遠藤和宏

今回は、WHILLが2026年9月3日に発売した近距離モビリティ「WHILL Model C Lite」についてつらつら語っています。

NTTアドバンステクノロジとEV Groupは、高屈折率樹脂「NH700シリーズ」と「SmartNIL」プロセスの組み合わせが、AR光学デバイスの量産に有効であることを実証した。

王子ホールディングスは、次世代半導体製造（A14世代）に向けた木質バイオマス由来のフォトレジストで、幅10nmの直線パターン形成に成功した。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、WHILLが発売した「WHILL Model C Lite」から出題します。

半導体製造工程で生じる産業排水の再利用ニーズ拡大を踏まえて、日東電工は寿命が従来比約2倍となる耐汚染逆浸透（RO）膜エレメント「PRO-XR1-X-LD」を発売した。

水電解によるグリーン水素製造の研究開発において、試験液への金属イオン溶出は大きな課題だ。この解決策として、JFEテクノリサーチは、接液部に金属を一切使用しない「金属フリー構造」の水電解評価試験装置を開発した。

日本電気硝子は、ガラス製造におけるCO2排出量の削減や生産の効率化／安定化に貢献する技術を扱うブランドとして、「0-EFIQ」を立ち上げた。

持ち運べるモビリティがさらに進化した。WHILLシリーズの新型「WHILL Model C Lite」は、帝人と共同開発した熱可塑性炭素繊維複合材料をフレームに採用。軽さとタフな耐久性を両立し、シリーズ最軽量の18.6kgを達成した。

処分に困りがちなモバイルバッテリーや加熱式たばこを、コンビニで手軽に回収――。JXCSは、KDDIとローソンがローソン高輪ゲートウェイシティ店舗付近で実施するAI自動分別リサイクルボックス「Bin-e」を用いた実証への参画を発表した。

三菱ケミカルは、アルビオンが発売する化粧品の容器の材料に同社のバイオエンプラ「DURABIO」が採用されたと発表した。DURABIOと他の透明樹脂を組み合わせて射出成形することで、天然の貝殻を思わせる美しいテクスチャーが表現されている。

DICプラスチックは、日本山村硝子が開発した再生材を採用し、PETボトルキャップ由来の再生材を40％以上使用した工業用プラスチックペール缶「ダイテナー ECO」を製品化した。

東レは、韓国の子会社と共同で水処理用ナノろ過（NF）膜の新品2種を開発し、グローバルでの販売を開始した。独自の高耐久構造により従来比最大5倍の耐薬品性を備えたタイプと、PFAS除去性能を高めたタイプをラインアップしている。

住友化学は、AIデータセンターの省電力化やデータ処理の高速化に貢献する「InPエピウエハー」の量産体制を茨城工場で確立し、販売を開始した。

日本ゼオンは、徳山工場（山口県周南市）において生産する単層カーボンナノチューブの新プラントの建設に着手した。

毎日使う歯ブラシやシャンプーのパックが、ガンプラに生まれ変わる新しいプロジェクトが始動した。

AIやHPCの普及で半導体の発熱問題が深刻化する中、三菱ケミカルは熱によるパッケージの反りを防ぐ「負膨張フィラー」を開発し、事業化を発表した。

今回は、デクセリアルズのフォトダイオードの展望について、つらつら語っています。

AIデータセンターなどの急速な普及で需要が高まるレアメタル「ハフニウム」。第一稀元素化学工業は、これまで困難だったハフニウムの国内製造技術を確立した。

AIが導き出した最適解は、なぜ最適なのか？　NTTが開発した「AI駆動型ラボ」は、ロボットとAIを組み合わせ、これまでブラックボックスだった実験結果を人間が理解できる「ルール」に変換する。同技術は、次世代半導体の開発サイクルを3倍に高速化し、世界初の成果を生み出した新技術に迫る。

旭化成は、米国ノースカロライナ州シャーロットにおいて建設を進めていた、リチウムイオン電池（LIB）向け湿式セパレータ「ハイポア」の塗工ラインが完成したと発表した。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、都産技研が開発した「ガラス複合型誘電材料」から出題します。

QSTと東芝は、両者が製作した世界最大級の超伝導トロイダル磁場コイルについて、核融合実験炉「ITER」の建設サイトにおいて実際の運転環境を想定した極低温環境で通電試験に成功したと公表。この成功により、ITERの運転開始に向けて大きく前進した。

住友ベークライトは、車載モータのコイルエンド絶縁用途向けに、常温保管開発品「ECP-383KA」および低温硬化開発品「ECP-382WA」を開発した。両開発品は、物流工程、顧客での保管、塗装工程におけるエネルギー使用量削減を目指して開発されたモノで、従来品同等の耐久性や塗装性を維持しながら、カーボンニュートラル実現に向けたサプライチェーン全体の環境負荷低減に貢献する。

マークテックを含む6社は、リサイクルした電池材料の性能を検証する実証実験を行い、使用済みリチウムイオン電池から回収／再生した再生資源を用いた試作電池で、新規資源由来の試作電池と同等水準の電池性能の確認に成功した。これにより、使用済み電池から取り出した資源を、再び電池材料として活用する「水平リサイクル」の実現に向けて、大きく前進した。

東レは、航空機や自動車の軽量化に必要な炭素繊維強化プラスチック（CFRP）のリサイクルを加速させる新たな材料設計技術を発表した。

旭化成は、炭酸リチウムを活用したリチウムイオン電池を対象としたリチウムプレドープ技術を開発した。同技術は、シリコン系負極などを用いたLIBにおける初回充電時の不可逆容量の課題を解決し、LIBの高エネルギー密度化とコスト競争力向上に貢献することが期待される。

