石原忍

アンドパッドは、BIM導入を包括的に支援するコンサルサービスを開始した。施工管理の知見があるアンドパッドの担当者が、資料や図面をもとにBIMモデルを受託制作するだけでなく、伴走支援で現場監督や職長が使いこなせるまでBIM活用をサポート。BIMモデルを10分の1にまで軽量化する専用ビュワーとともに、現場でのBIM定着を促す。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、まだまだ続く2025年の残暑を乗り切るために役立つ、さまざまな建設ICTツールを1冊に編纂しました。

気象庁の3カ月予報で、2025年9〜10月の平均気温は全国的に「高い」と予想されており、厳しい残暑は9月も続きそうだ。しかし、2025年6月には熱中症対策が義務化されたことで、屋外が主な仕事場となる建設業では対応が必須となった。そうした例年とは異なる変化の中、総合レンタル会社のアクティオは「近場／近辺を冷やす」「広範囲を冷やす」「体内から冷やす」「現場環境を管理する」のアプローチで、現場視点での暑さ対策を提案する。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2025年4〜6月の第1四半期にBUILTで公開したAI関連の注目ニュース10選です。

ボルボ・グループ・ジャパンは、フル電動式の大型ホイールローダー「L120 Electric」を発売した。バケット容量は3.6立方メートルで、90分充電で約9時間稼働し、CO2排出量を大幅に低減しながら、ディーゼル駆動機に匹敵するパワーを備える。2025年9月までに国交省のGX建機認定も取得し、アスファルトやコンクリートのプラントなどでの導入を見込む。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2025年1〜3月の第4四半期にBUILTで公開したAI関連の注目ニュース10選です。

東京メトロ「西葛西」駅から徒歩4分の場所に、元スポーツクラブの建物をリノベーションした大型ホステルが2025年5月に誕生した。手掛けたのは大和ライフネクストで、客室は2段ベッドのドミトリータイプや個室タイプなど全289床。「旅人の居場所、あなたの家」のコンセプトに基づき、4階にはプールの名残を生かしてリゾートビーチを模した開放的なラウンジを設け、宿泊者同士が交流する非日常空間となる。

アクティオは、小型建機を遠隔操作する独自システムを開発した。実証実験では、衛星通信のStarlinkと各種カメラも含むジザイエの映像伝送技術で、鹿児島姶良工場と東京本社の約956キロをつないだ。能登半島地震などの突発的な復旧工事で短期レンタルの需要増に伴い、既に能登や福島で問い合わせがあり、狭小空間の工事向けにも建機遠隔化システム一式のレンタルや特注対応で提案する。

大林組とトヨタの未来創生センターなど4社は、コンクリ路面にLEDを設置し、人が歩くと発光してドライバーに注意を促す高機能の横断歩道を開発した。路版をユニット化しているため、設置や取替えが簡単で、豪雨時の排水機能も備える。

大林組は、金属を素材とする3Dプリンティング技術を開発し、コンピュテーショナルデザインで自動生成した3Dモデルをベースに座面付きの大型オブジェを制作した。これまでセメント系が多かった建設用3Dプリンタで、新たに金属系素材が扱えるようになり、建設業界でデジタルファブリケーションの用途が広がることになる。

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日立ソリューションズは長野県のゼネコン北野建設と共に、建設業で生成AIを活用した社内ナレッジ活用の検証を行っている。そのために社内で書式などが統一されていない図面や技術文書、報告書といったデータの構造化と、施工管理アプリとも連携する。若手社員へのノウハウ継承やヒヤリハット事例の収集、週次報告書の自動作成などが可能なり、近い将来は外販も見据える。

