相場英雄

大手マスコミがあまり取り上げない“ネタ”に光を当て続けてきた、相場英雄氏の時事日想。今回で最終回となるが、相場氏は最後に何を訴えようとしているのか。それは……。

宮崎駿監督の最新作『風立ちぬ』が公開されている。その劇中、喫煙の描写に問題があるとして、日本禁煙学会が要望書を送ったことが話題になっている。なぜ禁煙学会は、この作品に要望書を提出したのか。その背景には、ある思惑が……。

筆者の相場氏は7月下旬、福島県南相馬市を訪れた。政府首脳は「福島の再生なくして日本の再生なし」と声高に訴えているが、旧警戒区域の復興は全く手つかずの状態だった……。

ネットを使っていて、「個人情報が盗まれているかも」と不安に感じたことがある人も多いのでは。こうした類の話は専門的になりがちだが、『サイバーセキュリティ読本』（著・一田和樹）は素人にも分かりやすく解説しているので、オススメの一冊だ。

テレビ業界では経費節減が叫ばれているが、ある関係者によると「企業とのタイアップはおいしい存在」だという。しかし安易な企画は、視聴者のためになるのだろうか。数年前に起きた悲劇の教訓を忘れてはいけない。

スーパーやコンビニなどでは低価格な食品や食材が溢れているが、安いモノには必ず理由がある。自分が口に入れている食品は真っ当なモノなのか。食べ物の値段について、自分なりのモノサシを持つことが必要だ。

スノーデン氏が個人情報収集活動を暴露したことで、騒動は拡大の一途をたどっている。米国が日本大使館の通信を傍受していたとも伝えられる中、我々の個人情報はどうなっているのか。

中国経済が不穏な動きを見せている。先週までに、中国の短期金融市場の指標金利が急上昇し、あわやバブルが弾け飛ぶとの懸念も出ていたのだ。米国発のリーマンショックよりも、中国問題の根っこは深いかもしれない。

自民党がきたる参議院選挙の公約を発表した。その中で「原発の再稼働推進」を打ち上げたわけだが、そもそもなぜ日本に原発があるのだろうか。こうした疑問に分かりやすく解説している1冊を紹介しよう。

乱高下を繰り返しながらも、東京株式市場の出来高が膨らんでいる。ただ、活況の影で気がかりな事象も現れ始めている。投資家が個別銘柄の売買を決める際の「尺度」について、危うい一面が出始めているのだ。　

日本株式市場の値動きが荒くなっている。新聞やテレビニュースの見出しには「乱高下」の文字が躍り、大臣からは「？」な発言が飛び出した。アベノミクス効果による“上昇相場”は、そろそろ息切れしてきたのではないだろうか。

従軍慰安婦問題を巡って、橋下徹大阪市長の発言が国際的に波紋を広げた。市長は頻繁に「誤報」を口にしたが、この言葉を都合良く使い過ぎていないだろうか。

「1リットル＝30キロメートル達成！」――こんな広告を見るたびに、不信感を覚える人も多いのでは。広告やカタログに載る燃費と、実際にユーザーが走行した際の数値に大きな隔たりがあるのに、なぜ日本は独自の燃費規格を掲載するのだろうか。

そろそろ夏休みの予定をたてている人もいるだろう。安い宿を探したり、航空機のチケットを手配したり。ここ数年、LCCの台頭により、格安航空チケットが出回っているが、本当に“安全”に問題はないのだろうか。関係者に話を聞いた。

猪瀬直都知事の“失言”が、世界的な話題を集めた。五輪招致のライバル都市を暗に批判したと受け止められる発言を行い、これが海外紙に載ったことが発端だ。知事の失言の背後には、広報活動を引き受けている“プロ”のずさんさが潜んでいたのではないか。

米金融業者MRIインターナショナルが顧客から集めた資金の大半を消失させた――。ずさんな運用が“お金を溶かした”典型例といえるが、このような怪しい投資話を記事にしたり、広告掲載を行ったメディアに責任はないのだろうか。

