HEMS:
パナソニック エレクトリックワークス社は、住宅内の家電や設備をインターネットでつなげて連携させるホームエネルギーマネジメントシステムの中核機器「AiSEG」の最新型「AiSEG3」を2025年3月に発売する。AiSEG3の導入で、“エネルギーを最適化した家計にやさしく地球に配慮した未来の暮らし”が叶うという。
Archi Future 2024:
建設業界の生産・施工段階では、これまで情報の共有化が注目されることはなかった。現在でも過去の経験や知識、勘に依存した属人化した業務が常態化している。そうした中、構造計画研究所はAIと最適化技術の活用で、旧態依然とした仕事のフローからの脱却を提言する。
スマートメンテナンス:
JR武蔵野線では、線路の冠水を防ぐ排水ポンプの遠隔監視に、パナソニック エレクトリックワークス社のAIカメラで監視するシステムを導入した。これまでポンプの異常通知があった場合、現地に行かなければ異常内容が分からずタイムロスだったが、素早い復旧作業が可能となった。
i-Construction 2.0:
国交省は2024年にi-Constructionをアップデートし、「施工」「データ連携」「施工管理」の3つのオートメーション化を軸とした「i-Construction 2.0」を発表した。このうち施工のオートメーション化で、独立系ITベンダーのソリトンシステムズは従来の遠隔施工をさらに進化させた建機の“超”遠隔操縦を提案する。
Archi Future 2024:
建設業界の業務は、熟練者の属人化している知見や経験に依存している割合が大半。今後、2025年に訪れる熟練者の大量退職によって、これまでに蓄積された暗黙知が失われる可能性が極めて高い。AI×建築設計の領域に特化したスタートアップ企業のテクトムが開発したAIサービス「Tektome ストレージ」は、言語化できない建築設計のノウハウをAIで発展的活用ができる構造化データに変換する。
Archi Future 2024:
「暗黙知を民主化する」を掲げ、建設DXを推進するスタートアップ企業のArentは現在、建設業向けにDXコンサルティングから、システム開発、事業化までのプロダクト共創開発に注力している。高砂熱学工業とはBIMを核に据え、建設生産プロセスのデータを統合したSaaSプラットフォームを構築し、千代田化工建設とはプラントの自律設計ツールを開発した。
大手ゼネコンの建設DX戦略:
清水建設は2014年にICT戦略を策定して以降、これまでのデジタル化やDXへの取り組みが評価され、2021年から3年連続で東京証券取引所の「DX銘柄」に選定されている。現在は2030年までのDX戦略の方針となる「SHIMZ VISION 2030」を打ち出し、“スマートイノベーションカンパニー”へ成長することを標ぼう。そこで重要となる要素が、「超建設」とデジタル活用で欠かせない「情報セキュリティ」だ。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
LiLzは、沖縄科学技術大学院大学や琉球大学出身の研究者やエンジニアが集結し、2017年に沖縄のITベンチャーからのカーブアウトという形で創業したAIスタートアップ企業。「機械学習とIoTの技術融合で、現場の仕事をラクにする」をミッションとし、高砂熱学工業と共同で、バッテリー駆動だけで3年間稼働するIoTカメラと計器の値を機械学習で解析するクラウドサービス「LiLz Gauge」を開発した。
LED:
パナソニック エレクトリックワークス社は、系統の電力供給を可能にする配線ダクト「OSライン ダブル」対応のアタッチメントとユーザーがランプ部を交換できる小型LED照明をリリースした。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
あらゆる建築物は、定期的なメンテナンスとともに照明や空調の設備改修が必要となる。空調や換気に関しては、アドバンスドナレッジ研究所が開発した純国産の熱流体シミュレーションソフトウェア「FlowDesigner」を使うと、空気の流れを視覚化できる。そのため、省エネや環境改善、コスト削減など、設備改修の課題改善につながる。
BAS:
日立ビルシステムは、ビル管理の効率化や運営品質の確保、利用者の利便性や快適性の向上などにつながるビルIoTプラットフォーム「BuilMirai(ビルミライ)」を提供している。これまでは大規模ビルを対象としていたが、新たに延べ床面積3000平方メートル以下の中小規模ビル向けにパッケージし、2024年11月に第1弾の提供を開始する。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
防水や塗装、補修の工事では、その前段階で入念な調査が必要となる。2014年からドローン点検に取り組んできた三信建材工業が提供する「3次元点検台帳」は、ドローンで取得した画像データをもとに3次元の点群モデルを構築し、各種点検情報をひもづけることで、従来の点検管理の問題だった非効率が解消される。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