長谷工コーポレーション初のコンセプトハウスとなる感性を取り戻す住まい「ivi house」が、細田工務店や多数のクリエイターの協力を得て、東京都杉並区で完成した。コンセプトは、ロボット工学の第一人者で知られる大阪大学大学院 教授の石黒浩氏が考案。暮らしの中で自然と調和する生命を宿した家を、現代の先端技術と建築の融合で具現化した。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、大阪・関西万博を建築意匠の視点で捉え、海外パビリオンを中心にEXPO会場の見どころを写真で巡ります。

KDDIスマートドローンは、ドローンサービスの次なる一手として、メーカー各社が機体とセットで提供を始めた自動充電付きの基地「ドローンポート」を活用した“遠隔運航”サービスを展開している。既に実績がある能登半島地震での道路啓発工事を踏まえると、現地への人員配置ゼロの利点で、災害時に被災状況の把握や建設現場の進捗確認などでの需要が見込める。

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2025年度から国交省の直轄土木工事のうち「土工」と「河川浚渫」で、小規模でも発注者指定を基本にICT施工が原則化される。建機メーカーのコマツはこうしたICT施工の拡大に対応すべく、運転席のモニターに設計データの掘削面と刃先の位置などを表示する施工サポート機能「3Dマシンガイダンス」を標準搭載した次世代3D施工機を提案する。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2024年10〜12月の第3四半期にBUILTで公開したAI関連の注目ニュース10選です。

建設現場の遠隔監視が生成AIへの話し言葉で可能になるMODEの「BizStack Assistant」。現場向け映像カメラサービスに強みがあるキヤノンマーケティングジャパンとセーフィーとの技術提携により、両社のカメラで取得した映像も、異なる種類のデータを扱える“マルチモーダルAI”で、発話での呼び出しや画像解析が可能になる。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、日建設計が手掛けた明治大学 生田キャンパスの新校舎設計でのBIM活用事例を紹介します。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2024年7〜9月の第2四半期にBUILTで公開したAI関連の注目ニュース10選です。

トヨタは新規事業で、建設現場向けに移動型の現場事務所や休憩室となる一般車でけん引可能なトレーラーハウスを提案する。事務所と現場間の移動時間を削減するとともに、隙間時間の有効活用が可能になり、建設現場の2024年問題対策や働き方改革が実現する。

国内で5兆円規模ともいわれるインフラ構造物のメンテナンス市場だが、老朽化と土木従事者の不足の二重苦で、維持管理の効率化が社会課題となっている。そこで東芝は、目視では分からないコンクリ橋内部の劣化をIoTセンサーで可視化する技術を開発。今回、模擬橋梁を用いた検証を経て、車の種類や速度、橋の構造などあらゆる環境下のコンクリ橋でも統一基準で評価する技術を確立した。

三菱商事のQRコードで宅配ボックスから商品の発送や受け取りができる「Smariサービス」の新サービスで、全国のマンション自宅前に設置した専用ボックスから「メルカリ」で売れた商品を送れるようになった。パナソニック製インターフォンとも連携し、配達員がワンタイムパスワードでオートロックを解除して荷物を回収するため、再集荷の2度手間が解消される。

BIMソフトウェアRevitの大手ゼネコン5社によるユーザー会「BIM Summit」内の構造分科会は、BIMの構造設計で使う「免震装置」のファミリ（BIMの部品）の仕様を共通化した。データ整備には免震装置メーカーのブリヂストンとオイレス工業も参加し、親と子の“入れ子”の構成で、装置選定の設計検討が型番の入れ替えだけで可能になる。

家庭用や業務用の高圧洗浄機で知られるKärcherは、建設業界向けにも用途に応じた多種多様な清掃製品を展開している。2023年に発表した床洗浄ロボットは大成建設が導入を決め、薬品ではなく熱湯による除草システムは日本ロード・メンテナンスの道路清掃で使われているなど、現場で徐々に普及しつつある。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することでダウンロードできます。今回のブックレットは、2024年の酷暑を乗り切るために役立つ、さまざまな建設ICTツールを1冊に編纂しました。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットでは、「第8回 鉄道技術展2023」の最新技術や製品を写真で振り返ります。

