遠藤和宏

富士フイルムは、フッ素由来の材料を一切使わずに、優れた酸反応効率と高い撥水性を両立させた「フッ素フリー」のネガ型ArF液浸レジストを世界で初めて（同社調べ）開発した。

今回は、旭化成は2026年4月15日に開催した「中期経営計画2027〜Trailblaze Together〜」の説明会で語られた中東情勢悪化の影響についてつらつら語っています。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、旭化成の「中期経営計画2027〜Trailblaze Together〜」の説明会から出題します。

旭化成のマテリアル領域が転換点を迎えている。国内ナフサクラッカーの統廃合を進め基礎化学品を縮小する一方、AI半導体向け材料や蓄電池など高付加価値分野へシフト。中東情勢の悪化による原料高騰という逆風の中、同社はいかにして成長軌道を描くのか。

自社工場からのCO2排出量（Scope1）削減に貢献するCO2回収技術の開発が進められている。神戸製鋼所、Atomis、長瀬産業は、次世代材料「MOF（多孔性金属錯体）」を用いた新しいCO2回収技術の日量30kg規模での実証に成功した。

三菱ケミカルは中東情勢悪化による主要原料の価格などを踏まえて、酸化エチレンとエチレングリコール類について価格改定を行う。

製造業のDXを阻む属人化の壁。日本ペイントコーポレートソリューションズは、生成AIを活用した技術検索システム「Ai-Tech」を構築し、この課題を解消した。20年稼働した旧システムを刷新し、技術検索にかかる時間を最大20分の1へ劇的に短縮。こうした成果を生んだAIの活用方法とは――。

住友電工は、物理的蒸着法（PVD）コーティング技術の適用により高い加工安定性と長寿命化を実現する「超硬ソリッドバーBXBR型」の新材種を拡充し、2026年5月に販売を開始する。

旭化成は中期経営計画説明会で、緊迫化する中東情勢が事業に与える影響について見解を示した。イラン情勢などを背景にナフサ価格は倍近くに高騰しており、川上の石化事業を中心に価格転嫁が急務となっている。旭化成への影響や現状とは――。

ケミトックスは、ペロブスカイト太陽電池の特性に対応した新たな出力測定手法を開発した。

MEMSデバイスの小型化と高信頼性の実現を後押しする新素材が誕生――東レは、従来樹脂の課題を克服し、高耐熱と低ストレスを両立した「感光性ポリイミド接合材」を開発した。

三菱ケミカルは筑波大学や東京理科大学と共同で、核融合炉のダイバータ向けの炭素複合材料の開発を開始した。ダイバータ材料に求められる機能とは――。

NGKとLaboro.AIが、生成AIを活用した科学技術計算シミュレーションソフトの開発手法を共同で開発した。同手法により、生成AIで正確なプログラムを作成できる他、人間の負担を従来の3分の1程度に減らせる見通しを得た。

AI（人工知能）の普及などで需要急増が見込まれる半導体や電子部品。その製造を支えるタングステンの供給不足解消へ向け、アライドマテリアルが動いた。約159億円を投じて新工場を建設し、2028年度上期までに生産能力を現在と比べ1.5倍に引き上げる。

住友化学は、大阪工場（大阪市此花区）に先端半導体用フォトレジストの技術棟を新設する。EUVやArFといった次世代半導体の製造に欠かせない材料の供給体制を強化するため、分散していた製造プロセス技術、品質評価、分析の3機能を1つに集約する考えだ。

今回は、島津製作所の知的財産部がAIを活用して独自で開発／運用してきた知財関連業務の自動化プラットフォームを提供する企業として設立したGenzo AIについてつらつら語っています。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、島津製作所が2026年4月1日にリリースした知財業務自動化プラットフォーム「Genzo AI」から出題します。

東洋ガラスは、同社の千葉工場（千葉県柏市）で、酸素燃焼方式を導入したガラスびん用大型ガラス溶融窯1基の稼働を2026年3月31日に開始した。

日本板硝子は、使用済み太陽光発電パネル用のカバーガラスを原料にフロート板ガラスを製造する実証実験に成功した。

日本化学工業とTDKは、積層セラミックチップコンデンサー（MLCC）向けセラミック材料をはじめとする電子部品材料や製造プロセスの開発などの事業を展開する合弁会社として「TDK-NCI アドバンスドマテリアルズ株式会社」を2026年4月1日に設立した。

住友電気工業は、鋳鉄の連続加工に適した鋳鉄旋削用コーティング材種「AC4115K」を2026年5月に販売開始する。

住友ベークライトは、カバーテープとキャリアテープが接着するまでのシール時間が短くても十分な剥離強度が得られる高速シール対応カバーテープの量産を開始した。

ベテラン知財部員の「暗黙知」を言語化し、誰もが使えるシステムへ――島津製作所が新会社「Genzo AI」を設立し、次世代知財業務AIプラットフォームの提供を開始した。同年3月25日には京都市内で開催された会見を通して、リリースに至った新たなAIプラットフォームの開発経緯や特徴、可能性について紹介する。

1.5トンの金属塊から9割を削り落とし、極限精度でパーツに仕上げる――。愛知県の金型メーカーが、核融合発電の最終実証装置に必要な高難度のパーツの試作に成功した。

LiSTieが、使用済みリチウムイオン電池から1枚のセラミックス膜で高純度リチウムを抽出する技術の実証機を開発した。実証機は市況の5分の1という低コストでリサイクルリチウムを製造できる。同技術は核融合発電の燃料製造に役立つという。そのワケとは――。