「また老舗雑誌が休刊」――。出版界を取り巻くニュースに触れる際、このような“枕詞”が必ずつくが、実際のところはどうなのか。出版界の問題点などを鋭く突いている、漫画『重版出来』を紹介しよう。

「GWの予定がまだ決まっていない。どこかに行きたいなあ」という人もいるだろう。そんな人に、オススメしたい。東日本大震災で甚大な被害を受けた東北沿岸に足を運んでみるのはどうだろう？

日本の家電メーカーが、今後の主力商品として「4Kテレビ」に注力している。日本勢は高精細・高付加価値の新機種を相次いで開発したが、早くもこうした戦略に暗雲が垂れ込め始めているのだ。

アベノミクスなどの影響を受け、株式市場が沸いている。株価は先々の企業や日本経済全体の姿を写す鏡とされるが、その格言はホンモノなのか。ソニーを取り上げ、分析してみた。

『週刊文春』が“食”に関する記事を掲載した。記者が中国に飛び、ヤバい食品がどのような経緯で生まれたかをリポートしたものだが、日本には危険な食べ物がないのか。答えは「ある」。

テレビを見ていると、「今年の花見はビールが増えた」「お弁当が豪華になった」といった報道があった。株高の影響を受け、こうした報道が増えているが、ちょっと待ってほしい。それ、報道ではなく、イロモノ・リポートですから。

3月11日。大手メディアはこぞって「大震災から2年」の特集を組んでいた。なぜ各社は“あれから2年”という紋切り型の報道をするのか。その背景にあるのは……。

週刊誌の中吊り広告や経済誌などで株高特集が目に付くようになった。安倍首相が主導するアベノミクスで市況は活況を呈しているが、いまのような“総強気モード”でいいのだろうか。

東日本大震災の発生から2年が経とうとしている。多くのメディアは「あれから2年」という切り口で報道するだろうが、その前に一読していただきたい本を紹介する。それは……。

7月の参院選挙前に、水面下である事象が起こっている。それは「選挙が近づくと出版社が笑う」というものだ。一般の人にはあまり知られていない、出版ビジネスの裏側を紹介しよう。

PC遠隔操作事件の報道の中で、大手メディアが容疑者逮捕の決め手となった要因として「ソースコード」という言葉を誤解したまま報じた。なぜこうしたことが起きたのか。筆者の相場氏は「単純エラーの連続だったのではないか」と見ている。

PC遠隔操作事件を巡って、警視庁などの合同捜査本部が、都内の会社員を逮捕した。犯人逮捕時にはマスコミがこぞって捜査陣の動きを詳細に伝えたが、肝心の点が抜けていたのではないだろうか。それは……。

大震災に関する報道が激減し、中央のメディアは「あれから2年」という杓子定規な切り口でしか報道しない。多くの人は被災地への関心が薄れているが、こうしたタイミングで読んでほしい本がある。それは……。

アルジェリアでの人質事件を巡って、メディアへの批判が高まっている。事件発生以降、遺族に配慮しつつ、慎重に取材を進めてきたメディアも多く存在するが、一部の記者による強引な取材が問題視されたのだ。その強引な取材とは……。

最近、東京都の猪瀬知事がよくニュースに出ている。2020年の五輪招致に向け、知事が積極的に動いているようだが、その背後に“プロ”がいることを忘れてはいけない。彼らはニュースを制御する存在なのだ。

1月、米国のラスベガスでコンシューマ向けのエレクトロニクス・デジタル製品が勢揃いする「CES」が開催された。多くのメディアは日系メーカーの「4Kテレビ」を紹介していたが、この報道を見て不安に感じた人も多いのでは。その不安とは……。

大晦日の日経新聞の朝刊一面に『公的資金で製造業支援＝工場・設備買い取り、官民5年で1兆円超』という見出しが躍った。公的資金を注入して産業の空洞化を防ぐ狙いがあるようだが、果たして電機メーカーは生き残ることができるのだろうか。

