遠藤文康

生成AIやAIエージェントが普及する中、急速に存在感を高めているのが分析データベース「ClickHouse」だ。なぜAnthropicやマツダ、Teslaなどが採用するのか。創業5年で企業価値150億ドルの背景は。CEOアーロン・カッツ氏へのインタビューを踏まえて解説する。

老朽化し、仕様を知る担当者も退職するなどして塩漬けにされる「レガシーシステム」。調査だけで億単位のコストを要し、ビジネス変革の足かせになりかねない難題にAI駆動開発でどうアプローチできるのか。Scalarが取り組むAIエージェントを使ったモダナイゼーションについて聞いた。

同業Veritas Technologiesのデータ保護事業を2024年に買収し、データセキュリティ市場での存在感を高めているCohesity。ランサムウェアの脅威が続く中、ユーザー企業は現状のセキュリティリスクをどう捉え、どう向き合うべきか。同社CEOのサンジェイ・プーネン氏に見解を聞いた。

ひとたび起きたシステム障害で信頼を失墜し、さらには復旧後にも残る影響で多大な損失を招きかねない時代だ。AIによる自動化も広がる今、運用プロセスやエンジニアはどうあるべきか。インシデント管理ツールベンダーPagerDutyのジェニファー・テハダ会長（前CEO）は、エンジニアの燃え尽き症候群を生む体制から脱却し、全員が「ビルダー」になるべきだと語る。その真意とは。

AIによってソフトウェア開発のスピードは飛躍的に高まっている。一方、AIで生成されるコードの増加は、システムの挙動にどのような影響があるのか把握することを一段と難しくする。企業はこれにどう向き合うべきか。オブザーバビリティーツールを提供するNew RelicのCEO、アシャン・ウィリー氏に聞いた。

生成AIの台頭以降、ソフトウェア開発の現場では「AIコーディング」が急速に広がっている。人材不足や開発スピード向上への圧力を背景に、効率化への期待は高い。だが、コーディングが速くなっても開発は必ずしも楽になっていないという声もある。作業の効率化と、開発全体の生産性は必ずしもイコールではない。生成AI技術の進化が著しい今、開発者はAIコーディングにどう向き合うべきか。

IPアドレスは“通信相手を識別するための番号”というのは、一般に広く認識されていることだが、IPアドレスの価値はそれだけにとどまらない。位置情報の判定や不正検知、マーケティングなどさまざまな目的で使われている。IPv4だけでも約43億個あるIPアドレスを網羅的に調査してきた創業者に、その利用価値を聞いた。

クエリ処理が極めて高速なデータベースとして開発され、リアルタイム分析やオブザーバビリティーなどで活用が進んでいるClickHouse。LLMによるクエリ生成が今後増えると予測される中でどのような変化があり、同データベースの特性はどう生きてくるのか。

IPアドレスからどのようにして位置情報や企業情報を取得できるのか。IPv4だけでも43億個あるIPアドレスの全てを、網羅的にデータベース化してきた創業者にその仕組みを聞いた。

企業のITインフラを巡る前提が大きく揺らいだ2025年。その1年を振り返る中で、特に従来の当たり前が通じなくなったのが「VPN」でした。ランサムウェア攻撃の多発などもあり、そのリスクが浮き彫りになりました。【訂正】

仕様が把握できない、他システムとの連携ができないなど、老朽化・陳腐化するレガシーシステムの移行需要が高まる一方、議論の対象になっているのがCOBOL人材の不足だ。その課題解決を模索する動きが目立っている。

生成AIからAIエージェントの活用への流れが生まれる中で、開発者や企業のIT部門はこれからの変化にどう備えるべきか。

MCPやAIエージェントが普及する時代の「API」とシステム連携は、従来の前提とは根本的に異なるものになる――そう語るのは、APIゲートウェイベンダーKongのCTO、マルコ・パラディーノ氏。APIとその利用がどう変わるのかを聞いた。

活用の機運が高まる人工知能（AI）技術。企業ITの分野でもAI技術を搭載した製品やサービスは多彩だ。自律型運用が必要になる背景や、用途の一例を紹介する。

オンプレミスのインフラとクラウドサービスの双方向の移行が顕著になり、一段とややこしくなる企業のITインフラ。差し迫る課題は、運用をどうするかだ。

ファイルサーバの「脱Windows」を図ると同時に、ファイルサーバの集約に取り組んだオハヨー乳業のグループ全社。大きな見直しの狙いと、その成果とは。

グループ全社で63台あったファイルサーバを集約したオハヨー乳業のグループ全社。新ファイルサーバの軸になった要素の一つが、クラウドサービスだ。どのような仕組みなのか。

オハヨー乳業のグループ全社は、51拠点に配置していたファイルサーバを2022年に集約した。それと同時に、「Windows Server」を使ったファイルサーバ運用から脱却。その理由と、採用した新たな仕組みとは。

事業継続計画（BCP）において、近年急速に重要性を増したのがランサムウェア対策だ。データが暗号化されてしまうランサムウェア攻撃に対し、企業はどのような観点で復旧の対策を取ればいいのか。

クラウドサービスの利用で企業のシステム構成が複雑化しているところに、ランサムウェアの脅威が広がっている。事業を確実に継続するために、企業にはどのような対策が必要なのか。

データを暗号化して身代金を要求するランサムウェアの脅威が広がる中、バックアップに新たな対策が求められている。ベンダー各社が推奨する手法を基に、重要性が高まる対策を紹介する。

企業のストレージには、重要なデータから必要性の疑わしいデータまで、さまざまなデータが混在しがちだ。データ量が増えるにつれてデータを保管し続けることの負担は増大する。どうすればいいのか。

