大山聡（グロスバーグ）

大手半導体メーカー各社の2025年1〜3月期の決算が出そろった。各社の業績を比較してみると好不調が明確に分かれている。

TSMCが米国に1000億米ドルを投じて最先端プロセスの工場を設立すると発表した。しかし筆者としてはその発表がどうもふに落ちない。TSMCの本音はどこにあるのか――。

米国のトランプ大統領は2025年2月、半導体に税率25％前後の輸入関税を賦課する可能性があると明かした。実際に半導体にこのような関税がかけられるとどうなるか、予測してみた。

TSMCの工場誘致が順調に進んでいる。今後、日本はどのような半導体メーカーの誘致を積極展開すべきなのか。誘致する側、誘致される側、双方の立場を考えて私見を述べてみたい。

2024年の半導体大手メーカー10社の実績を振り返ってみたい。

今回は、半導体業界の2024年を振り返り、2025年を予測してみたい。

Samsung Electronicsの半導体事業の業績が伸び悩んでいる。筆者としては「ファウンドリー（半導体受託製造）事業の低迷がより大きな問題ではないか」と分析している。ファウンドリー業界ではIntelがファウンドリー部門の分社化を発表した。ファウンドリー業界は今どうなっているのか、今後はどうなるのか。探ってみる。

世界半導体市場統計（WSTS）によれば、2024年8月の世界半導体市場規模は前年同月比28.0％増と大きく成長した。果たしてその数字通り、半導体市場は好調なのだろうか。半導体市場の現状と今後の見通しについて考えてみた。

NVIDIAの2025年1月期第2四半期業績が発表された。その内容は事前のガイダンス通りだったが、株価は下落した。株価下落はNVIDIAの業績や今後の見通しに大きな変化はない、と見ている。だが、かなりインパクトの大きなニュースとして報道されたので、独自の見解をここで述べておく。

2024年8月1日、Intelの2024年第2四半期（4〜6月）決算が発表された。このところのIntelの決算からは、かつて半導体業界の王者として君臨していたころの勢いが感じられない。そこでIntelの現状を分析しながら、いろいろなことを学び取っていく。

このところ中国に向けて半導体製造装置が大量に出荷されている。一方で、中国産の半導体デバイスの流通量が増えている様子がない。どういうことなのだろうか。

WSTS（世界半導体市場統計）が2024年および2025年の世界半導体市場予測を発表した。2024年の成長率は前年比16.0％と予測されているが、条件次第ではもっと強気な予想も可能ではないか。今回は、これまでの状況を踏まえながら今後の市況見通しについて考える。

2024年4月18日、TSMCが2024年第1四半期（1〜3月期）の決算を発表した。ファウンドリー業界で独り勝ち状態のTSMCには、ハイエンドプロセスを中心に需要が集中している。近年の同社決算を振り返り、TSMCの現状や見通しを考えてみる。

半導体市場の動向に異変が起きている。PC／スマホ向け半導体が回復しつつある一方で、これまで好調だった自動車向け半導体需要が減速し始めているのだ。なぜ自動車向け半導体の需要が減速し、今後どうなっていくのか。

今回は、米国による中国に対する規制（対中規制）について、これまでの経緯を踏まえながら、実際に行われている内容を整理し、今後の見通しについて考えてみたい。

2023年の半導体売上高上位10社の時価総額を比較しながら、それぞれの企業の現状や期待度について述べてみたい。

先日、WSTS（世界半導体市場統計）が2023年秋季の世界半導体市場予測を公表した。今回は、WSTSの予測を見ながら2023年の着地および2024年以降の市況の見通しについて私見を述べる。

キオクシアとWesternDigital（ウエスタンデジタル／以下、WD）の統合話は破談になったようだ。なぜ破談にいたったのか。その背景を考えてみたい。

世界半導体市場は、メモリの予想以上の低迷が主要因で、前年を下回るマイナス成長がかれこれ1年以上も続いている。今回は、メモリメーカーで唯一の日系企業であるキオクシアの今後の見通しについて考えてみたい。

中国のHuaweiが5G（第5世代移動通信）対応のスマートフォンを発売したことを受け、米国による対中の半導体規制がより強化される可能性が高い。今後、われわれおよび日系各社は、どのようなスタンスで臨むべきなのか、考えてみたいと思う。

半導体不足の問題は、2023年前半には解消傾向にある。しかし、自動車業界では「半導体不足は解消した」と実感している方はまだ少数派のようだ。現状として何が起こっているのか、改めて整理しておきたいと思う。

経済産業省は2023年6月6日に「半導体・デジタル産業戦略」の改定を取りまとめ公表した。その内容を見ながら、実現性の高い日本の半導体・デジタル産業戦略について考えてみたい。

2023年6月6日、WSTS（世界半導体統計）は2023年および、2024年の半導体市場予測を発表した。半導体市場のこれまでの状況を踏まえながら、今後の見通しについて考えてみたいと思う。

2023年5月12日、東芝の決算が発表されたことで、大手電機メーカー8社の決算が出そろった。各社の決算内容および、2023年度業績見通しについてみていこう。

今回の半導体不況の実態や回復の見込み、そのタイミングについて考えてみたい。

半導体メーカーは在庫過剰を抱えるのに、なぜ自動車メーカーは半導体不足に悩むのか

混沌とした半導体市況の中において、その中心的存在とも言えるSamsung Electronics、Intel、TSMCの半導体大手3社の現状を分析し、各社の今後の見通しについて述べる。【修正あり】