今回は、日本電気硝子が「BATTERY JAPAN【春】〜第20回［国際］二次電池展〜」に出展し、ブースで参考出展した全固体ナトリウムイオン二次電池の大型タイプについてつらつら語っています。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、アプライドマテリアルズジャパンが2026年3月16日に開催したプレスラウンドテーブル「次世代トランジスタ技術によるAI性能の最大化」の記事から出題します。

三洋貿易は、「BATTERY JAPAN【春】〜第20回［国際］二次電池展〜」に出展し、オランダの合成ゴムメーカーであるARLANXEO製の水素ニトリルゴム「Therban」や韓国の材料メーカーであるPAP製の板状アルミナ、フランスのエアロゲルメーカーであるENERSENS製のエアロゲル断熱シート「SKOGAR」を紹介した。

日本電気硝子は、「BATTERY JAPAN【春】〜第20回［国際］二次電池展〜」で、環境発電で得られた微小電力（トリクル）を全固体ナトリウムイオン二次電池に充電するデモンストレーションを披露した。

旭化成は、日本製鉄と日鉄物産と協業し、食塩電解セルの製造工程で発生する純チタンスクラップを純チタン原料として再資源化するリサイクルスキームを構築した。

アプライドマテリアルズジャパンは、プレスラウンドテーブル「次世代トランジスタ技術によるAI性能の最大化」を開催し、2nmノードのGAAトランジスタの製造課題を解消する3機種を紹介した。

東レリサーチセンターは、先端半導体を対象に、ウエハー状態のまま絶縁膜の総合評価が行えるサービスの提供を開始した。

Helical Fusionは、最終実証装置「Helix HARUKA」に関して、2段階中の1段階目に当たるマグネット実証フェーズを実施する建設地を決定した。

「環境への配慮」「高い洗浄力」、そして「不燃性」。AGCはこれらの要素を満たすHCFO系の溶剤「AMOLEA AS-300」を開発し、2018年から販売している。AGCに同製品の開発の背景や特徴、現在の状況、今後の展開などについて聞いた。

今回は、リチウムイオン電池の開発について、パナソニック エナジーにインタビューした記事のこぼれ話を紹介します。

日本ガイシは、工場やプラント施設などの排ガス向けCO2分離回収技術として、同社のサブナノセラミック膜を活用した新たな分離プロセスの実証試験を開始した。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は日立製作所が、水を電気分解することで水素を製造する水電解システム向けに開発した高電圧対応の絶縁配管の記事から出題します。

NOKクリューバーは、リチウムイオン電池および全固体電池の製造工程における低露点環境に対応する潤滑剤「低露点用グリース」を開発した。低露点用グリースは、電池製造装置において、従来の潤滑剤で課題となっていた駆動部の潤滑不足を防ぎ、製造装置の長寿命化に貢献する。

信越化学工業の米国子会社であるシンテックは、米国のルイジアナ州プラケマインに所有する工業用地で、塩化ビニール樹脂を原料から一貫生産する能力をさらに強化する。

JX金属は、茨城県日立市の茨城事業所（日立地区）で次世代半導体向け化学気相成長（CVD）／原子層堆積（ALD）材料の量産ラインの立ち上げが完了し、顧客への出荷を開始した。

東洋紡エムシーとその完全子会社であるユウホウ、東洋紡グループの東洋紡せんいは共同で、各社が有する連続繊維複合材料と不連続繊維複合材料を組み合わせた「熱可塑性ハイブリッド複合材料」を開発した。

田中貴金属工業は、100℃前後の低温領域で使用可能なパラジウム（Pd）水素透過膜「HPM-L111」を開発した。

島津製作所は、国内外で超高速液体クロマトグラフ（HPLC）「Nexera X4」を2026年3月3日に発売した。同日に開催された記者会見での発表を通して、Nexera X4の主な機能や特徴を紹介する。

リケンテクノスは、島根大学と共同でポリ塩化ビニールを用いた湿式メカノケミカル処理で、ネオジム（Nd）磁石から希土類金属を回収する技術の開発を進めている。

ビッグテックが構築を拡大しているハイパースケールデータセンター向けの配線でe-Ribbonの採用が拡大している。これを受けて、SWCCは国内外で20億円を投資し、e-Ribbonを増産して、2025年度と比べて生産能力を約7倍とする。

リファインバースは、「ポリオレフィンリサイクル事業」を立ち上げ、リファインバースイノベーションセンター（RIVIC）内にポリオレフィンリサイクル原料の製造ラインを2026年7月に新設する。

電気自動車（EV）へのシフトの加速と減速により激動の車載電池市場。その最前線で車載用リチウムイオン電池を展開するのがパナソニック エナジーだ。同社に、リチウムイオン電池の材料開発で苦労した点やその解決策、開発に注力しているEV向け高機能電池材料、開発におけるデジタル技術の活用、今後の展開について聞いた。

日立製作所は、東京都内で記者会見を開き、水を電気分解することで水素を製造する水電解システム向けに、10kV級の高電圧に対応した絶縁配管を開発したと発表した。

今回は、大阪大学産業科学研究所がレーザー航跡場加速で生成した電子ビームを用いて、27n〜50nmの極端紫外線領域で自由電子レーザーの発振に成功したことについてつらつら語っています。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、ヘリカル型核融合炉最終実証装置「Helix HARUKA」の最重要コンポーネントの1つである「高温超伝導コイル」を製作するために必要なコイル製作マシンの記事から出題します。