メディア

井上浩二(シンスター)

井上浩二(シンスター)がアイティメディアで執筆した記事一覧です。

このエントリーをはてなブックマークに追加
記事一覧

激変する環境下で生き残るためのTransformation 〜コニカミノルタの事例に学ぶ〜:

「当社も、私自身も発展途上にある」、松崎取締役会議長と話している際に何度となく筆者はこの言葉を聞いた。Transformし続けようとする企業の経営者として、非常に謙虚な姿勢を持ち続けていることの表れと感じる。このような自己認識こそが、進化し続ける企業の経営者として不可欠なのであろうが、これを企業活動に反映させて継続することは容易ではない。本連載の最終回として、今回はコニカミノルタがGoing Concernとして進化し続けるためにどのような取り組みを行っているのかを考察してみたい。

()

激変する環境下で生き残るためのTransformation 〜コニカミノルタの事例に学ぶ〜:

「One + 企業(グループ)名」は、最近多くの企業が掲げるスローガンとなっている。企業のベクトルを統一し、持てる力を結集して市場に付加価値を提供しようという意思の表れであるが、その実践は容易ではない。コニカミノルタも、同様にOne Konica Minoltaを掲げ、事業間シナジーを発揮して社会の課題解決に貢献する高付加価値型ビジネスへのTransformationを行っており、その成果を出しつつある。今回は、コニカミノルタがいかにしてグループのベクトルを統一し、実態の伴う変革を実践できるようになったのかを考察する。

()

激変する環境下で生き残るためのTransformation 〜コニカミノルタの事例に学ぶ〜:

ソリューション提供型へのTransformationと言っても、メーカーとしてはその軸には製品がある。軸が尖り続けていなければ、ソリューションも差異化が難しい。今回は、Transformationを支えるコニカミノルタならではの尖った製品開発の取り組みに光を当ててみる。

()

激変する環境下で生き残るためのTransformation 〜コニカミノルタの事例に学ぶ〜:

企業のTransformationを実現するのは、実際にはその企業の人材である。従来通りの思考、働き方をしていてはTransformationは成し得ない。企業で働いている個々人にも、変革が求められているのだ。コニカミノルタは、この難題にどのように取り組んだのであろうか?その実践の考察を通じて、社員の意識変革の手法に関して考えてみたい。

()

激変する環境下で生き残るためのTransformation 〜コニカミノルタの事例に学ぶ〜:

中計で掲げたTransformの実践、そこに不可欠なのは企業の「強み」を「てこ」にした戦略だ。今回は、コニカミノルタの主力事業である情報機器事業の戦略の考察を通じて、その重要性を検討してみたい。

()

激変する環境下で生き残るためのTransformation 〜コニカミノルタの事例に学ぶ〜:

環境変化に対応し続ける企業体に変革する、Transformation。多くの企業が現在行っている取組みだが、これを成し遂げるためのポイントはどこにあるのだろうか。日本企業の中でもいち早くTransformationに着手してきたコニカミノルタを事例に、6回に渡ってこれを考えてみたい。第1回は、2011年、14年に同社が策定した2回の中期経営計画が果たした役割について考察する。

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

キヤノン、リコー、ゼロックス、自社の倍以上の規模を持ち、体力も市場での認知度もある競合と戦って、いかにグローバルで競争優位を築くか。コニカミノルタは、エッジの効いた差異化戦略で強力なライバルと互角以上の戦いをしている。

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

グローバル化、海外進出というと成長性の高い新興国に目が向きがちである。しかし、現存するマーケット規模から考えると、先進国をターゲットとしてビジネスを展開することも1つの重要なオプションとなる。

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

「お、ねだん以上。」で知られるニトリは、高品質な商品を低価格で提供するために原材料調達、および製造拠点を海外に求めてきた。一方、販売面では国内全国網を築き上げることに注力し、本格的な海外進出はこれからである。今期は、これまで学びの場として活用してきた米国に進出し、その先は中国への進出を計画している。ニトリは、日本で築いた力と地位をてこに、マーケットとしての海外展開に成功することができるであろうか?

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

 日本食、アニメ、ゲームといった日本文化に深く根差した商品、サービスが徐々にグローバルに広がっている。日本文化に根差した製品の1つにウォシュレットがあるが、TOTOはこの製品を軸に真のグローバル企業へと転身できるであろうか?

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

「日本の食べ物は美味しい」日本人ばかりでなく、海外から日本に訪れた外国人の多くが共通に持つ日本での感想である。しかし、日本の食品メーカーの海外売上高比率は決して高くない。

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

日本の容器業界の盟主である東洋製罐が、本格的に海外展開に取り組み始めたのは2006年と決して早くはない。同社は、長期的には海外売上高比率を30%にまで高める計画を立てており、昨年度は9%にまで達した。今後の展開に向けては、5年から10年で海外のM&Aに1000億円を投じる方針も発表している。汎用品である容器ビジネスは、今後内需の成長は見込めないと言われている。そのような状況下で、今後の成長を懸けた東洋製罐の積極的な海外展開の取り組みは成功するであろうか?