年末年始の休暇、まだ予定が決まっていないという人もいるのでは。もし読書をする時間があれば、震災関連の本を手に取ってみるのはいかがだろうか。そこで相場英雄氏がオススメする3冊を紹介しよう。

総選挙で、自民党が勝利した。マスコミ各社の予想を上回る大勝利だったので、不安を感じている人も多いのではないだろうか。筆者の相場氏も、官僚とマスコミが古い時代に逆戻りするのではないかと懸念している。

衆議院選挙の投開票が迫ってきた。今回は大小さまざまな政党が乱立しているためか、争点がぼやけてしまい、どうも分かりにくい。では、どうやって候補者を選び、支持政党を見出せばいいのだろうか。

大手メディアの誤報など、読者を惑わす報道が後を絶たない。現場ではまともな教育を受けていない記者が少なくないようで、そんな人にオススメする本がある。それは小さな地方紙が記したドキュメントだ。

愛知県豊川市の信用金庫で立てこもり事件が発生した。愛知県警の捜査員が支店に突入し、事件は一件落着したが、違和感も覚えた。それは、なぜこの事件が“報道協定”の扱いにならなかったのかということだ。

党首討論の最中、野田首相が解散日程を提示するという一幕があった。その後の解散報道を伝えた主要メディアに、問題はなかったのだろうか。結論から言えば、“はしょりすぎ”の稚拙な速報が目立った。

マスコミの取材を受けたものの、「言いたかったこととは違う」といったコメントを目にすることがある。なぜこうしたことが起きるのか。それは業界特有の「向ける」と「ツマミ」があるからだ。

兵庫県尼崎市の連続死体遺棄事件を巡り、被告とは全く別人の写真を多数のメディアが取り違えて掲載した。このところメディアのチョンボが相次いでいるが、その背景には組織そして記者の劣化が始まっているからかもしれない。

ここ数週間、新聞や週刊誌の失点が相次いでいる。メディアへの風当たりが強くなっている背景に取材される側の発信力が増していることが挙げられるが、こうした時代に記者やレポーターはどのように対応すればいいのだろうか。

iPS細胞を用いた臨床応用事例が虚偽だったことで、読売新聞社と共同通信社がおわびと検証記事を掲載した。当事者自らが頭を下げたことで事態は沈静化したかもしれないが、一連の誤報によって読者の心情を置き去りにしたのではないだろうか。

ノーベル賞の話題でメディアが盛り上がっている。文学賞の有料候補とされていた村上春樹氏の受賞はなかったが、メディア各社は受賞時のお祭りに備え、準備を進めた。だが、この間、いくつか首を傾げるような報道姿勢がうかがえたのだ。

「日本は原子力発電を放棄してはいけない」。米戦略国際問題研究所のアーミテージらが中心となってまとめた報告書には、こんな一文が盛り込まれた。反原発のムードが高まっている中、このリポートの背後には、どんな意図が潜んでいるのだろうか。

9月初旬、東京都庁に警視庁の捜査員が汚職事件の関連で家宅捜索に入った。メディアが大きく扱わなかったため、事件を知らない読者も多いはず。だが、この家宅捜索には重大な理由があるのだ。それは……。

山口県の米軍岩国基地に一時駐機されているオスプレイ。日本国内での根強い反対論とは裏腹に、筆者の相場氏は「オスプレイが配備され、米軍が本格運用に踏み切る時期は極めて近い」とみている。その理由は……。

大震災の発生以降、メディアによる取材が過熱した。メディアが1つのテーマに集中すれば、取材される側は過度なストレスにさらされる。筆者の相場氏はこうした事態を避けるために、あるネタを封印していた。そのネタとは……。

遺体に生前と同じようなたたずまいを取り戻させることで、残された人が死を受け入れやすくする復元師。東日本大震災では多くの人々の心を救ったという。

「津波浸水想定区域」の標識の向こう側では、復興に向けた作業が続いている。東北沿岸の被災地では交通の便が格段に良くなっているが、筆者の相場氏は現場に足を踏み入れたとき違和感を覚えたという。その理由は……。