Kathleen Richards

脅威ハンティングプログラムを検討する企業が増えている理由と、セキュリティオペレーションセンターが抱える最大の課題とは。Crowd Research Partnersの最新調査から探る。

Ponemon Instituteの調査報告書「2018 Cost of Insider Threats」は、過去12カ月の間に内部関係者による重大な脅威インシデントの被害にあった企業で生じたコストを調べている。

機械学習と人工知能（AI）技術を推進する企業が増える中、企業の情報セキュリティ最高責任者（CISO）がこのブームに対処するには幾つかの問題点を明確にする必要がある。

「ランサムウェア」の被害は増えているが、身代金を支払わない企業が大半を占めていることが、2016年8月に実施されたOsterman Researchの調査で判明した。ランサムウェア攻撃に屈しないためにはどうすべきか。

身代金要求型マルウェア「ランサムウェア」の被害が増えている。一部の企業が身代金（ランサム）の支払を認めると、問題は世界規模で悪化するのだろうか。

セキュリティの名著『カッコウはコンピュータに卵を産む』の著者、クリフォード・ストール氏が直面した事件から30年弱。進化し続けるセキュリティの脅威に対抗すべく、対策にも変化が求められている。

多くの企業がサイバー攻撃に対抗するために必要とする問題解決のスキルは、多重化しているだけでなく、そうしたスキルを持つ人材を見つけることも難しくなっている。

企業はここ数年、サイバーリスクを上位の経営課題に挙げている。だが、サイバーセキュリティへの投資がきちんと行われているかは不透明だ。

モバイルや無線などのプラットフォームは大きなリスクをもたらし、「あらゆるモノのハッキング」がエンタープライズ環境に投げ掛ける脅威も増大している。