コムエッジの「Com's Mapper 3D」は、GIS関連サービスのCom's Mapperシリーズの1つ。3Dスキャナーなどで取得した点群を用い、特定範囲を3Dマップ化するソリューションで、作成した地図にタグを付与することで管理台帳にも使える。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
富士フイルムの「ひびみっけ」は、橋梁やダムなどコンクリート構造物の表面のひびを写真画像からAIが検出するソリューションだ。2018年にスタートし、年々ユーザー数は確実に増え、現在は約1500の企業が導入している。新たにひびみっけに特化した1億200万画像の「FUJIFILM GFX100」の格安レンタルサービスを開始した。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
さまざまな業界で導入が進むドローンだが、ユーザーが業務で使うには運用前に機体の選定だけでなく、用途に応じた通信技術や設備が必要となる。KDDIスマートドローンは、自律飛行する機体も含めたハードやソフト両面のトータルでドローン運用をサポート。特に現在注力しているのは、離着陸から巡回飛行、充電までを自動化するドローンポートと、電波がない場所に携帯電話のau基地局を構築できるStarlinkを活用した通信環境のサービスだ。
スマートハウス:
パナソニック 空質空調社は「空気から、未来を変える。」をブランドステートメントに据え、製品とサービスを展開してきた。2024年1月にはブランドステートメントの範囲に「水」を加え、今後は水関連の事業にも注力すると宣言。エコキュートの新モデル「おひさまエコキュート」はその方針に沿い、エネルギーや環境といった社会課題に対するパナソニックの姿勢を示す一例ともいえる。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
ドローンを取り巻く環境が整備されつつある中、測量やインフラ点検、警備、物流など、自社のビジネスでも活用しようと多くの実証実験が行われている。しかし、実証実験を終えた後、“足踏み”しているケースは少なくないようだ。NIROの「ドローン利活用プラットフォーム」はこうした事態の打開に向け、現場導入や新規事業の創出をサポートする“相談窓口”となるものだ。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2024:
NTTコミュニケーションズは、RTK-GNSS測位技術を活用した手のひらサイズの端末による高精度位置情報サービス「Mobile GNSS」を2023年10月から提供している。地上にある基準局と衛星から取得した位置データを利用し、誤差数センチの高精度の測位を実現し、建設現場のデジタルツインをはじめ、舗装工事のマーキング自動ロボットやAI搭載の芝刈りロボットにも使われている。
Japan Drone 2024:
Liberawareの超狭小空間に特化した点検ドローン「IBIS2」は、産業用ドローンとしては世界最小クラスで、これまで点検が困難だった天井裏やパイプスペースといった狭い箇所でも飛行できるのが特長だ。また、粉じんや水滴の環境下でも使える防じん構造が施されている。
Japan Drone 2024:
気候変動や脆弱な都市インフラを背景に、世界規模で自然災害による被害が拡大している。日本では国土強靱化基本法を制定し、国や地方自治体で防災/減災の対策が講じられている。テラ・ラボはこうした状況を踏まえ、「広域災害情報支援システム」の構築を目指すベンチャー企業だ。
ファシリティマネジメント フォーラム2024:
NTT西日本は、2018年からコロナ禍を経て4年がかりとなった本社移転プロジェクトで、通信設備の安全、社員の働きやすい環境、アセットの有効活用という3つの観点から、新たなFM戦略を立案して実践している。その取り組みが高く評価され、JFMA賞で「優秀FM賞」を受賞した。
Japan Drone 2024:
膨大な「点」の集合体で構成される点群データは、測量や建築の手法を変革するポテンシャルを持っている。しかし、ファーストステップとなるデータ取得のハードルが高く、なかなか参入に踏み切れない建設会社は多い。ドローンを飛ばすには資格を持った操縦者が必要だし、まともに使えるまでのデータ処理にはオルソ化などの専門知識と高性能PCも必要だ。Pix4Dが提案する新しい測量方法「PIX4Dcatch RTK」は、そうした悩みを抱えるユーザーでもスマホで手軽に使える3D点群データ化のソリューションだ。
Japan Drone 2024:
ソフトバンクの「SoraBase」は、ドローンの導入や運用に必要なモノとコトをワンパッケージで提供するサービス。空のラストフロンティアをドローンのテクノロジーで開放し、多産業の社会課題を解決するサービス基盤となることを標ぼうしている。
Japan Drone 2024:
大阪府堺市に本社を構える菱田技研工業は、産業用ドローン、マンション、不動産の3本柱で事業展開する企業。ドローン分野ではカスタマイズを得意とし、ハードウェア/ソフトウェアの両面で顧客のさまざまな用途の要望に対応してきた。これまでに橋梁点検や散水といった特殊用途向けにドローンを開発し、Japan Drone 2024では垂直の壁面に貼り付いて点検や清掃などを行う“壁面吸着ドローン”の「ALBATOROSS」を披露した。