今回は、半導体不足が発生した原因から、今に至るまでの現状について分析し、今後の見通しについて述べさせていただく。

WSTS（世界半導体市場統計）は2022年11月29日、2022年秋季半導体市場予測を発表した。同予測によると2022年の世界半導体市場規模は前年比4.4%増、2023年は同4.1%減と4年ぶりにマイナス成長になるという。昨今の半導体市況を踏まえ前回予測から下方修正された格好だ。今回の不況を抜け出すキッカケは何なのか、気になるところである。今回は、WSTSの予測をみながら2022年の着地および、2023年以降の市況の見通しについて私見を述べさせていただく。

2022年11月11日に東芝の2022年3月期（2022年度）上半期決算が発表され、大手電機8社の決算が出そろった。急速に円安が進んだ中で、増益の追い風を受けた企業がほとんどないという実態に、個人的にはやや驚きと失望を感じている。ここでは各社の注目すべき点を紹介しながら、今後の見通しについて述べてみたい。

今回は、半導体業界にとって主要なアプリケーションの1つである自動車業界を例にとって、日本の半導体関係者が着眼すべきポイントについて、述べたいと思う。

半導体市況が暗転しつつある。「不況期こそ、来たるべき好況期に備えた戦略が必要だ」とは昔から業界内でも言われている。今回は個人的にいろいろと気になることがあるので、ここで日本の半導体産業の「あるべき姿」について考えてみたいと思う。

今回は、PCやスマホ市場比率の高い半導体メーカーの決算コメントに目を向け、各半導体メーカーが今後の見通しをどのように考えているのか、整理してみたい。

前回、「潮目が変わりつつある世界半導体市場」について述べたところ、多くの方々から反響をいただいた。筆者の主張に注目していただけたことは非常に光栄なことである。ただ逆に、これだけ注目されたということは、多くの方々が今後の市況の見通しを心配されていることの証左ではないか、という気もしてくる。実際に市場ではどのような動きがみられるのか。今回はもう少しアプリケーション寄りの情報を整理してみたい。

今回は、2022年後半および、2023年以降の半導体市況の見通しについて私見を述べさせていただく。

2022年5月13日、東芝が決算を発表したことで、大手電機メーカー8社の2021年度（2021年4月〜2022年3月期）通期業績が出そろった。各メーカーの計画通り、2021年度は増収増益を達成した企業が多かったが、この中でも伸び悩む企業、収益の柱が育っていない企業など、課題も散見される。取り組みや戦略にそれぞれ特長があった。そこで各社別に状況を確認してみたい。

中国と日本はどのように付き合うべきなのか。特に日系企業は今、何を考えるべきなのか。中国との付き合い方、考え方について、整理してみたい。

今回は、あまり好ましい話題ではないが、ロシアがウクライナへの軍事侵攻という暴挙が世界半導体および、エレクトロニクス業界にどのような影響を与えうるか、について考えてみたい。

日本電産の半導体に対するこだわりを引用しながら、日本における半導体産業はどうあるべきか、私見を述べてみたい。

今後の半導体市況について語るのは無謀かもしれないが、着目すべき点や留意事項などについて、整理しておくことはそれなりに意味があるだろう。ここでは、いくつか気になる記事やデータを参照しながら、コロナ禍における影響について考察してみたいと思う。

2022年の半導体市況、そして、半導体不足の解消時期について展望してみたい。

大手電機8社の2021年度中間決算が出そろった。前年度（2020年度）と比較して、業績を回復させた企業が多かった。だがその中で、回復に物足りなさを感じる企業や、東芝のように「脱・総合電機」を決意した企業があり、全体的に注目度の高い決算発表が多かった。各社の決算内容を振り返ろう。

2021年9月、政府は「デジタル庁」を新設した。国／地方行政のIT化やDX（デジタルトランスフォーメーション）の推進を目的にしたIT分野を担当する省庁だが、果たして上手く機能してくれるだろうか。残念ながら日本のデジタル化、システム化は「官」も「民」も世界の中では後進国に甘んじている。ここでは、どうすればデジタル化を推進できるのか、筆者の持論を展開させていただきたい。

ASEの普及で車載半導体が今後どのように変わっていくのか、どのようなプレイヤーが注目されるのか、目を離せない。ここでは直近のCASE関連の動きをまとめながら、今後の動向について考察してみる。

2021年6月、経産省は「半導体・デジタル産業戦略」を公表した。経産省がどのようなことを半導体産業界に呼び掛けているのか。それに対して現状の半導体業界はどうなのか、私見を織り交ぜて分析してみたい。

WSTS（世界半導体統計）がこのほど公表した世界半導体市場規模予測は前年比19.7％増、2022年も同8.8％増とプラス成長が続くとした。2020年12月の時点の予測を大幅に上方修正したことになる。昨今の半導体市況を見れば、上方修正は当然と言える。だが、この状態がいつまで続くのか、2022年をどのように予測すべきか、ここで考えてみたい。

日本政府や与党・自民党は、半導体産業を重要視し、さまざまな動きを見せ始めている。今回は、この辺りの動きについて、少し整理してみたいと思う。

2021年5月14日、東芝の決算発表が行われ大手電機メーカー8社の2020年度（2021年3月期）決算が出そろった。各社とも2020年度はコロナの影響を余儀なくされたが、この影響がプラスに出た企業がある点に注目したい。マイナスに出た企業は、いずれも2021年度での回復を見込んでいるが、各社の取り組みや戦略にそれぞれ特徴がある。そこで各社別に状況を確認してみたい。

ルネサス エレクトロニクスの那珂工場では火災からの復旧作業が急がれている。ただ、目指すべきは「復旧」だけでなく、「改革」を念頭に置かねばならないのではないか、と考えざるを得ない。

連日、米国政府や欧州連合（EU）が半導体業界に巨額の支援を行うと報道されている。ただ筆者としては「何かヘンだ」と違和感を覚える。米国やEUの本当の狙いは他にあるのではないか、と勘ぐってしまう――。