ICTの全面的な活用を導入し生産性向上を図る山口土木は、デルの高耐久タブレット「Rugged」を現場で積極的に活用している。導入を決定したのは、同社の取締役 統括技術部長兼総務部長・松尾泰晴氏。「プロの土木アスリートとして、新しい建設業のスタイルをつくる」を掲げ、業務効率化の実績は業界内でも高く評価されている。
現場で使えるノートPC：
デルは、2018年11月に14型の高耐久クラムシェルノートPC「Latitude 5424 Rugged」「Latitude 5420 Rugged」「Latitude 7424 Rugged Extreme」を発売した。それまで販売展開していたRuggedノートブックのカテゴリーを刷新し、販売の比重が高かった5414を、5424と“薄型軽量”の5420に分割し、モビリティーを高めた。
協和エクシオは、自社のIoTセンサーと、Microsoft Azure IoT Edgeを活用した「Vision AI Developer Kit」を組み合わせた実証実験を開始した。これまでAIを導入することが難しいとされてきた建設現場やビルなどに適用し、IoTセンサーと組み合わせたエッジ画像処理で、現場の危険予知や施設の防犯などに役立てていく。
ドローン点検：
アイエイチプランニングと竹腰永井建設が、山岳部の「砂防設備」を対象に、ドローンを活用して維持管理するプロジェクトを開始した。
受注動向：
北海道日本ハムファイターズが、北海道北広島市で計画している新球場構想で、大林組とHKSが共同で設計・施工を受注したことが明らかになった。
次世代マンション：
IoT化の波は、マンションにまで広がっている。日商エステムが大阪・阿倍野区で建設を進めるスマートマンションは、IoT技術を採り入れ、自宅内の家電や照明などの住宅設備を外出先からスマートフォンで状況確認したり、自分の声でコントロールすることが可能な次世代マンションだ。
災害×新技術：
大阪府泉南市で2018年9月19〜21日、E・C・R一級建築士事務所がドローンを使用し、公共施設の点検撮影を行った。泉南市と同事務所が2018年4月6日に締結した「災害時における支援協力に関する協定書」に基づくもので、期間の決定には同社がサービス提供するドローン向けの天気予報システム「Dro天（どろてん）」が活用された。