Julien Happich

Osram（オスラム）が、同社の一般照明事業を中国系コンソーシアムに4億ユーロで売却する。これによってOsramは全体の事業規模が大幅に縮小されるも、半導体事業に注力できるようになる。

フランスの新興企業Pixium Visionが、視力を回復するための網膜移植システム「IRIS」の開発に成功した。今後数カ月以内にCEマークを取得できると見込んでいる。

フレキシブル有機ELディスプレイ（OLED）市場で、新たなチャンスが生まれようとしている。市場調査会社の予測によると、AR（拡張現実）／VR（仮想現実）向けウェアラブル機器などを中心に、2016〜2020年にかけて大きく成長するとみられている。

CEA-Letiとそのパートナー各社が、FD-SOI（完全空乏型シリコン・オン・インシュレータ）を使ったデバイスの開発を加速するためのプロジェクト「Silicon Impulse」をスタートする。FD-SOIの開発メーカーは、アーキテクチャレベルからシステム実装まで、幅広い範囲にわたり専門家からアドバイスや提案を受けられる予定だ。

IHSが「Apple Watch」のBOMコストを見積もったところ、Appleの従来製品に比べて、販売価格に対するハードウェアコストの割合が低いことが分かった。販売台数が伸びれば、Appleは多大な利益を得られると、IHSは分析する。

フランスの研究グループが、メタサーフェスを使って散乱した無線信号を受信機に集約する実験を行った。これを応用すれば“無線集中ゾーン”“無線ゼロゾーン”などを意図的に作り出し、電磁波による汚染を低減できる可能性もある。

デスクトップPC向け液晶モニター市場の縮小が続いている。ノートPCの普及による影響はそれほどでもなかったが、スマートフォンやタブレット端末の台頭は大きく影響したようだ。

米Wall Street Journalは、Amazonがスマートフォン市場に参入すると報じた。ユーザーの消費行動をより詳しく分析できるようになれば、Amazonにとっては大きなメリットとなる。一方で実店舗との価格競争に関する懸念の声も上がっている。

増加の一途をたどる電子機器廃棄物。2017年には、2012年比で33％増となる6540万トンに達するという。電子機器廃棄物の増加に対して世界の関心は高まっているが、さまざまな国と地域が絡む問題だけに、リサイクル方法や法規制の統一が難しいという。

PC市場の低迷や価格の下落など、大きな課題に直面してきたDRAM市場だが、現在は、需要と供給のバランスが取れた状態で、堅調な成長を続けているという。製品価格も、約3カ月の間に大幅に上昇した。

スマートグラスの市場は、今後5年間で大幅に伸びると予測されている。そのきっかけとなるのが、Googleの「Google Glass」だ。ただし、スマートグラスの成功は、ハードウェアそのものよりもアプリ開発にかかっている。

スマートフォンから無線LANアクセスポイントへの接続が、ノートPCからの接続を初めて上回った。こうした動きにより、公衆無線LANにシームレスに接続できる「Next Generation Hotspots」の導入が進むとみられている。

タブレット端末を使ってテレビや動画を視聴するユーザーは、2011年に比べて2倍以上に増加している。このような傾向があるにもかかわらず、テレビの買い替えサイクルは短くなっているという。

スマート家電を発表する家電メーカーが増えている今、同市場は大きく発展しようとしている。ただし、価格が下がり、消費者が購入を積極的に検討するようになるまでには、あと数年かかるという。

太陽電池メーカーの倒産が相次いだり、発電パネルの売上高が減少したりするなど、伸び悩みが続く太陽電池市場だが、薄膜導電膜のサプライヤにとっては明るいニュースもあるようだ。

NFCを用いて、高齢者や視覚障害者の生活を支援しようという試みが始まっている。例えば、医薬品の包装に取り付けたNFCラベルに携帯電話機をかざすと、薬の情報が読み取れるだけでなく、その情報を音声で再生してくれるといったものだ。

わずか12個の磁性原子に1ビットの情報を記録する技術を、IBMの研究グループが開発した。現在のハードディスク装置や半導体メモリチップに比べて、100倍以上もの高い記憶密度を実現できるという。

決済サービスに利用するという印象が強いNFCだが、その用途は他の分野にも急速に広まっている。

NFCを利用したモバイル決済の市場は、大きく伸びることが予想されている。今後は、GoogleやAppleがより本格的に同市場に参入するので、この2社がシェアを拡大するとみられている。

ICを搭載した電子パスポートの普及が進んでいる。また、今後は、パスポート所有者の顔に加えて指紋や虹彩パターンといった生体情報も、電子パスポートのICに書き込まれるとみられている。

ウェアラブル機器は、さまざまな製品が登場している。今後は、無線通信を活用し、携帯電話機やソーシャルネットワークと接続することで、普及が加速するとみられている。

非接触決済技術の開発が進み、この分野への関心が高まっている。包括的な非接触決済システムが、日常生活に浸透する日は近いかもしれない。

環境発電市場の成長が続いている。新技術の開発や各国政府の政策などが追い風となり、2021年には市場規模が44億米ドルに達する見込みだ。

太陽電池の価格は、生産規模が2倍になるごとに約2割下がることが分かっている。このため各国政府は、太陽光発電の発電コストが家庭用電力並みの発電コストに下がるまで、電力の固定価格買い取り制度などをテコに、普及を後押ししている。市場規模が大きいドイツとスペインは太陽光発電市場の過熱を抑えるため、買い取り価格を引き下げた。この影響が他地域の市場拡大につながる。

米イリノイ大学の研究チームは、金属ナノ粒子インクと3次元制御の射出ノズルを用いる全方位印刷技術を使って、極小サイズの高性能アンテナを試作した。

消費者にとって音楽コンテンツを所有することの重要性が低下していることから、音楽コンテンツの大量消費が進んでいる。米国の市場調査会社であるABI Researchが発表した最新のリポートによると、クラウド型の音楽ストリーミングサービスは2016年までに、消費者が音楽コンテンツをアルバムや楽曲単位で所有する形態を上回り、音楽コンテンツの消費形態としてもっとも大きな比重を占めるようになる見込みだという。