保有データ量が増大する問題は、コストの面でもCO2排出の面でも企業を悩ませる可能性がある。今後、ストレージのデータをどう保管すればいいのか。まず考えた方がよいのは「使わないデータ」の扱い方だ。

データセンターの電力消費を抑制する上で欠かせないのがサーバ冷却の効率化だ。空気の通り道を整備すること、HPCなど高電力のサーバを集中的に冷却することなど、さまざまな手法がある。主要な手法を整理しよう。

データセンターにおける電力の使用効率を示す「PUE」。これを向上させるにはサーバ冷却の効率化など対策が必要だ。優れたPUEを達成するデータセンターは、どのような手法を取り入れているのか。

消費電力量の抑制はこれから企業が重視すべき取り組みの一つだ。SSDやHDD、テープといった各種ストレージについて消費電力を軸にして検討する場合、企業は何を知っておくべきなのか。

多様なデータの利用が広がり、データセンターの電力消費は増大を続ける見通しだ。データ保管という重要な役割を担うストレージに関して、企業が考慮すべきこととは。

国内のデータセンターは東京や大阪の都市圏に集中する傾向にある。データセンターにおける再生可能エネルギー利用の動きがこれから広がる場合、立地にどう影響する可能性があるのか。

大規模データセンターを運営する事業者は、再生可能エネルギーの活用などグリーン化の取り組みを進めている。こうした動きは今後ますます強まる可能性がある。今後のデータセンターはどう変わるのか。

旺盛なデータセンター需要を背景にして、国内ではデータセンターの新設が相次いでいる。企業のIT活用にデータセンターは今後も不可欠だが、同時に意識しておかなければならない消費電力の課題がある。

ヘリウム充塡によるプラッタ枚数の増加をはじめ、過去の技術改善でHDDの大容量化は進んだ。将来的には50TBの容量が視野に入っている。Western Digitalはこれをどう実現するのか。

HDDは2021年に20TBが登場するなど大容量化が進み、データを効率的に保管するストレージとしての役割を大きくしている。老舗ストレージベンダーWestern Digitalの見解を基に、今後のHDDへの期待を紹介する。

膨大な電力を必要とするデータセンターなどの事業において脱炭素を進めるにはどうすればいいのか。Schneider Electricの知見を基に、CO2削減のポイントをまとめる。

「脱炭素」や「SDGs」に対してIT分野ではどのような取り組みが求められるのか。社会のデジタル化が今後も進んで、IT機器の利用機会が多様化する中で、これらは軽視できないテーマになりつつある。

「脱炭素」の動きが強まる中、ITには何が求められ、何ができるのか。IT分野における取り組みの現状や、今後力を注ぐべき点を探る。

日々さまざまなデータを扱う中で、企業が保管するデータは増える一方だ。こうした中でデータ保管用のストレージとして進化を続ける「テープ」の注目点を紹介する。

古くからあるストレージである「テープ」に興味深い動きがある。SSDやHDDが主要ストレージとして使用される中で、企業はテープの何に着目すべきなのか。

「HCI」は製品の機能追加とともに、使われ方も多様になっている。クラウドサービスの利用が広がる中で、どのような点に注目すべきなのか。三井化学の事例を交えて紹介する。

AI技術をシステム運用に取り入れる「AIOps」によってどのようなシステム運用が実現するのか。統合運用管理ソフトウェアの「JP1」と「Hinemos」を例にして考える。

オンプレミスシステムを運用してきた企業がAWSやAzureなどのクラウドサービス利用で直面する問題と、JP1やHinemosなどの統合運用管理ソフトウェアが役立つポイントを考える。

システムの運用管理を支える製品として統合運用管理ソフトウェアは長い歴史を持つ。企業ITの変化に応じて統合運用管理がどのように変わっているのか。JP1とHinemosを例にして考える。

システム運用が複雑になる中で、企業のシステム運用部門は人員不足やコスト抑制といった問題を抱えている。その課題に焦点を当てるのが統合運用管理ソフトウェアだ。統合運用管理の役割とは。

5Gのインフラを自前で運用する「ローカル5G」を理解するには、どのような基本的な情報を持っておけばいいのだろうか。インフラの構成や利用する周波数帯であるSub-6とミリ波など、基本的なポイントを紹介する。

「ローカル5G」は一般的な企業にはまだなじみのないIT領域だ。ただし基地局を構成するインタフェースのオープン化によって、ローカル5G導入がより身近になってくる可能性がある。

企業にとって「ローカル5G」は新たなIT領域だ。無線LANのような広く使われてきたネットワークとは根本的に異なる。活用に向けた道筋を探る。

「IP-VPN」「インターネット回線」「LTE」「5G」など、企業が業務に利用できるWANは多様だ。将来的に普及が見込まれる5Gをはじめ、多様なネットワークをSD-WANで運用することでどのような利点があるのか。

「SD-WAN」のメリットはローカルブレークアウトによる負荷分散だけではない。導入の仕方によっては「コスト削減」も可能だ。どのような場合にコスト削減が可能になるのか。

「SD-WAN」がまず注目された理由は、特定のクラウドサービスのローカルブレークアウトができるからだった。テレワークの普及で、SD-WANへのニーズが変化している。どう変わったのか。

テレワークの導入、クラウドサービスの利用拡大、IoTのような新たなアプリケーションの構築など、ネットワークの変更や調達が必要になる要素が多くなってきた。こうした中で「SD-WAN」が役立つ理由とは何か。

パブリッククラウドからのオンプレミス回帰を計画する企業は、どのような製品を選択すればよいのか。オンプレミスのインフラとパブリッククラウドを使い分ける視点と併せて、IDC Japanのアナリストに聞いた。