2022年に三菱電機のビルシステム事業と、三菱電機ビルテクノサービスが経営統合して、発足した「三菱電機ビルソリューションズ」。エレベーターやエスカレーターなどのビル設備を販売するだけでなく、施工や保守、改修までのライフサイクルをカバーするワンストップサービスを展開している。今般、東京駅の目の前に位置する本社ビルに、最新のビルソリューションを展示するショールームをオープンした。顧客とビジョンを共有しながら、サステナビリティやスマートビルなどにつながる共創を目指す、新ショールームを見学した。

NTTコミュニケーションズは、東大発ベンチャーのARAVと共同で、日本全国の建設現場で稼働するあらゆる建機を対象に、遠隔操縦を可能にする「遠隔操縦／自動化ソリューション」の提供を開始した。大手通信キャリアの強みとなる通信は、5Gや固定回線だけでなく、衛星通信の「Starlink」とメッシュWi-Fiも提供し、映像遅延が0.3秒以下に収まる遠隔操作に適したネットワーク環境を構築できる。

記憶にまだ新しいルフィ事件や白昼の銀座で時計店押し入り、ここ最近は過疎地のポツンと一軒家も狙われ、日本全国で強盗事件が多発している。犯行の手口も、白昼堂々集団で、大型のバールなどの器具で窓ガラスを破って侵入するというこれまでにあまりなかった手法が増えている。ホームセキュリティサービスを展開するセコムは、警備会社の視点から、集団強盗の進入口を完全に遮断し、警備スタッフが駆け付けるまでの時間を稼ぐ、新たな窓ガラスを開発した。

MODEは、生成AIとIoTのチカラで、建設業界を筆頭に多様な産業の課題解決を目指すスタートアップ企業。IoTのチカラとしては、IoTデータを集約して可視化するプラットフォーム「BizStack」が、前田建設工業など複数のゼネコンで活用されている。今回、生成AIを現場を最もよく知る作業員の部下やアシスタントと位置付けた機能を追加した。先行導入した山岳トンネル工事では、40％の時間削減などの効果が得られているという。

ボルボ・グループ・ジャパンは、日本市場で3機種目のEV建機となる「EC230 Electric」を発売する。国交省のGX建機認定制度など日本で今後、建機EV化／電動化が普及することを見据え、独自に内製化しているICT施工の機能も備えた需要の多い20トンクラスで本格拡販に乗り出す。

国内でもBIMの国際規格「ISO 19650」を取得する企業が増え、BIM＝情報マネジメントの概念が浸透してきている。ISO規格の策定や認証サポートを国内外で展開するBSI（英国規格協会）は、BIMが作業効率化や建設生産プロセスの全体最適化だけでなく、環境負荷の軽減やエネルギー効率の向上など、サステナビリティ推進の基盤にも成り得ると提案する。

首都高は、AIを活用したインフラ維持点検の高度化などを盛り込んだ2024年度からの3カ年中期経営計画を策定した。既存高速道路の更新では、羽田トンネルや荒川湾眼橋などを含む21.6キロを対象に、3056億円を投じて抜本的な対策に乗り出す。

建設現場向けにクラウド録画カメラを展開するセーフィーは、固定設置型の定点観測カメラ「Safie GO」シリーズに、建設現場全体を1台で撮影する「Safie GO 360」を追加した。撮影した広角の映像は、360度上下左右に動かせ、隅々まで取り逃しがなく、施工品質の確保や労働災害防止に役立ち、2024年問題の解決や同年6月にも解禁される遠隔巡視に対応した建設ICTツールとなっている。

パナソニック エレクトリックワークス社は、心地よい雰囲気の空間づくりに役立つ、“ゆらぐ光”のLEDランプ「LEDフラットランプ ゆらぎ点灯タイプ」を発表した。特別な工事が要らず、そのままホルダーに取り付けられるため、店舗や宿泊施設などの夜を楽しめるスポット演出が手軽に実現する。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、これまでにBUILTで連載した土木学会による「土木工学×AI」の先端研究をまとめた第2弾です。

