岡垣智之

組織に蓄積されたデータ資産から価値を引き出しビジネスにつなげるために求められる「BI」。導入したからこそ見えてくる課題もある。

2021年にZoom Phoneが発表され、国内でも利用が始まった。PBXの運用を必要とせず、ハードウェアの運用保守から解放されるなどのメリットがある一方で、導入に際して注意したいポイントもある。

Microsoftのサティア・ナデラCEOは、2022年11月16日に開催された日本マイクロソフト主催イベントのオープニングセッションに登壇した。インフラやデータ、AI、働き方など6つの領域に分けて、企業事例を交えながら今後重要となるテクノロジーについて語った。

業務の「効率化」から「自動化」へと意識が移り、ここ数年、RPAなどによる業務自動化ブームが続いた。RPAはただのブームで終わるのか、それとも利用は加速し続けるのだろうか。

経済や社会の混乱が続く中で組織を強化し、変化に順応させるためには、今のシステム環境をどう変え、どのようなテクノロジーが必要となるのか。2023年以降で重要となるだろう10のテクノロジーについて解説する。

Teamsに代表されるコミュニケーションツールの利用が日常的になった今、SaaSベンダーはそれらのツールとの連携強化を進めている。本稿では、SaaSベンダーから発表された連携機能の情報をまとめた。

社内コミュニケーションがメールからチャットへと移りつつある現在、ビジネスチャットは企業においてどこまで市民権を得たのか。調査結果から、その答えを探る。

Windowsの標準Webブラウザとして長きにわたって親しまれてきた「Internet Explorer」。2022年6月16日のサポート終了まで、残り1週間を切った。既に対応済みの企業も、あらためて対応漏れがないかどうかを確認しておきたい。

「Microsoft Teams」からBIデータが参照できたり、メンバーのスケジュールや在席状況、勤怠が確認できたりと、アドオンツールや連携機能によってWeb会議やチャットにとどまらない使い方が可能になる。

テレワークで経験値を得た企業は、自社にとってさらに最適な働き方を模索し始めている。従業員と組織にとって、本当に理想的な働き方とはどのようなものか。寄せられた意見からその答えを探る。

「Windows 10」のリリース当時を振り返ると、サポート終了半年前になってもなお「Windows XP」を使い続ける企業が多く、総務省が注意喚起をしたほどだ。2021年10月にリリースされたばかりの「Windows 11」も同じ道をたどるのだろうか。

本連載の最終回では、IT投資の増減の見込み、投資を予定している項目、興味、関心のある項目、勤務先における重要課題について尋ねた結果をまとめた。例年と比較して、企業の投資は何がどう変わろうとしているのか。

2021年1月に2度目の緊急事態宣言が発令されたが、1度目のような緊迫感はない。テレワークの快適さを知るも、オフィスの勤務を望む人が少なくないことが分かった。その理由はどこにあるのか。

連載3回目は、読者から寄せられたテレワークでの「ネットワーク」「デバイス」に関する課題や問題点を紹介する。勤務先で実際に起きたテレワーク中のトラブルに関して、フリーコメント形式で尋ねたところ、多数の“珍事件”が寄せられた。

苦境の今だからこそ、ITを積極的に活用して1人当たりの生み出す価値を高め、組織として十分な収益を確保できる仕組み作りが必要だという。政府は中小企業に向けて、補助金による新たな支援策を提示する。

キーマンズネットの読者1329人に対して、勤め先における2020年のIT投資額の増減と投資分野について尋ねた。2019年は「Windows 10」へのリプレースに投資が集中したが、2020年は企業の焦点はどこにあるのか。

働き方改革の次の考え方とされる「Future of Work」。言葉の定義や意味はまだはっきりとしていない部分もあるが、単なる働き方改革の延長線にあるものではなさそうだ。IDC Japanは、2020年の重要なキーワードとなると予測している。

キーマンズネット読者1329人を対象に、組織におけるコミュニケーションスタイルについて尋ねた。ビジネスチャットが登場して久しいが、それらの利用はイマイチ盛り上がっていない。その理由とは。

2020年は「as a Service」の考え方はSIerにも求められ、働き方改革も次のフェーズへと移るだろうとIDC Japanは考える。これに対して、組織は何を考え、どう意識転換するべきか。

かつて大手企業でRPA全社展開プロジェクトのリーダーを務めた竹内氏は、現在「現場スケール型RPA」の伝道師として活動する。RPAの適応領域を拡大するには「現場増殖型RPA」に変えることが必要だと言い、3つのポイントを挙げた。