東京都立産業技術研究センター（都産技研）は、ガラスと酸化物の反応を逆手に取り、高温コンデンサー向けの誘電材料を開発した。300℃までの誘電率の変化率が小さく、電気自動車（EV）のエンジンルームやプラントなど、過酷な環境での動作を可能にする。同材料の開発背景や特徴、今後の展開について、都産技研に聞いた。

ADEKAは、極端紫外線（EUV）など先端半導体リソグラフィ工程に必要なレジスト用「光酸発生剤」の生産設備増強を発表した。千葉工場に約10億円を投じてラインを増設し、生産能力を従来の約2倍に引き上げる。

三菱ケミカルは、最先端半導体の製造に必要な研磨剤原料「超高純度コロイダルシリカ」の事業化を発表した。福岡県北九州市に生産設備を新設し、2028年10月の稼働を目指す。

住友ベークライトは東北大学と共同で、EV向けパワーユニットの体積を約半分にする「3D SiC-MOSFETパワーモジュール」を開発した。この強みは、パワーエレクトロニクス分野における競争優位性を高める重要な要素であり、将来的な成長と収益性の向上に寄与すると確信しているという。

日本化学工業は、福島第一工場（福島県郡山市）において、チタン酸バリウムの生産設備を増強する。今回の設備増強により、チタン酸バリウムの供給能力を拡充し、AIデータセンター向けを中心とした高性能MLCC市場の需要拡大に対応していく。

セイコーエプソンと住友化学は、圧電薄膜材料の性能向上とデバイス応用へ向けた技術提携を発表した。住友化学の高度な薄膜形成技術と、エプソンの精密微細加工技術などを生かし、次世代デバイスの開発を目指す。

デクセリアルズは、2027年3月期第1四半期の連結業績について、為替影響が追い風となり、売上高が前年同期比4％増の271億8200万円、事業利益は同4.8％増の82億7500万円になったと発表した。

今回は、ヤマシンフィルタとミツフジが開発を目指している「“正確な”体調管理デバイス」と「呼吸する電磁波シールドフィルタ」について、つらつら語っています。

日本化学工業は、福島第二工場で、高純度赤燐の生産設備を増強する。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、デクセリアルズがリニューアルした東京オフィスから出題します。

島津製作所は、ドライエア環境に特化した卓上型コロナ放電式イオナイザ「STABLO-AP DRY AIR」を発売した。STABLO-AP DRY AIRは、周波数や電圧を微細に調節できる独自の放電制御を採用することで、ドライエア環境においても低コストと安全性に優れた静電気対策を実現した。

AGCは、2026年12月期第2四半期の決算で、前年同期比で増収増益を達成したと発表した。円安効果に加え、東南アジアでの化学品事業などが業績をけん引した。

旅客需要の回復を背景に、神戸製鋼所が新たな設備投資を発表した。三重県の大安製造所へ約20億円を投じ、砂型3DプリンタやX線CTを導入してアルミ／マグネシウム砂型鋳造品の品質と生産力を強化する。

三菱ケミカルらは、環境省の「令和7年度プラスチック資源循環戦略」の一環として、新たなリサイクルモデルの実証事業に参画する。複数の企業が共同で高度な剥離／脱墨技術を活用する「協創型プラットフォーム」の構築を目指す。

触媒劣化の要因である「硫黄」への耐久性を備えた新型メタン酸化触媒「MOC1-30」を田中貴金属工業が開発した。

リンテックは、福岡県糸島市に約200億円を投じ、新研究施設「半導体ソリューションラボ」を開設する。同施設は、2028年10月に竣工予定で、導体／電子部品製造工程用材料の研究／開発を行う見込みだ。

デクセリアルズは東京オフィスを大幅にリニューアルし、栃木事業所との「2拠点本社体制」へ移行した。東京オフィスの面積を約2倍に拡張し、グローバルな連携や多様な人材の協創を行えるようにしたワケとは……

日本材料技研は、エンジニアリングプラスチックの一種であるポリブチレンテレフタレート（PBT）の球状微粒子の販売を開始した。

深刻化する気候変動や電子機器の電磁波ノイズ問題。この社会課題に挑むため、ヤマシンフィルタとミツフジがタッグを組んだ。

今回の編集後記では、田中貴金属工業が開催した「燃料電池発電設備 稼働開始記念式典」で行われたFC-Cubic 専務理事の守谷隆史氏のプレゼンテーションを取り上げます。

三井化学は、生成AIを用いて新材料開発を加速する国際ネットワーク「AI Materials Foundry」に創設メンバーとして参画した。

今回は、核融合発電（フュージョンエネルギー）の商用化を目指すスタートアップのStarlight Engineの人員構成や技術人材不足への考えや対策を紹介します。

リチウムイオン電池の軽量化を加速させる新技術を東レが開発した。負極環境下で求められる4つの厳しい特性を全てクリアした世界初の樹脂フィルム基材だ。銅箔をこのフィルムに置き換えることでリチウムイオン電池セルの約10％軽量化を実現できる。

MONOistの記事からクイズを出題！　モノづくり業界の知識を楽しく増やしていきましょう。今回は、核融合発電（フュージョンエネルギー）の商用化を目指すスタートアップのStarlight Engineが推進する「トカマク型統合発電実証（FAST：Fusion by Advanced Superconducting Tokamak）プロジェクト」から出題します。