大和ハウス工業は、2022年度から5カ年度の中期経営計画で、守りのDXで持続的成長モデルの構築を掲げている。その中核を成すBIMは、既に設計で全件BIM化を達成し、これまでの導入期から、共通データ環境に蓄積するBIMデータを建材データベースやxRなどで、いかに利活用するかの活用期へと移行している。

技研製作所は、地盤工事でグローバルに展開する「圧入施工」の遠隔操作をデジタルツインで実現した。数百キロ離れた場所にいるオペレーターがラジコンのように操作するだけで、AIの自動調整で杭のズレは10ミリ以内に収まる施工品質が保てる。2024年問題に応じる省人化だけでなく、海外現場で熟練者の配置や人材育成も不要となる。

日本HPは、建築／エンジニアリング／建設（AEC）向けの大判プリンタ「DesignJet」シリーズに、A0ノビとA1対応の最新モデル計5機種をラインアップに加えた。新モデルは、サステナブルかつ安全で高品質な図面プリント環境と、多様化するプリントサイズへの対応も図った。

情報処理推進機構（IPA）のデジタルアーキテクチャ・デザインセンター（DADC）で、スマートビルの定義やシステムアーキテクチャ、運用プロセスなどを示す「ガイドライン」が2023年4月に公開され、海外に遅れること国内でもスマートビル化の流れは着実に進展しつつある。そうしたなかでソフトバンクが日建設計をパートナーとし、建物の統合基盤“ビルOS”を核に、次世代のスマートビル構築を設計段階から支援する合弁会社を設立した。将来は、海外へOSやアプリを含むパッケージ販売も視野に入れている。

大成建設は、プロジェクションマッピングを利用した独自の墨出し技術「T-iDigital MARKING」をリコーとの共同で、投映面積を300インチに拡大させるなどの高度化を図った。プロジェクター技術を有するリコーが協力した契機となったのは、驚くことにBUILTのメールマガジンだったという。

セコムは、人や車を画像認識AIで検知する国産の次世代機「セコムドローンXX」を開発した。AIに加え、雨や風の中での自動運用を可能にした飛行性能で、XXの名の通り、フィジカルセキュリティに限らず災害対応やインフラ点検などの多用途（X）でドローン市場そのものの変革（X）を目指す。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットでは、2024年問題を目前にして、建設業各社にとって参考になる大手ゼネコンの脱ペーパレス化や現場の入退場管理システムなど、業務効率化対策の事例集です。

2000年以降、生産年齢人口減少の1.5倍以上にもなる急速なペースで技術者の減少が進行しており、年々増加する超重要インフラとの需給ギャップから、2030年には3割以上の設備でメンテナンスが成り立たなくなる危機が迫っている。

三菱電機ビルソリューションズは、ビルの入退室管理システム「MELSAFETY-G」で、サーバ更新など管理者の負荷軽減を図るべくクラウドタイプを発売する。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットは、これまでにBUILTで連載した土木学会による「土木工学×AI」の先端研究をまとめた第1弾です。

ウェブサイトに掲載した記事を印刷しても読みやすいPDF形式の「電子ブックレット」にまとめました。無料のBUILT読者会員に登録することで、ダウンロードすることができます。今回のブックレットでは、「第59回 JAPAN DIY HOMECENTER SHOW 2023」の注目ブースを写真で振り返ります。

不安定な経済、工事費の高騰、労働力の不足など、世界規模でさまざまな課題に直面している建設業界――。解決策の省力化や省人化を図るために、BIMをはじめとする建設DXにどう向き合っていくかが、今後の建設市場を生き残る上では重要となる。そこで、AutodeskとDeloitteは、デジタル技術導入の現状を探る調査を共同で実施した。