年々拡大を見せるAI市場。IDC Japanによると、2022年にはグローバルで792億ドル規模の市場になると見込む。同社は、国内のAI市場も右肩上がりになるだろうと見ているが、不安要素があるという。

業務の効率化に頭を抱える企業は多く、三井住友銀行もその1社だった。ヘルプデスクや人事総務、顧客応対など行内には合理化すべき業務が多くあった。これらを効率化するために同社が選んだ選択肢とは。

組織にとって業務の効率化が大きな課題となる中、いまだに効率化が進んでいないのが「会議」だ。NTTコミュニケーションズは、AIを活用して会議の効率化を図ろうと新サービスを発表した。これによって、どこまで会議はラクになるのだろうか。

サイトを訪れた消費者への“おもてなし”を個別最適化しコンバージョン（成約）につなげるには、単なる“施策のベタ回し”ではダメだ。人の感情はその時々で変化するため、その瞬間に効果的な施策を打つ必要がある。NTTドコモは、AIを使ってこの課題をどう乗り越えたのか。

サイボウズ 代表取締役の青野社長は、グループウェア新時代を迎える今、使いやすさだけではダメだと語った。これからのグループウェアに求められるものとは。

キーマンズネット読者1541人に対して、勤務先での2019年のIT投資分野と今関心のある分野について聞いた。投資を予定する分野では2018年の調査結果と比べて大きく伸びを見せた項目があったが、一体どの分野が伸びたのか。

第3次AIブームと呼ばれる現在、RPAと並び企業の関心が高いAI。今のブームは一時的な盛り上がりなのか、それとも定着の前段階なのか。それを探るために、1541人の読者に対して勤務先でのAI活用状況について聞いた。

2019年は元号改正と消費増税といった大きなイベントが控えている。だが、新元号は発表されておらず、消費増税はまだ予定とされている。その中で、企業はシステム対応をどう考えているのか。その様子を読者調査から探る。

職場のストレスが深刻化する中、その対策として始まったストレスチェック制度。だが、実施しても従業員の健康状態が変わらないと悩む企業もある。今のストレスチェックのどこがダメなのか。そして、「ブラック企業」と呼ばれないためには、企業として何をすべきか。

高いパフォーマンスを生み出す組織を作るには、従業員が力を発揮できる環境作りと適切な健康管理が必要だ。従業員の健康管理において、ストレスチェックは重要な役割を果たすが、実施するだけにとどまり、その結果を改善に生かそうとする企業は半数にも満たないという。企業は従業員の心のケアに対してどう向き合うべきか。

全世界に16万人の従業員を抱える富士通。全社的な働き方を見直し、改善するのは容易ではない。そこで考えた富士通ならではの取り組みとは。

日本マイクロソフトは、2011年の震災をきっかけに自社の働き方がいかに非効率であったかを見つめ直した。徹底的な業務改善を実施したところ大きな成果につながったわけだが、何を実践したのか。

情報保護に関する法令を厳罰化するなど、グローバルでは年々セキュリティに対する意識が高まっている。対して、まだまだ「ぬるま湯」の日本企業に足りないモノとは何だろうか。

サイバー攻撃を受けた企業はその後どうなるのか。本レポートでは、ネットワークセキュリティベンダーが発表した調査を基に、事後対応にかかるコストや倒産リスクとセキュリティ対応の穴について説明する。

求めていた人材は、実は隣の部署にいた。情報連携のない従来型の人材調達ではよくあることだ。人材不足の今、それでは求める人材をなかなか獲得できない。そんな人材調達を効率化する人材シェアリングとは。

2020年には売り上げを現在の2倍にする。そう意気込んだベリタステクノロジーズが新製品として発表したのが2つのアプライアンス。このクラウド時代になぜ“ハコモノ”をリリースしたのだろうか？

日々進化するサイバー攻撃。今、標的となっているのはどこだろうか。アカマイ・テクノロジーズが発表したセキュリティレポートを通じて、最近の攻撃手口と被害について実態に迫る。

世界で8万社の企業で導入されているBox。日本法人のBox Japanが日本向けに新たなサービスを提供するという。新サービスに込められたBox Japanの狙いとは。

2020年にサポートが完全終了となるWindows 7。IDC Japan アナリストの浅野氏がWindows 10への移行状況について「この状況はまずい」と語るが、その理由とは。

企業担当へのアンケートから2018年度のIT投資動向を探る。AI／機械学習、IoTなどのキーワードが挙がる中、今、企業の関心と投資ポイントはどこにあるのだろうか。