などを踏まえて鋭い視点で時事問題を斬る。