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

楽天は、2012年を「真の世界企業の幕開けの年」とし、今後海外展開を更に加速していく方針である。5月にはマレーシアに進出すると発表した。2008年に台湾に進出してからわずか4年で12カ国目の展開となる。これまでは、買収もしくは現地企業との合弁会社の設立でビジネスを展開していたが、今回は初の単独進出になる。「27カ国体制」を目標に海外進出を加速する楽天だが、今後順調に海外展開を継続できるであろうか?

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

連結売上高1兆9817億円(2012年3月期)の80%以上を海外売上が占めるコマツ。日本企業の中でもグローバル化の優等生と言われるこの企業は、どのようにして現在の企業体を作り、また進化させようとしているのだろうか?

()

海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

売上高2兆円を超え、日本の家電量販店業界では一人勝ちといわれるヤマダ電機。この企業の海外進出は、その企業規模からみると実にのんびりしているように見える。何故このようなスピードで海外展開を図っているのであろうか?

()

【新連載】海外進出企業に学ぶこれからの戦い方:

ユニ・チャームは「失われた20年」の期間に企業価値を最も高めた企業として有名だが、その企業価値向上の原動力として海外展開を最も成功させた企業の1つでもある。高原氏が2001年に社長に就任してからの10年間で、海外売上高を278億円から1598億円に、全売上高に占める比率を13.1%から42.4%にまで伸ばした。成功の要因はどのようなものであろうか?

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

ビジネスの目的を達成するためには、社内だけでなく社外の関係者も含めていかに「巻き込む」ことができるかが事の成否を左右する。ファシリテーター型リーダーは2の矢3の矢の打ち手を用意して、プロジェクトに臨む必要がある。

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

「超」成熟といわれる日本市場で新たな成長戦略を描くためにオープンイノベーションを掲げる企業が増えている。オープンイノベーション戦略は、自前主義に陥りがちな日本企業が単独では創出できない付加価値を作り出す手法として、ビジネスモデル全体で検討する価値がある。

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

関係するプレイヤーを巻き込むためには、時にはプロジェクトの目的とスコープの変更も必要となる。このような状況でプロジェクトリーダーはどのような行動をとり、何を考えるべきであろうか?

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

前回のコラムでは、身近なケースを題材にしてファシリテーター型リーダーが発揮すべき「巻き込み力」とは具体的にどのようなものかを解説した。今回のコラムからは、ある出版社の電子書籍への取り組みを題材に、このスキルを実践的に活用するためのポイントを解説していく。

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

前回のコラムでは、ファシリテーター型リーダーの定義とその要件に関して解説した。今回は、ファシリテーター型リーダーが発揮すべき「巻き込み力」とは具体的にどのようなものかを理解するために、身近なケースを題材に解説する。

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

強い日本の再興に向け、国や企業を動かしていくリーダーにはどのような力が必要なのか? グローバル化の進展と日本市場の超成熟化が、ビジネスの多様性を大きく高めた。さらに、この度の震災は日本企業にBCPの必要性を改めて突きつけ、今後の成長戦略策定の難易度を上げた。このような環境下で変革を成功裏に収めるためには、国も企業も「自前主義」にこだわってはならない。自身よりも優れた、あるいは自身の足りない部分を補完してくれる能力を持つ他者をうまく巻き込み、最終的な目的を達成するためのプロセスと場をマネジメントするリーダーシップが求められるのである。

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

東日本大震災は、日本に大きな傷跡を残した。福島原発の問題も抱えながらの復興は容易ではない。しかし、この大惨事を日本の再生の契機にしようという力強い取り組みも始まっている。「スマートジャパン」への脱皮、そこでは言うまでもなくITを「武器」として活用することが求められる。このような変革を実現するためには、IT企業、そしてSEの付加価値の高い「提案力」が不可欠である。震災からの復興、失われた20年からの再起、そこで求められるSEの提案力を磨くためのポイントはどこにあるのだろうか?

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

「論理思考力の強化」、これは近年多くの企業が社員のベーシックスキル育成テーマとして取り上げている。SEの育成においても、当然のことながら例外ではない。しかしながら、「論理思考力」を駆使して考えてコミュニケーションをとっても、実際にはうまく行かないケースがよくあるのも現実である。そこには、何が欠けているのだろうか?今回は、相手の「納得」を得るためのコミュニケーション手法の考え方に関して解説する。

()

エグゼクティブのための人財育成塾:

日本企業の強みの1つであったOJT。このOJTをうまく復活させる事ができれば、SEのコミュニケーション能力の向上にも大きく寄与します。では、そのOJTを復活させ、有効に機能させるためにはどのような工夫が必要なのでしょうか?

()

(新連載)エグゼクティブのための人財育成塾:

日本企業が新たな付加価値を出し続けながら成長するためには、各企業に属する「人」を本当の意味で「人財」とする取り組みが欠かせません。人財を育成するために必要な観点、取り組み方法などをテーマごとに取り上げていきたいと思います。

()