第6回 建設・測量生産性向上展:
CSPI-EXPO 2024の特別セミナーに、立命館大学 総合科学技術研究機構 教授 建山和由氏は登壇し、急激に変化する建設業界を取り巻く状況や今後求められる建設産業の在り方を示した。
第6回 建設・測量生産性向上展:
人材確保は、多くの業界で企業の頭を悩ます課題となっている。中でも建設業界は採用環境が厳しく、特に新卒を採るには、これまでにない新しいアプローチが求められている。多様な業界に特化した人材紹介会社のキャリア・ナビゲーションは、こうした現状に対し、“コンストラクション・キャリア”を略した「コンキャリ」のブランドで、建設業界に特化したリクルート支援を展開している。
第6回 建設・測量生産性向上展:
土木設計の分野で、点群データの利用は一般化した手法となっている。しかし、取得した点群を設計に生かすには、変換や調整などで多くのステップを経なければならず、業務プロセスの隠れた負担となっていた。アイサンテクノロジーの「ANIST」は、こうした負担を大幅に軽減し、点群データの有効活用の場を広げる新しいアプリケーションだ。
第6回 建設・測量生産性向上展:
さまざまな業種の作業でロボットが導入されつつあるが、まだ人の手は残っている。建設現場でも、建材を運んだり、かがんだままの姿勢で作業したりすることは日常的にある。重要なのは、正しい姿勢で行い、回数や時間などにも気を配ることだろう。無理のある体勢での長時間作業は、体に大きな負担となり、ギックリ腰や関節痛などになってしまう。
第6回 建設・測量生産性向上展:
「TREND ROAD Designer」は、道路設計に特化した3DCADソフトウェアだ。米ベントレー・システムズの「OpenRoads Designer」をベースとしているが、日本の道路設計のために国内の法令や基準に準拠するように、独自の改良が加えられている。
第6回 建設・測量生産性向上展:
建機のIT化は、建設現場の効率化や安全確保に大きく寄与する。クボタは、CSPI-EXPO 2024でICT建機の先進技術を公開した。多くの来場者が注目したのは、「チルトローテータ」と「3Dマシンガイダンス」だ。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
建設現場で働く職人の多くはPCを使わず、キーボード操作にも慣れていない。神奈川エリア全域を地盤とし、建築塗装を中心に、足場の架設や防水工事も専門的に手掛ける熊澤建装が、いかにしてDXを推進してきたのか、その実例を紹介する。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
JR「東京」駅から徒歩1分の「常盤橋エリア」で、3.1ヘクタールもの都内で比類ない広大な敷地を対象に、「TOKYO TORCH」の街区名称で再開発プロジェクトが進められている。計画では、東京の玄関口に新たなシンボルとなる麻布台ヒルズを上回る高さ390メートルの「Torch Tower」が誕生する。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
労働力不足が叫ばれる建設業界では、作業効率化に向けた取り組みが進んでいるが、その中でも人に代わって現場作業を行う、いわゆる“建設ロボット”は効果が発揮されやすい。建設作業では、作業の姿勢や強度で人にとっては過酷なものが多い。それをロボットが代替すれば、その分の人手が他の作業や工程にまわせることになる。
第6回 建設・測量生産性向上展:
FAROの「Orbis」は、移動/固定を問わず、高い精度で3Dスキャンができるモバイルレーザースキャナーだ。3D測量は、近年需要が高まっている現場を3Dデータ化するデジタルツインで欠かせない技術。Orbisは、従来のレーザースキャンよりも約10倍の速さで、詳細かつ正確な空間データを取得できる。
不動産テック:
イタンジは、2023年1月から賃貸物件の退去時に発生する原状回復工事の発注や管理を行う「内装工事くんおまかせプラン」を提供している。内装工事くんおまかせプランは、「内装工事くん」のサービス内容を拡充し、退去立会いや工事手配、案件管理などの業務サイクル全体をパッケージ化して、物件管理会社の負荷を大幅に削減する不動産テックとして注目を集めている。
第6回 建設・測量生産性向上展:
中国の建設機械メーカー「柳工(LiuGong)」は、「第6回 建設・測量生産性向上展(CSPI-EXPO)」に初出展し、100%電気で稼働するBEV建機で日本市場への進出を表明した。
BIMを軸とした建設業の未来像 Vol.2:
BIMの根幹となる“情報マネジメント”は、設計〜製造〜施工〜運用の建設生産プロセスで、あらゆる情報が“つながる”ことを意味する。BIMによる情報マネジメントが可能になれば、単にIT化や業務効率化だけでない業界や産業を超えたDX=変革が実現し、その先には建設からのアプローチによる持続可能(サステナブル)な社会ももたらされる。
大手ゼネコンの建設DX戦略:
東急建設、鴻池組、大林組、西松建設の建設DXで陣頭指揮を執る4人の担当者が、MCデータプラス主催の「建設DXカンファレンス2024」で、「DXを推進した先で何を“成果=ゴール”と考えるか?」をテーマに、経営目線でDX戦略の方向性や現状の課題について熱論を交わした。
大手ゼネコンの建設DX戦略:
大林組は、収益の根幹となる「生産DX」、生産DXを下支えする「全社的DX」、全てのデジタル化とDXを担保する「情報セキュリティの強化」を骨子に、デジタル戦略を展開している。複数の変革とデジタル深化で、挑戦を続ける大林グループのデジタル戦略の現在と未来をセミナーレポートを通して紹介する。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2023:
日本の災害では、有人のヘリコプターでは対応できないケースが多いとされている。家のすぐ裏で斜面が崩れる被害が多い日本では、ヘリコプターを飛ばすことでさらなる崩落を誘発する危険性がある。こうした災害現場の現状把握に、ドローンは有効となる。
メンテナンス・レジリエンスTOKYO2023:
Autonomyは、日本でのドローン開発の第一人者として知られる千葉大学 名誉教授 野波健蔵氏が2022年1月に創業した会社。日本のドローンに関する研究開発と社会実装で世界の優位に立つことを目標に定め、オープンソースを使わない完全オリジナルのスタンスで優れた機体とソリューションを生み出している。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
L is Bは、「ライフ イズ ビューティフル」の頭文字を元とするソリューション開発会社。最近注力しているのは、生成AIを活用したビジネスチャット「direct」だ。開発当初は、さまざまな業種の現場で、円滑なコミュニケーション実現を目的としていたが、利用企業4000社超の半数近くを建設業が占めるという。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
建設業界では、2024年問題への対処が避けては通れない問題となっている。期限が迫ることで対応に苦慮する社もあるようだが、YSLソリューションは、「第8回 ジャパンビルド」で、まだ間に合うというメッセージで業界のフォローを行う姿勢をアピールした。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
MetaMoJiが開発した「eYACHO」は、紙の野帳をデジタルに置き換える現場管理アプリ。手書き入力に対応し、図面や工事日報、作業計画といった情報をリアルタイムで共有する。2024年春には、AIによるKY活動支援の「安全AIソリューション」と、手書きメモや音声を共有するテレビ電話「GEMBA Talk」の搭載が予定されている。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
日立システムズが提供するCYDEENは、もともと公共工事の事務処理を効率化する目的で開発したソリューション。その後は、ライフサイクルを総合的に支援するソリューションとして成長し、現在は公共/民間の区別なく、現場での作業効率や品質を向上させる基盤として多方面で利用されている。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
第8回 JAPAN BUILD TOKYOで、スパイダープラスは現場管理アプリ「SPIDERPLUS」の基本機能と、新たに追加した機能をPRした。新機能は、帳票デジタル化の「S+Report」やiPadでBIMの3Dモデルを閲覧できる「S+BIM」に加え、プラント、土木、インフラメンテナンスの用途別ソリューション。
第8回 JAPAN BUILD TOKYO:
建設業で時間外労働の上限規制が2024年4月1日にスタートすることに伴い、現状では紙ベースのために長時間作業の温床となっている勤怠や就業履歴の管理を、どう効率化するかが問われている。
Building Together Japan 2023:
広島県動物愛護センターの移転新築で、設計者の住建設計は、BIMソフトウェア「Archicad」とGraphisoftのビュワーアプリ「BIMx」を用い、施主の広島県とのイメージ共有や合意形成に役立てた。施設の完成後には犬や猫の出張譲渡会で、BIMxでウォークスルーを公開し、動物愛護活動のPRに用いたという。
Building Together Japan 2023:
2024年に向けた「Archicad」の最新アップデートでは、「YOUR BEST DESIGN OPTION」のテーマに基づき、設計の最適解を素早く検討して合意形成までつなげるべく、多くの機能改善を図った。Building Together Japanのプレゼンテーションから、設計BIMのワークフロー改善に資するというArchicad 27の各種機能をレポートする。
デジタルファブリケーション:
大成建設は、今までになかったデザインや施工の効率化を可能にする手段として、建設用3Dプリンティングの技術開発に注力している。従来のガントリー型3Dプリンタを大幅に刷新した最新の移動式3Dプリンタは、これまで課題だった3Dプリント範囲の拡大や鉄筋かぶりの最適化などを実現し、建設用3Dプリンティングを次のステージに押し上げるデジタルファブリケーション技術として注目を集めている。